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研修で生まれた気づきを、次の仕事の判断へ。管理職のための図解実践ガイドを無料公開

PR TIMES

組織行動科学(R)︎
問いの確かめ方、支援の選び方、試した後の確認を具体化。時間・資料・裁量も含めて考える全10ページ、職場で使える対話メモ付き。

980社・33.8万人の働く人のデータを基盤に、組織行動科学(R)の研究・教育開発を行うリクエスト株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役:甲畑智康)は、図解実践ガイド『気づいたことを、次の仕事の判断につなげる。』を無料公開します。

管理職・育成担当者・研修担当者に向けて、本人の問いの確かめ方、支援の選び方、次に試すことの決め方、仕事で試した後の確認を、A4横・全10ページにまとめました。職場の対話で使える記入用メモも掲載しています。



本人の問いを聞き、支援を選び、試した後まで確かめる。図解実践ガイドはA4横・全10ページ、対話メモ付きです。

図解実践ガイド(PDF・全10ページ)を無料でダウンロード

実践ガイドを開く(PDF・全10ページ)

必要だと気づいた。その後の仕事を、どう支えるか

研修で方法の必要性に気づいても、職場で何を試すか、誰に相談するか、どの資料を使うかが決まっていない場面があります。

本資料は、こうした場面で本人と支援する側が一緒に確かめる内容を、具体的な仕事の例と問いで示します。中心となる提案は、本人の問いに応じて支援を選び、試せる条件を整え、次の仕事で確認することです。説明する内容だけでなく、時間・資料・相談先・本人が決められる範囲も扱います。

何を知るか、何をよいと考えるかを確かめる

取引先を整理する仕事では、「件数や利益はどうなっているか」という情報の問いに加え、「件数が多ければ、よい取引先なのか」「どんな仕事を増やしたいのか」という問いが生まれることが考えられます。
必要な情報を探しているのか、何を重視するかで迷っているのか、目指す状態を考えたいのか。本人の言葉と途中の図・メモを一緒に見ることで、次に確かめる内容を具体的にします。判断の基準で迷う場合は、情報を足すだけでなく、何を重視し、誰と決めるかも確かめます。



問いの広がりを示す例です。情報・判断基準・目指す状態の間を行き来しながら、本人が確かめたいことに応じた支援を考えます。
問いの順序は一定ではありません。三つの型に無理に当てはめず、本人の言葉と仕事の状況を確かめます。上記は参加者の発言の引用や、固定された発達段階を示すものではありません。

手が止まったとき、見方が変わったとき、支援を選び直す

例えば、手が止まっている場合には「いま、どこを考えていますか」と聞きます。考えを整理しているのか、資料や基本操作で困っているのかを、本人に確かめます。必要に応じて、対象を一つに絞る、見本を示す、資料を一緒に探すといった支援を選びます。
以前と違う位置に置き直した場合には、「何を見て考えが変わりましたか」と聞き、判断の理由を確かめます。「必要と思えない」と話す場合は、今の仕事で何を決める必要があるかを聞き、別の方法も検討します。
これらは関わり方の候補です。一つの反応から原因を決めつけたり、必要性への同意を求めたりするための評価表ではありません。

「調べておきます」を、試せる一件まで具体化する

本資料では、次に試すことを「判断したいこと」「最初に確かめる内容」「担当・相談相手・時期」「試せる条件」「今回決める範囲」に分けて整理します。
例えば、これから増やしたい仕事を考えるために、よく知る取引先二社の利益と対応負担を、担当者に確認する。次回の営業会議までに共有できるよう、上司が確認の時間と資料へのアクセスを用意する。まず詳しく見る対象を選び、全体方針は関係者と検討する、といった進め方です。
これは実践方法を示す架空例です。二社の結果だけで取引先全体を評価せず、本人が決められる範囲と、上司・関係者との確認が必要な範囲を分けます。

次の仕事では、理由・行動・結果を分けて確認する

次の仕事や面談では、なぜその対象を選んだか、実際に誰に何を確かめたか、その結果を受けてどう判断したかを一緒に見ます。判断を変えた場合も、維持した場合も、理由を確かめます。



本人の満足感・実際の行動・仕事の結果を分けて確認する。一件の記録を、次に必要な支援の調整に使います。
試せなかった場合も、次の支援を考える情報になります。時間や資料が足りなかったのか、自分だけでは決められなかったのか、仕事に合わず負担が大きかったのか。本人に確かめ、支援する側が引き受けることも決めます。対象を小さくするほか、別の方法や、使わない判断も検討します。
本資料の確認方法は支援を調整するための提案です。一件の記録を、研修効果が証明されたという結論には使いません。

