Zepp Health Corporation「Amazfit Active Max」

【神コスパ】25日充電不要の最新スマートウォッチに欠点はあるのか？

2026年02月03日 17時00分更新

文● ドリまつ／三宅／ASCII　編集⚫︎ASCII

　ここからは、Amazfit Active Maxを選ぶメリットと購入前に確認しておきたいポイントを整理して紹介します。

Amazfit Active Maxを購入する3つのメリット

ポイント（1）日常使いに必要な機能を厳選、高精度GPSとオフラインマップを搭載

　本機は、複雑なスポーツ解析よりも、日々の生活を支える機能を重視する方に適しています。注目すべきは、この価格帯ながら「オフラインマップ」に対応している点です。あらかじめZeppアプリから地図データをダウンロードしておけば、スマートフォンを取り出さずに手元で位置を確認できます（※ルートナビゲーションではなく、現在地とルート履歴の表示が主目的となります）。

　SNS上でも「山歩きで電波が不安定な時に地図が見られるのは心強い」といった、実用面での評価が見受けられます。また、円形ベゼル内には複数の衛星測位システムに対応したGPSを内蔵。実際に都心のビル街付近で試した際も、従来のシングルバンド機よりは軌跡のズレが抑制されている印象を受けました。生活に密着した「三種の神器」と言えるGPS・通話操作・マップが揃っているのは大きな強みです。

ポイント（2）条件付きながら強力な「25日スタミナ」と、日中も鮮明な「3000nit」の輝度

　スペック表で目を引く「最大25日間」という駆動時間は、心拍数モニタリングの頻度を下げ、AOD（常時表示）をオフにする等の省電力設定時の理論値です。筆者の経験上、全機能をフル活用しAODをオンにした場合は「1週間強」程度に落ち着くはずですが、それでも数日おきの充電から解放されるメリットは絶大です。

　また、ピーク輝度3000nitという数値は、上位モデル「Balance 2」の2000nitを上回ります。X（旧Twitter）では「真夏の直射日光下でも、手で影を作らずに通知が読める」という具体的な声も上がっています。屋外活動が多い方にとって、この「どんな環境でも見える」という安心感は、数値以上の価値をもたらしてくれます。

ポイント（3）1.5インチの大画面AMOLEDがもたらす、圧倒的な視認性

　Activeシリーズ最大となる1.5インチのディスプレイは、情報の把握を劇的に楽にします。通知の文字サイズを大きくしても一度に表示される情報量が多く、LINEのメッセージなども一読で内容が把握しやすいのが特徴です。マップの細部も、このサイズがあればこそ実用的になります。

　一方で、本体サイズ（約45mm）は、手首の細い方にはかなりのボリュームを感じさせます。購入者からは「画面が見やすい反面、寝る時に着けていると少し存在感がある」という装着感への言及も見られます。しかし、ワークアウト中に激しく動いている際、パッと目を落とすだけで心拍数や距離を誤認なく読み取れるのは、この大画面設計ゆえの利点です。

購入時に確認したい2つのポイント

ポイント（1）上位モデル「Balance 2」とのハードウェア・素材の差

　本機は「Active」シリーズであり、質感や堅牢性では上位の「Balance 2」と明確に差別化されています。Active Maxは強化ガラス採用・5気圧防水ですが、Balance 2はサファイアガラス・10気圧防水（ダイビング対応）です。また、本体の質感もAmazfit Active Maxはカジュアルな印象が強く、ビジネスシーンでの高級感を重視するなら物足りなさを感じるかもしれません。

　レビューサイト等では「実用上の5気圧防水で十分だが、傷への耐性を気にするならサファイアガラスの上位機が欲しくなる」という意見もありました。定価ベースでは約1万4900円の差がありますが、Balance 2がセールで3万円台半ばになることもあるため、価格差と「素材の安心感」を天秤にかける必要があります。

ポイント（2）通話機能の仕様制限と、ストレージ容量の注意点

　Bluetooth通話機能について、「iPhoneでLINE通話に応答できる」という表現には補足が必要です。本機はマイクとスピーカーを内蔵しているため、時計側での「応答・会話」自体は可能ですが、スマートフォンのOSやLINEアプリのバージョンによって挙動が不安定になるケースが報告されています。あくまで「補助的な通話手段」と考えておくのが無難です。

　また、内蔵ストレージは4GBです。地図データや音楽ファイルを大量に保存したい場合、すぐに上限に達する恐れがあります。さらに本機はZepp Pay（決済機能）を搭載していますが、日本国内で利用可能な銀行カードやサービスには現状制限があります。いわゆる「全部入り」を期待しすぎると、細かい仕様の壁に当たる可能性があるため、自身の用途に必要な機能が日本国内でフルに使えるかは事前の確認を推奨します。