松村太郎の「アップル時評」ニュース解説・戦略分析 第5回

世界貿易戦争で高まる関税リスク：

アップル新iPhone発売が危ぶまれる国際事情

iPhoneはいかに作られているか

　アップルは米国カリフォルニア州に本社を置く米国企業ですが、iPhoneは米国、日本、中国など各国からパーツを集め、中国などで組み立て、米国を含む世界中で販売しています。

　近年、アップルのiPhone年間販売台数は2億1000万台で推移しています。1日あたり平均57万5000台を販売している計算になります。巨大な生産規模に耐えうるパーツの獲得と組み立ての体制を整えているということです。

　なんらかの原因でひとつでも歯車が狂えば、重大な影響が出ることは想像にたやすいでしょう。設計の不具合、利用するパーツの不良、数量不足などが起きれば、途端に出荷は遅れてしまいます。

　たとえば2年前に発表されたワイヤレスヘッドフォンAirPodsは発売が遅れ、発売されても予約後2ヵ月程度待たなければならないほどの品薄状態が続きました。普通に考えれば、大きな勝機を逃していることに他なりません。

　特殊な点はアップルのブランド力です。消費者に2ヵ月待たせてまで「ほしい」と思わせることに成功しており、またあの時点でAirPodsの機能とデザインを実現する製品がなかったこともあり、結果的には「作っただけ売れる状況」が2年近く続いています。