記者会見より
3月4日、ソニーとホンダが電気自動車（BEV）の新会社を共同で設立すると発表した。
ソニーは2020年に電気自動車「VISION-S 01」を1月にラスベガスで開催されたCESで発表。吉田憲一郎社長が「モバイルの次のメガトレンドはモビリティである」と語ったのが印象的であった。
そして、今年のCESでは同じプラットフォームを利用した「VISION-S 02」を発表。さらに新会社を設立し、電気自動車の事業化を本格的に検討するとした。
ソニーとホンダの新会社設立は、ホンダからのアプローチがきっかけだった。2021年夏頃に意見交換レベルで両社の若手が集い、ワークショップを実施。「そこでの化学反応に大きな可能性を感じた」（ホンダ・三部敏宏社長）として、話がまとまったようだ。
ソニーにとって、ホンダからの提案はまさに「渡りに船」だったはずだ。
「ソニーだけでクルマを？」の不安が解消
今年のCESで「事業化を本格的に検討する」と吉田社長は語ったが、「本当にソニー単独で事業化できるのか」というのは自動車関連のジャーナリストからも不安視されていた。
クルマを売るには、当然、販路やメンテナンス拠点が不可欠となる。また、クルマの製造はソニーが工場を作るのではなく、どこかに委託するという話であった。VISION-S 01などはオーストリアの自動車製造会社であるマグナ・シュタイアが手がけており、実績は申し分ないのだが、事業化の際もマグナ・シュタイアが製造担当するのかは謎であった。
今回、ホンダと新会社を設立し、ホンダが製造を請け負うことが明らかになった。これにより、製造における品質面は問題なさそうであり、安心して両社が手がける電気自動車を購入できるようになったのではないか。
「ソニーだけでクルマをつくるなんて無理でしょ」と思われたが、ホンダと組むことで、そうした不安は一気に解消された。
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