職場で使える、対話メモを掲載

記入用の対話メモには、判断したいこと、足りない情報や迷っている点、次に何を・誰と・いつ確かめるか、必要な支援、次回の結果と判断を残す欄を設けています。すべてを埋める必要はなく、いま必要な問いから使える構成です。

この実践提案の出発点と、確認できている範囲

出発点となったのは、14名のリーダーが参加した研修での講師の観察です。取引先を整理して全体像を話し合う取引先構成図の重要性を半年以上伝えてきた後、研修中に実際に作成すると、必要性への理解が始まり、図を使った対話の進め方が見えてきました。
本資料は、この観察から、本人の問いに応じた支援と、その後の仕事での確認へと検討を進めた実践編です。新たな追跡結果や、掲載した手順の効果が確認されたという報告ではありません。実行・定着・業績への影響は、今後の確認事項です。

公開資料の概要

・資料名:気づいたことを、次の仕事の判断につなげる。
・副題:本人の問いに合わせて関わり、試した後まで確かめる
・仕様:PDF/A4横/全10ページ
・対象:管理職、育成担当者、研修担当者
・内容:問いの確かめ方、反応に応じた支援、次の一件の決め方、職場での確認、進まなかったときの見直し、記入用の対話メモ、関連研究
・提供:無料
図解実践ガイド(PDF・全10ページ)を無料でダウンロード
実践ガイドを開く(PDF・全10ページ)

関連研究との接点

Schwartz & Bransford(1998)は、大学生が事例の違いを分析した後に説明を受ける組み合わせが、後の課題での予測を支えることを報告しています。本人の問いと説明を結びつけることを考える接点です。

Blumeら(2010)は89研究のメタ分析で、支援的な職場環境と研修内容の活用に正の関連を報告しています。また、同じ回答者・状況で測定すると関連が強く出るなど、測定方法の影響も示しています。本資料では、仕事の条件を整えることや、本人の説明と実際に試した内容を分けて確かめることを考える参考にしています。

Loiblら(2020)の中等教育の数学学習を対象とした研究では、説明を後に回すだけでは概念理解の向上が見られませんでした。経験と説明の順序だけでなく、課題・支援・学ぶ内容を含めて検討する必要があります。

各研究は、本資料の問い・手順・対話メモの効果を直接検証したものではありません。研究と職場の実践の接点は、当社による解釈と提案です。
Schwartz, D. L., & Bransford, J. D. (1998). A Time for Telling. Cognition and Instruction, 16(4), 475-522.
https://doi.org/10.1207/s1532690xci1604_4

Blume, B. D., Ford, J. K., Baldwin, T. T., & Huang, J. L. (2010). Transfer of Training: A Meta-Analytic Review. Journal of Management, 36(4), 1065-1105.
https://doi.org/10.1177/0149206309352880

Loibl, K., Tillema, M., Rummel, N., & van Gog, T. (2020). The effect of contrasting cases during problem solving prior to and after instruction. Instructional Science, 48, 115-136.
https://doi.org/10.1007/s11251-020-09504-7

関連資料:手順は教えた。次の判断は、どう育てるか。
関連資料:相手を、どう見ていたか。自分に近い場面から、次の対話を考える。



リクエスト株式会社の研究基盤:33.8万人のデータに基づく組織行動科学(R)。本資料の出発点となった実践報告の対象人数とは異なります。

リクエスト株式会社について




知を社会へひらく。仕事を見直す、次の一歩へ。
リクエスト株式会社は、組織行動科学(R)の研究・教育開発を通じて、成果につながる方法を、本人が使える仕事へとつなぐ支援を行っています。研究と実践の知見を公開資料として整理し、職場での対話や仕事の見直しに役立てていただくことを目指しています。



リクエスト株式会社の8つの研究機関。
会社概要
会社名:リクエスト株式会社
代表者:代表取締役 甲畑智康(こうばた ともやす)
所在地:〒160-0022 東京都新宿区新宿3丁目4番8号 京王フレンテ新宿3丁目4F
公式サイト:https://requestgroup.jp/



判断が育つ仕事の設計。

本件に関するお問い合わせ

リクエスト株式会社
メール:request@requestgroup.jp
お問い合わせフォーム:https://requestgroup.jp/request
資料の内容、職場での活用、取材に関するお問い合わせは、上記窓口までお寄せください。



正解がない仕事でも、自分で判断し、前に進められる。
組織行動科学(R)のプレスリリース・公開資料一覧:
https://prtimes.jp/main/html/searchrlp/company_id/68315

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