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ブイキューブ、テレワークに関するあらゆるギモンを解決する「テレワークナビ」を開設

2020年03月17日 15時30分更新

文● 株式会社ブイキューブ

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株式会社ブイキューブ
株式会社ブイキューブ(本社:東京都港区、代表取締役社長:間下直晃、以下ブイキューブ)は、テレワークに関するあらゆるギモンを解決する「テレワークナビ」を2020年3月16日に開設いたしました。新型コロナウィルス感染拡大に向けた対策として、テレワークへの取り組みが注目される中で、テレワークをこれから導入する企業、担当者の方が抑えておくべきポイントや、先行する企業の事例から導き出される自社に最適な課題の解決策など、テレワークに関する疑問や課題を解決するコンテンツを提供していきたいと考えております。



   <テレワーク導入に関するガイドブックなど様々なコンテンツをご用意しております>

【「テレワークナビ」開設の背景】
ブイキューブは「Evenな社会の実現」というミッションを掲げ、「いつでも」「どこでも」コミュニケーションが取れる環境を整備することで、時間や距離の制約によって起こる様々な機会の不平等の解消に取り組んでいます。ビジュアルコミュニケーションによって、人と人が会うコミュニケーションの時間と距離を縮め、少子高齢化社会、長時間労働、教育や医療格差などの社会課題を解決し、すべての人が機会を平等に得られる社会の実現を目指しています。
当社は1998年の創業当初からテレワークを活用した働き方のあり方を模索してまいりました。また、Web会議国内市場シェアNO.1の映像コミュニケーション分野のソリューションプロバイダーとして、多くの企業のテレワーク導入、働き方改革をサポートしてまいりました。これらの経験を通じた知見やノウハウを多くの方に知っていただくことで、より多くの企業にテレワーク文化が定着し、日本の働き方改革に貢献できればと考えています。

【「テレワークナビ」の概要】
新型コロナウィルスの影響により、テレワークへの注目度が高まっています。このような背景から、テレワーク導入を検討する企業の支援を目的に、働き方改革・テレワーク推進のためのガイドラインを公開およびテレワーク導入相談窓口を開設するなど支援に取り組んでまいりました。その中でテレワークを始めたいが具体的にどこから着手すべきか、テレワーク導入のリスクはどのようなところにあるのか、といったお問い合わせが増えております。
当社では2016年4月1日よりINSIGHTS SHAREという働き方改革に関するオウンドメディアを開設し、360本以上の公開記事を公開し、2019年2月と比較して2020年2月は14倍のアクセス数となり、多くユーザーの方にご覧いただくサイトとなりました。今回のリニューアルで、テレワークを始めるために解決すべき課題は何か、注意すべきポイントは何かなど、より実践的で、今日から活用いただけるコンテンツを充実させた「テレワークナビ」として公開いたしました。

■主なコンテンツ
・ゼロから学べるテレワーク:自社でもテレワークを導入してみたいけど、どこからはじめたらよいか、導入する際に検討しておくべきポイントは。これからテレワークに取り組む企業に知っておいていただきたい情報の紹介。
・企業の課題:働き方の多様化、ワークライフバランス、生産性の向上、人手不足・採用難、災害・感染症対策など、取り組むべき課題は様々です。企業の課題に合わせてテレワークに関する知識を深めていただける情報の紹介。
・実践する:Web会議、オンラインセミナー、オンライン商談など、テレワークを行う目的は様々です。テレワークを実践するにあたりその役割や種類、目的に合わせたツールの紹介。
・事例を探す:先行する企業の課題から導入後の効果まで、自社でのテレワーク導入の課題や目的に合わせて参考にしていただける事例の紹介。
詳細についてはこちらをご覧ください。https://www.nice2meet.us/

ブイキューブは今後も映像コミュニケーション分野の総合ソリューションプロバイダーとして、日本の働き方改革の実現とさらなる映像コミュニケーションの浸透を目指し、お客様の課題の解決に取り組んでまいります。

ブイキューブのテレワークの取り組みはこちらです。
https://jp.vcube.com/company/telework.html


【ブイキューブとは https://jp.vcube.com/
ブイキューブは「Evenな社会の実現」というミッションを掲げ、「いつでも」「どこでも」コミュニケーションが取れる環境を整備することで、時間や距離の制約によって起こる様々な機会の不平等の解消に取り組んでいます。ビジュアルコミュニケーションによって、人と人が会うコミュニケーションの時間と距離を縮め、少子高齢化社会、長時間労働、教育や医療格差などの社会課題を解決し、すべての人が機会を平等に得られる社会の実現を目指します。

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