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松村太郎の「"it"トレンド」第311回

Tesla Model 3をポチるまで 決め手は航続距離と乗り心地

文●松村太郎 編集● ASCII

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 2022年、生活防衛の手段としてEVシフトをすると決めた筆者は、Tesla Model 3をスマホからポチることになります。ただ選択肢が少ないといっても、EVもすでに選択肢がいくつも出てきています。

 その中でなぜTeslaを選んだのか?という部分について考えてみました。

EVがある2つの風景

 日本で暮らしていると、日産リーフやTeslaといったEVを見ると、「お?」と目を引く珍しさがあります。クールなデザインのTeslaオーナーの男性にとってしてみれば、筆者みたいなおじさんにじろじろ見られるのは迷惑なんじゃないか?とついつい申し訳ない気分が混じるのですが。

 しかし、EVにいちいち視線を送らない環境での生活も短くありませんでした。米国カリフォルニア州バークレーという街に住んでいた頃、EVはわりと身近な存在でした。カリフォルニア州をテストマーケットとして、世界初のEVを投入するメーカーも少なくありませんでした。

 筆者が住んでいた3年前以前、バークレーでは結構EVが走っていました。地元で製造までしているTeslaはプリウスやスバルと同じような高頻度で見かけましたし、Fiatは500eという小型EVをカリフォルニア限定で発売し、人気を博していました。またシボレーやフォードなど米国勢も小型のEVを用意しており、メンテナンスの少なさから、Uberのドライバーにも人気でした。

 地元の自治体も、EVオーナーにとって生活しやすい環境を整える動きが活発でした。スーパーマーケットには急速充電器が2台、4台という単位で用意され、日々の食料品の買い物をする15〜20分間、効率よく充電することができました。

 バークレーは丘の地形ゆえの高低差で、自分の敷地に駐車場を設置できない家も少なくなく、年間40ドル弱の「パーキングパーミット」を市から購入して家の前に路上駐車をする仕組みがあります。そうしたマイカーを路駐して使う人がEVに乗り換えられるよう、市が歩道にEV充電設備を設置してくれるプログラムを走らせていました。

 バークレー市は2006年、市全体の交通政策と環境対策の中に自動車の低公害化を盛りこんでおり、先進的な取り組みを打ち出す実験場のようになっていたのは事実であり、充電環境の充実がEVを当たり前の風景としていたことがわかります。

 もうひとつ、EVが当たり前の風景は2020年1月に訪れた中国・深圳。中国メーカーの航続距離400kmのEVで市内のタクシーは統一されており、全く異なる世界に驚いたことが印象的でした。

 住んでいた地域周りの充電環境を挙げましたが、これらの街と比べると日本あるいは東京は、補助金は出しているものの、生活環境の整備という点ではEV普及に対してかなり消極的な姿勢である、との見方を崩せずにいました。

 その点は、前稿でも懸念材料として挙げていますが、それでもEVへの移行を決断した理由はご案内の通りです。

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