メルマガはこちらから

PAGE
TOP

セイ・テクノロジーズ、アラート対応自動化サービス「OpsAid」を提供するアンタスと販売代理店契約を締結

PR TIMES

セイ・テクノロジーズ株式会社
保守現場の効率化と運用管理者の業務軽減を推進

オープン系サーバーシステムの運用管理ソリューションを提供するセイ・テクノロジーズ株式会社(本社:東京都文京区、代表取締役社長:三瓶千里)は、アラート対応を自動化するクラウドサービス「OpsAid(オプスエイド)」を提供する株式会社アンタス(本社:北海道札幌市、代表取締役:佐藤敏彦、以下アンタス)と、販売代理店契約を締結いたしましたので、お知らせいたします。


新型コロナウィルスの感染拡大に収束の兆しが見えない現状において、各企業は感染予防措置の一環としてテレワークをはじめとする「新しい働き方」の推進を一層求められています。
しかしながら、システム運用の現場では、“正常稼働確認”や各種ログファイルの確認、障害時のアラート管理などが社内や限られた環境でしか行えないことから、システム管理者だけが出社を強いられるという話を耳にします。

セイ・テクノロジーズの提供する「BOM for Windows」は、「システム管理者の新しいワークスタイルを提案」というコンセプトの元、最新のサービスリリースである「BOM for Windows Ver.7.0 SR3」において、システム管理者がテレワーク環境でも無理なく業務できる機能の強化を進め、その1つとしてOpsAidとの連携を実現しました。
クラウドサービスであるOpsAidに、BOMから送信されたアラートやログファイルを登録することが可能となり、システム管理者を現場から解放するだけでなく、情報システム部門やサービスデスク部門におけるインシデント管理の効率化も促進します。

セイ・テクノロジーズは、この連携から得た知見を含む、これまでに蓄積したシステム運用のノウハウに、強力なアラート対応自動化機能をもつアンタスのOpsAidを融合し、ディストリビューターとして提供してまいります。

        


セイ・テクノロジーズの提供する「BOM for Windows」

サーバーを運用するにあたり避けて通れない業務の一つとして、日々のシステム稼動チェックが挙げられます。サーバーごとで異なるポイントを一つ一つ手順書に沿って行うチェック作業は、サーバーの台数が増えるに従って大きな負担となり、結果として重大な障害の見落としにもつながります。そこで、BOM for Windowsでは、障害を検知・通知するだけでなく、あらかじめ設定したポイントでシステムが正常に稼動していることを確認する“正常稼働確認”にこだわり、多くのお客様にご支持いただいております。

URL:http://www.say-tech.co.jp/product/bomwin70/index.shtml


アンタスの提供する「OpsAid(オプスエイド)」

「OpsAid(オプスエイド)」は、障害発生時に管理者に届くメール通知(以下アラート)を一元管理し、対応状況の可視化と対応の自動化により、システム管理者が自ら対応する案件を最小限にするクラウドサービスです。アラート処理やインシデント管理、障害報告や自動コールまで、手動で行うシステム運用をスマートに自動化する事が可能です。OpsAidは、自社の悩みを解決するために生まれたという背景もあり、システム管理者や運用部門担当者の数多くの不安を解決します。

URL:https://www.opsaid.com/


会社概要

社名:セイ・テクノロジーズ株式会社
本社所在地:〒112-0005 東京都文京区水道1-12-15 白鳥橋三笠ビル8F
電話:03-5803-2461
代表取締役:三瓶千里
事業内容:オープン系サーバーシステムの運用管理ソリューションの提供
・サーバーシステム監視ツール『BOM』の開発・販売
・高機能ジョブスケジューラ『Job Director』の開発・販売
・サーバー設定仕様書自動生成サービス『SSD-assistance』の開発・販売
・オブジェクトストレージドライブマウントツール『CSDMT』の開発・販売
・その他、運用管理に関するコンサルティング・技術支援・開発


社名:株式会社アンタス
本社所在地:〒060-0001 北海道札幌市中央区北1条西3丁目3番地 敷島プラザビル 6F
電話:011-221-5100
代表取締役:佐藤敏彦
事業内容:MOBILE・CLOUD・AIを核としたマーケティングテクノロジーのサービス開発


【本リリースに関するお問い合わせ先】

セイ・テクノロジーズ株式会社 営業部
TEL:03-5803-2461 E-MAIL:sales@say-tech.co.jp

* 文中の社名、商品名等は各社の商標または登録商標である場合があります。