松村太郎の「"it"トレンド」 第311回

Tesla Model 3をポチるまで　決め手は航続距離と乗り心地

ソニーのEVが、EV専業で後押しになった

　さて、2022年のCESではEVとメタバースの話題が大きく採り上げられていましたが、EVの話題で注目されたのはソニーでした。ソニーは既に「VISION-S」というセダンタイプのプロトタイプを披露しており、今回はSUVのプロトタイプを披露するなど、意欲的な挑戦が続いていることを示しました。

　さらに、新会社Sony Mobilityを設立することを明らかにし、ソニー自身がEVを販売するメーカーになりうることに本腰であるとの姿勢もインパクトが大きかった話題でした。

　ソニーのような自動車メーカーではない企業がクルマ作りに取り組むことに対して懐疑的な見方ももちろんあります。その一方、EVの時代は、パーツから完成車までの垂直統合の産業構造から、水平統合へと変化するというそれまでの見方を強める意味で、「ない話ではない」という肌感が生まれたのも事実です。

　特にソニーは、イメージセンサーでは世界トップレベルですし、半導体や画像処理、さらにはAIやロボット分野の研究開発と製品群を既に持っている企業です。さらに自動車を買って乗るには、ローンや保険と入った金融が切っても切り離せませんが、ソニー銀行やソニー損保といったソニーフィナンシャルホールディングスを要するソニーグループは、この部分で日本では存在感があります。

　移動時間のエンターテインメントにも抜かりはないでしょうが、そこはあくまでオプションであり、クルマそのものと、クルマがあるライフスタイルそのものに直接関与するリソースがある企業です。

　たとえ完成車を出さなくても、水平統合化される自動車産業の中で、重要な企業のポジションを作り出すことができるでしょう。同様に、Appleも自律コンピューティングとプライバシー、そして15億のユーザーベースを抱えるiPhoneのコンパニオンデバイスという位置づけを唯一行使できる点を武器に、水平統合を生かした参入が視野に入ります。