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【建設現場にもDX!】施工計画のシミュレーションにより現場の作業を最適化する「Smart Construction Simulation」の提供を開始

PR TIMES

株式会社EARTHBRAIN
~デジタルツインとAIにより、3次元データで最適な施工計画の策定や施工管理が可能に~

株式会社EARTHBRAIN(代表取締役社長 小野寺 昭則、以下、EARTHBRAIN)は、デジタルツインとAIにより最適な施工計画や施工管理を短時間で実現する「Smart Construction Simulation」(以下、本サービス)を本日から提供開始いたします。本サービスは、建設現場の施工土量から最適な機械の稼働率や施工日数の算出をすることで安全性・生産性を高めることができる世界でも最先端※1のサービスです。


 株式会社EARTHBRAIN(代表取締役社長 小野寺 昭則、以下、EARTHBRAIN)は、デジタルツインとAIにより最適な施工計画や施工管理を短時間で実現する「Smart Construction Simulation」(以下、本サービス)を本日から提供開始いたします。本サービスは、建設現場の施工土量から最適な機械の稼働率や施工日数の算出をすることで安全性・生産性を高めることができる世界でも最先端※1のサービスです。

 従来、建設現場では2次元図面から手作業で土の運搬量や運搬ルートなどの計画を策定しているため、工事規模が大きいほど施工計画にかける時間や、さまざまな制約条件・考慮すべき事項が増え、現場監督の経験値やスキルが必要となります。また、初期の施工計画だけでなく、着工中の施工管理や計画見直しなどにも作業時間を要するため、現場監督への負担は大きくなっています。

 本サービスは、クラウド上に3次元の設計データと地形データ※2を登録し、工期や機械編成などの施工条件を入力することにより、最適な土配計画や施工手順、建機の稼働率を算出し、現場のデジタルツイン上で精度の高い施工計画を短時間で実現するものです。生産性を最大限に高めるため、登録した3次元データから、運搬土量が最小になるように切り土量および盛り土量を自動で計算します。その後、AI技術を活用し、最適な土配計画のためのエリア分割、工事進行に伴い変化する地形、ダンプの走行可能勾配と最短ルートを考慮した最適な施工手順、次の工程で利用する建機との最適な連携タイミングを考慮した上での稼働率を算出し、最短工期での施工計画を立案します。算出した結果は、工程表と連動したグラフやアニメーションで表示され、地形の変化や建機の動き、作業量を視覚的に確認することが可能となります。

 さらに、「Smart Construction Fleet」と連携することで、施工中も施工実績を自動で取得し※3、予実管理における差異の分析や実績情報を用いた計画見直しが可能となるため、常に最適な施工計画を基に現場の作業を進めることも可能です。
 
 熟練者にはより早く簡単に、経験の浅い技術者には精度の高い施工計画の立案を可能とし、施工現場におけるPDCAサイクルを高速でまわすことにより生産性の高い施工現場を実現します。




 本サービスのソフトウェア利用料は、1ユーザーあたり月額18万円※4で提供いたします。なお、サービス提供開始を記念して、本日から2023年3月31日(金)まで、ソフトウェア利用料を無料とするキャンペーンを実施いたします※5。
 また、Smart Construction Simulation を安心してお使いいただくため、EARTHBRAINの各代理店を通じて、各現場における施工計画においてSmart Construction Simulationの活用をサポートするコンサルティングサービス「施工計画づくり寄り添いサービス」を本日から提供開始いたします。また、本サービスのご契約者さまは、Smart Constructionを活用したDX実現におけるお悩みを解決する「DXカンファレンスサービス」もご利用いただけます。

 今後は、法面や配管などの構造物の作業工程を考慮した計画策定、「Smart Construction Retrofit※6」「Smart Construction Fleet」などとの連携による作業指示や施工実績取得の自動化、雨水による影響の解析などさまざまな機能を搭載する予定です。

 今後もEARTHBRAINは、建設現場のデジタル化を実現することにより、生産性・安全性・環境性を向上し、スマートでクリーンな未来の現場の創造に取り組んでまいります。



