【出退勤を楽しく】「みんなで打刻」「写真エフェクト」を開発
株式会社ネオレックス
iPad向け勤怠管理アプリ「タブレット タイムレコーダー」
iPadをタイムレコーダーにする勤怠アプリ「タブレット タイムレコーダー」を開発・提供する株式会社ネオレックス(本社:名古屋市、CEO:駒井研司)は、新機能「みんなで打刻」および「打刻写真エフェクト」を開発しました。これらは、「働く人を、笑顔に」というコンセプトを持つタブレット タイムレコーダーの特徴である、「打刻時写真撮影」の機能強化になります。毎日行う出退勤の打刻を楽しく、また、コミュニケーションのきっかけにすることが機能の狙いです。
■「みんなで打刻」について
(4人で同時に打刻をしている様子)
タブレット タイムレコーダーではアプリ上から自分の名前を選択し、写真撮影を行うと出退勤の打刻が完了します。これまでこの操作は1人ずつしか行えませんでしたが、本機能によって複数人を選択し、1回の撮影でまとめて打刻できるようになりました。
出退勤のタイミングが重なった同僚などと声を掛け合い、一緒に写真を撮影することで打刻が楽しくなります。また、混雑緩和も期待できます。
■「打刻写真エフェクト」について
(例:ハイライトのフィルターとケーキのスタンプ)
打刻写真にフィルターやスタンプといったエフェクトを加えることができる機能です。
仲間と相談しながらエフェクトを選んだり、誰かが工夫して撮影した写真をみんなで見るなど、普段の何気ない打刻操作が楽しいものになります。
■両機能の狙い
タブレット タイムレコーダーには「働く人を、笑顔に」というコンセプトがあります。今回の「みんなで打刻」「打刻写真エフェクト」の両機能は共にこのコンセプトのもと、開発されました。
新機能により、毎日の打刻が楽しくなること、そして皆さんの職場により活発なコミュニケーションが生まれることを期待しています。
■開発元であるネオレックスでの活用例
(開発元のネオレックスでのフィルタ―活用)
※社内利用においては、製品版とは異なるフィルター、スタンプが一部利用されています
タブレット タイムレコーダーの開発元であるネオレックスでは、メンバーの打刻写真を讃える「素敵写真セレクション」という取り組みを行っています。出退勤時に撮影された写真の中から楽しそうなものを選抜し、毎月社内で発表するというものです。
「みんなで打刻」「打刻写真エフェクト」をすでに活用しているネオレックスでは、両機能により打刻写真がよりバラエティに富んだ楽しいものになっています。
■コロナにより延期されたリリース
「みんなで打刻」、「打刻写真エフェクト」の開発は、2019年にスタートしました。社内でのテスト運用を経てリリースできるようになった頃は、ちょうどコロナ禍で、特に「みんなで打刻」を提供すべきタイミングではないと判断し、リリースを延期していました。
新型コロナウイルス感染症の位置付けが「5類感染症」となり、一定の期間を経て、リリースに踏み切ることができました。
■今後の展開
引き続き、勤怠管理アプリ本来の機能強化にも取り組みつつ、「働く人を、笑顔に」というコンセプトに基づき、新しい機能や既存機能の強化に取り組んでいきます。
■タブレット タイムレコーダーとは
タブレット タイムレコーダーは、iPadをタイムレコーダーにする勤怠管理アプリです。
携帯電話が「スマートフォン」になって生まれ変わったように、タイムレコーダーを「スマートタイムレコーダー」に進化させることを目指しています。
●主な特長
・充実の基本機能
データの自動集計、給与計算ソフトとの連携など、従来の高機能タイムレコーダーやクラウド勤怠管理システムと同等、またはそれ以上の機能を持っています。
・月額費用0円、初期費用も安価
ライセンス販売方式で、月額費用は一切不要。3人までは完全無料ですべての機能を利用できます。ライセンス費用は10人ごとに@11,800円で、従来の高機能タイムレコーダーよりも安価です。
・新発想の機能
毎日の写真撮影やビデオメッセージ、打刻時メール送信など、従来のタイムレコーダーにはなかった様々な機能を持っています。
●主な受賞歴
・グッドデザイン賞 (2015年9月)
・ITproEXPO AWARD (2015年10月)
・中小企業優秀新技術・新製品賞 (2016年4月)
●URL
https://www.tablet-time-recorder.net
報道関係からのお問い合わせ
株式会社ネオレックス
タブレット タイムレコーダー担当
ADDRESS:愛知県名古屋市熱田区伝馬1-4-25 ネオレックスビル
TEL: 0120-200-681
EMAIL: support@tablet-time-recorder.net
出典:2014年経済産業省調べによる地域別の中小企業数
http://www.meti.go.jp/press/2015/01/20160129002/20160129002-2.pdf
※ 掲載されている社名および製品・サービス名は、各社の商標または登録商標です。