【オフィス麦野】世界最大級のオンライン英語・中国語学習プラットフォーム遂に日本上陸

2023.11.01 11:30

PR TIMES

オフィス麦野
世界最大級のオンライン英語・中国語学習プラットフォームを運営するTutorABC International社とパートナーシップ契約

オフィス麦野が日本市場でTutorABC社のオンライン語学学習の独占運営を開始します

この度、オフィス麦野は、世界最大級のオンライン英語・中国語学習プラットフォームを運営するTutorABC International社とパートナーシップ契約を結び、株式会社日本国際教育研究所を設立し、日本市場でTutorABC社のオンライン語学学習の独占運営を開始します。

TutorABC International社は2004年に台北で設立され、オンライン語学学習のパイオニアとして、現在世界10ヵ所にデータセンターを配置しており、100ヵ国以上で業界随一を誇る言語の生涯学習を提供しています。有資格講師陣は常時3.5万人、会員登録者数は20年間で累計1.2億人以上に上ります。また、70社以上のグローバル企業及び200校以上の大学と業務提携を行っています。

【選ばれる10の理由】

【業界随一の生涯学習】

TutorABC社は、成人向け英語学習の”TutorABC”、子供向け英語学習の”tutorJr”と中国語学習の”TutorABC　CHINESE”の３つのブランドで展開しています。世界最高峰の言語教育機関であるディズニーイングリッシュ、オックスフォード、ケンブリッジ、カプランとオンライン学習のパートナーシップを締結することにより、世界最高の教材、研究、学習メソッドを用いて、あらゆるニーズに対応した言語の生涯学習プログラムを提供しています。また、海外留学をサポートする専属のチームも揃えています。

16歳以上が対象。革新的なIT技術が支えるトップレベルの言語学習プラットフォーム。業界最高峰の講師陣と教材を使ったグローバルオンライン学習。初心者から上級者まで、12段階のレベルにあった学習プログラムとメソッドを提供
・全てを網羅した一般的なコース：AIマッチング英語学習コース
・オックスフォード大学が作成した会話に特化したコース：オックスフォードスピークナウ
・オックスフォードスピークナウのための予備コース：レッツスピーク
・IELTS、TOEFLのための試験対策コース

15歳までのお子様対象、英語が初めてのお子様から上級者まで、12段階のレベルにあった学習プログラムとメソッドを提供
・英語が初めての5歳児から12歳まで：ディズニー英語学習コース
・小学校教育を補完する15歳までのお子様：オックスフォード英語学習コース
・スピーキングとヒアリングを強化したいお子様：AIマッチング英語学習コース
・論理的スキルと創造的思考を養う：コンピューターコーディングコース（中国語のみ）

中国語を学習したい全ての方に、繁体及び簡体からお選び頂けます。世界で優秀な資格を持った講師陣を揃えています。初心者から上級者まで、12段階のレベルにあった学習プログラムとメソッドを提供。
・仕事、旅行、日常会話、文化、ビジネスなどの目的に合わせ、レベルA1からC2まで：中国語AIコース
・HSK、TOCFL、AP Chineseの受験対策コース

【法人向け語学研修プログラム】
TutorABC社は、独自に開発した革新的なIT技術によるトップレベルの言語学習プラットフォーム、業界最高峰の講師陣と教材を使ったグローバルオンライン学習を提供することにより、70社を超えるグローバル企業の企業研修に採用され続けて来ました。ビジネスシーンには欠かせない、Emailなどのビジネス文章の書き方、ネットワーキング、文面や口頭での報告の仕方、交渉、プレゼン、営業、面談、問題解決など、TutorABC社の独自の学習メソッドを組み合わせることにより、短期間で確実に成果を出しています。

短期間で確実に成果を出すことにより、企業様には時間の節約だけではなく、経費の節約にも繋がります。また、TutorABC社は特定の企業や業界向けに、カスタマイズされたプログラムの開発も行っています。さらに、小学校、中学校、高校、インターナショナルスクールなどの教育機関にもそれぞれの教育方針に則り、カスタマイズされたプログラムを提供しています。

【TutorABC が企業研修に採用され続けている理由】

【価格表】

【オフィス麦野について】
代表の麦野豪が数々のラグジュアリー・ブランドのリポジショニングを手掛けた後に独立・設立し、様々な業界で企業やブランドのマーケティングやリポジショニング業務を請け負うコンサルティング・ファーム。それまでのラグジュアリー・ブランドでの経験から、富裕層関連ビジネスにおいては、媒体・流通・顧客・オピニオンリーダーとの人脈を豊富に有している。北米、台湾、マレーシア、グアム、スイスにそれぞれ現地法人を設立し、海外ブランドのアジア進出や日本企業の海外進出支援の足掛かりを固めている。