別紙:「Smart Construction Simulation」の概要



1.特長

・デジタルツインおよびAIを活用し、3次元データ上で施工計画のシミュレーションが可能となるサービス。
・施工前の現場の3次元地形測量データと3次元設計データ、施工期間などの条件を入力することで、自動的に最適な土配計画を算出し、アニメーションで表示。
・建機、ダンプなどの機械の能力値や一方通行などの条件から、運土量や稼働率をバーチャートで視覚的に確認可能。
・現場の進捗状況を入力することで、計画見直しも容易に実行可能。
・現場の状況をデジタル化し、デジタル空間上でのシミュレーション結果に基づいて現場の作業を最適化することで、最適なPDCAが実現。

<各施工工程におけるサービス利用イメージ>

<本サービスの活用による主なメリット>
・これまで何日も費やして手計算と経験をもとに行っていた土配計画や施工手順の検討が、AIと最適化計算により数時間で検討可能。
・施工途中の地形をグラフィックで表示できるため、従来施工を開始しないと分からなかった施工中の障害となる部分を計画段階から容易に発見し、余裕をもって対策や準備ができる。
・施工途中の地形における勾配も考慮した上で、ダンプの最短ルートを自動で算出。最適な仮設計画の検討も可能。
・片側通行区間の考慮など、実際の現場での制約条件を考慮した建機とダンプの稼働率の算出もできるため、施工途中でダンプの適正な台数を調整する必要がなくなり、最初から最適な機械編成を計画可能。
・「Smart Construction Fleet」との連携により、施工実績を自動的に取得し、計画と実績との差分をグラフィックで確認できる。さらに、実績情報を用いた再計算が可能なため、予実を考慮した再計画を速やかに検討可能。

2.本サービスご契約者さま向けコンサルティングサービス
Smart Construction Simulation を安心してお使いいただくため、本サービスのご契約者さまはEARTHBRAINの各代理店を通じて、以下2つのコンサルティングサービスをご利用いただけます。


3.提供開始日
2022年9月1日(木)

4.提供方法
EARTHBRAIN販売代理店による販売
※本サービスおよびご契約者さま向けコンサルティングサービス、代理店からの販売価格などの詳細は、各代理店にお問い合わせください。

5.サービス紹介サイト
https://www.earthbrain.com/lp/202209-scs/

6.ご利用方法、条件など
ご利用に際しては、Smart Construction DX Gateway(https://gateway.smartconstruction.com/)でライセンスを購入いただくとともに、以下の準備が必要となります。


7.サービスに関するお問い合わせ先
以下お問い合わせフォームからお問い合わせください。
https://www.earthbrain.com/contact/form/


※1 2022年9月1日(木)時点、EARTHBRAIN調べ。
※2 本サービスは、LASer、CSVなどの拡張子で作成された3次元地形測量データ、DXF (.dxf)、LandXML (.xml)などの拡張子で作成された3次元設計データがご利用いただけます。
※3 施工実績の自動取得には、「Smart Construction Fleet」の導入が必要です。
「Smart Construction Fleet」は、建機やダンプなど車両の位置情報や稼働状況をリアルタイムにモニタリングし、可視化することで、課題の分析が可能となるサービスです。
※4 EARTHBRAIN直営販売価格です。代理店により販売価格は異なります。
※5 2023年3月31日(金)までは現場数に限らず、ソフトウェア利用料を無料でお使いいただけます。
2023年4月1日(土)以降は、新規契約のお客さま向けに最初の1現場のみソフトウェア利用料が無料となるキャンペーンおよび入札におけるご利用時はソフトウェア利用料が無料となるキャンペーンを実施する予定です。詳細は各代理店にお問い合わせ下さい。
※6 「Smart Construction Retrofit」は、従来型の建機に後付けするだけで、手軽に油圧ショベル、ミニショベルの3Dマシンガイダンスを実現するサービスです。

報道発表資料に記載された情報は、発表日現在のものです。仕様、サービス内容、お問い合わせ先などの内容は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。




株式会社EARTHBRAIN 会社概要



株式会社EARTHBRAINは、建設現場のデジタルトランスフォーメーションを実現する「Smart Construction」を提供し、建設業界の安全性、生産性、環境性の飛躍的な向上を実現することをめざしており、コマツ(株式会社小松製作所)、エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社、ソニーセミコンダクタソリューションズ株式会社、株式会社野村総合研究所の4社が出資しています。