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オープンエイト、Oracle CloudとMicrosoft Azureの相互接続でスマート動画サービス基盤を強化

PR TIMES

日本オラクル株式会社
Oracle Cloud Infrastructureの導入で動画レンダリング・サーバーの性能を向上しながら50％のコスト削減

日本オラクル株式会社（本社：東京都港区、執行役 社長：三澤 智光）は本日、株式会社オープンエイト（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長 兼 CEO：高松 雄康）が提供するインハウスAI動画編集クラウド「Video BRAIN（ビデオブレイン）」のバージョンアップに伴い、同社が「Oracle Cloud Infrastructure（OCI）」とMicrosoft Azure間の相互接続を活用し、サービス基盤を刷新したことを発表します。オープンエイトでは、動画レンダリング・サーバーとしてOCIを導入し、性能向上を図るとともにコストを半減しています。加えて、OCIとMicrosoft Azure上にある配信サーバーと相互接続することで、動画制作におけるデータ転送速度が約3倍向上し、高速かつセキュアなデータ連携を実現しています。オープンエイトではこのシステム刷新により、高精細かつ長時間の動画データの転送やより高度な動画加工処理など、ユーザーの多様なニーズに柔軟に対応可能なサービス基盤を実現しています。



News Release

オープンエイト、Oracle CloudとMicrosoft Azureの相互接続でスマート動画サービス基盤を強化
Oracle Cloud Infrastructureの導入で動画レンダリング・サーバーの性能を向上しながら50％のコスト削減、マルチクラウドのサービス基盤でユーザーのニーズに合った多様な動画制作機能の拡張に対応

2020年12月16日

日本オラクル株式会社（本社：東京都港区、執行役 社長：三澤 智光）は本日、株式会社オープンエイト（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長 兼 CEO：高松 雄康）が提供するインハウスAI動画編集クラウド「Video BRAIN（ビデオブレイン）」のバージョンアップに伴い、同社が「Oracle Cloud Infrastructure（OCI）」とMicrosoft Azure間の相互接続を活用し、サービス基盤を刷新したことを発表します。オープンエイトでは、動画レンダリング・サーバーとしてOCIを導入し、性能向上を図るとともにコストを半減しています。加えて、OCIとMicrosoft Azure上にある配信サーバーと相互接続することで、動画制作におけるデータ転送速度が約3倍向上し、高速かつセキュアなデータ連携を実現しています。オープンエイトではこのシステム刷新により、高精細かつ長時間の動画データの転送やより高度な動画加工処理など、ユーザーの多様なニーズに柔軟に対応可能なサービス基盤を実現しています。

オープンエイトは、自然言語処理と画像解析技術を用いて、手持ちの静止画やテキストをアップロードするだけで誰でも簡単にクオリティの高い動画を作成できる動画編集クラウド「Video BRAIN」を提供しています。現在、約528万点の無料素材、約200書体のフォント、多様なナレーションや効果音、動画テンプレートを提供し、ユーザーは素材と文章をアップロードすれば、AIのサポートにより、最大60分までの動画を簡単に作成できます。また、コンテンツの企画・配信・分析をサポートする「Insight BRAIN（インサイトブレイン）」も提供し、これらのサービス提供を通して、コンテンツの企画から、制作、配信、分析をワンストップで実現しています。SNSでの動画投稿の需要から昨今の在宅勤務や非接触型のインターフェースとしての動画活用の需要増加に伴い、社内マニュアルやトレーニング動画制作をはじめとする長時間の動画制作など、企業における動画活用のニーズも多様化しています。オープンエイトでは、これらの顧客ニーズの変化に柔軟に対応しながら、より高度かつ多様な動画加工および配信サービス提供を見据え、「Video BRAIN」サービスのバージョンアップに伴い、サービス基盤を刷新することを決定しました。その際に、高度な加工動画や長尺の動画書き出しに高い性能が必要となっていたレンダリング・サーバーの性能およびコスト最適化に加え、適材適所で活用しているマルチクラウド環境での安全なデータ連携およびシステム全体の性能向上を図ることを要件として、システムを再構成しました。

