パナソニック車載技術、トヨタ新型RAV4に採用 170超の国・地域へ展開
パナソニック オートモーティブシステムズは3月19日、同社のIn-Vehicle Infotainment（IVI）が、トヨタ自動車の新型「RAV4」に採用されたと発表した。新型RAV4は2026年2月に北米向けから順次発売されており、このIVIは日本を除く北米・欧州を含む170以上の国・地域で展開される予定。
OTAとADAS連携で、クルマの進化を支える中核へ
今回のポイントは、単なる車載マルチメディア機器の採用にとどまらないことだろう。パナソニック側は、この製品をSDV化を支える次世代IVIプラットフォームと位置付けている。OTA（Over The Air）アップデートに対応する新開発ソフトウェアを搭載し、マルチメディア機能だけでなく、ADASの機能アップデートにも対応するとしている。
新型RAV4に採用されたIVIでは、トヨタで初採用されたソフトウェアプラットフォーム「Arene」と連携する点が大きい。これにより、IVIがSDV時代のアップデートハブとして機能し、車両の使い勝手や機能を継続的に進化させていく基盤になるといえる。
快適性・安全性を強化
機能面では、Apple Wireless CarPlayやAndroid Auto Wirelessへの対応に加え、クラウド連携を活用した音声UIやユーザー認証、カスタマイズ可能なホーム画面、クラウドナビ、エアコン操作などの車両連携機能を用意する。
さらに、音声認識の応答速度と理解精度を高めたほか、ADAS連携によるカメラ録画機能も備え、快適性と安全性の両立を狙う。
ハードウェア面でも商品力の強化が図られている。IVIは最大12.9インチの大型・高精細ディスプレーを採用し、ナビゲーションやエアコン操作などを一体化した設計とした。
オプションとして12.9インチと10.5インチが選択可能で、液晶ボンディング技術や省スペース設計によって、見栄え性と操作性を両立したという。軽量化や省電力化も実現したとしている。
最大12.9型ディスプレーで、操作性と見栄えを両立
車内ディスプレーは今や“情報表示装置”ではなく、クルマ全体の体験品質を左右する重要な接点。大画面化と一体型設計を進める今回のIVIは、RAV4の商品性を押し上げる要素としても注目される。パナソニックは、トヨタとの共同開発に向けて大規模な開発体制を構築したとしており、今回の採用は、同社がSDV時代の車載ソフト・UX領域で存在感を高める動きとしても映る。
なお、発表ではパナソニック オートモーティブシステムズが2027年4月1日から「モビテラ株式会社」に社名変更する予定であることも案内された。
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