オープンエイトでは、レンダリング・サーバーのインフラとして複数のパブリック・クラウドを比較検討した結果、最もコスト・パフォーマンスに優れたOCIを採用し、レンダリング・サーバーの処理時間を約30％向上しながら、50％のコスト削減を実現しています。また、完成した動画の配信サーバーが稼働するMicrosoft AzureとOCI上のレンダリング・サーバーの連携には、低遅延でセキュアな専用線によって両クラウドを直接接続する「Oracle Cloud」東京リージョンおよびMicrosoft Azure東日本リージョン間の相互接続を採用し、マルチクラウド環境での高速かつ安全なデータ連携を実現し、データの転送速度を約3倍向上しています。オープンエイトでは、OCIおよびAzure間の相互接続だけでなく、他社パブリック・クラウドで稼働するWEB APIとの接続もインターネット経由から直接接続の構成にすることで、「Video BRAIN」のインフラ基盤全体でセキュアなデータ連携、性能向上を実現しています。

今回のシステム刷新により、オープンエイトでは、よりリッチな動画コンテンツの加工を行い、スムーズに配信サーバーに転送することができるようになりました。例えば、これまでサンプル動画は3分の書き出しが可能でしたが、レンダリング・サーバーの性能向上およびデータ転送速度の高速化により、60分動画に対応しています。また、1画面9分割の画面展開が可能な加工では、現在4つの動画利用が可能ですが、今後はより多くの動画の利用が可能になるなど、データのレスポンスなどの性能の制限がなくなることで、現在提供しているサービスの機能拡張も可能になります。

オープンエイトでは、今回のサービス基盤刷新におけるマルチクラウド環境のメリットを最大限に活用し、今後もお客様のニーズに合ったサービスを推進していきます。

本発表に向けたお客様からのコメント：
オープンエイトは、世界を豊かにするコンテンツ・テクノロジー・カンパニーになる事を目指し、「AI × SaaSであらゆる企業の情報流通戦略の成長ドライバーとなる」ことをコンセプトとして事業を展開しております。Video BRAINは、それらを実現する中心のプロダクトとして提供していますが、当初、動画編集の機能開発には環境要因の課題がありました。今回マルチクラウド環境とすることで、コスト・パフォーマンスの最適化や、環境構築における自由度の向上がより良い機能開発に繋がることでしょう。今後、コンテンツがさらにリッチ化していく中でVideo BRAINが大きく進化していくためにも、オラクルからより良いサービスが登場することを期待しております。
株式会社オープンエイト　執行役員 兼 CTO 兼 テクノロジー開発部長　石橋 尚武 氏
同社 テクノロジー開発部　SRE　武田 智 氏

インハウスAI動画編集クラウド「Video BRAIN」（ビデオブレイン）について
動画制作から配信分析まで「誰でも簡単、動画活用。」のインハウスAI動画編集クラウドVideo BRAINは、AIのサポートで誰でも簡単に高品質なストーリー性のある動画を数分で編集できるクラウドサービスです。未経験者のために作りこまれた操作画面で、まるでパワーポイントを使う感覚で動画を簡単に作成することができ、業界問わず多くの企業が導入。これまで外注していた動画作成が社内でできるようになり、コストも時間も抑えられると高い評価を得ています。
【公式】Video BRAIN (ビデオブレイン)｜インハウスAI動画編集クラウド　https://video-b.com/

日本オラクルについて
私たちのミッションは、人々が新たな方法でデータを理解し、本質を見極め、無限の可能性を解き放てるよう支援していくことです。データ・ドリブンなアプローチにより情報価値を最大化するクラウド・サービス、それらの利用を支援する各種サービスを提供しています。オラクル・コーポレーションの日本法人。2000年に東証一部上場（証券コード：4716）。URL www.oracle.com/jp

オラクルについて
Oracle Cloudは、セールス、サービス、マーケティング、人事、経理・財務、製造などを網羅する広範なアプリケーション群、「Oracle Autonomous Database」に代表される、高度に自動化され、高いセキュリティを備えた第2世代インフラストラクチャを提供しています。オラクル（NYSE:ORCL）に関するより詳細な情報については、www.oracle.com　をご覧ください。

【本件に関するお問い合わせ先】
日本オラクル株式会社　広報室　石山
Tel: 03-6834-4837/E-mail: pr-room_jp@oracle.com
プレスルームhttps://www.oracle.com/jp/corporate/press/index.html

* OracleとJavaは、Oracle Corporation 及びその子会社、関連会社の米国及びその他の国における登録商標です。文中の社名、商品名等は各社の商標または登録商標である場合があります。本文書は情報提供を唯一の目的とするものであり、いかなる契約にも組み込むことはできません。