メルマガはこちらから

PAGE
TOP

音声解析AI電話「MiiTel」が「Microsoft Teams 電話」と連携開始

PR TIMES

レブコム
「Microsoft Teams 電話」で音声解析機能を利用可能に

 株式会社RevComm(レブコム、本社:東京都渋谷区、代表取締役:會田武史)は、音声解析AI電話「MiiTel(ミーテル)」と「Microsoft Teams 電話」の連携を開始しました。この連携により、「Microsoft Teams 電話」からの電話応対に、「MiiTel」の音声解析機能を利用できるようになります。



 音声解析AI電話「MiiTel」は、2018年10月に本サービスの提供を開始して以来、1,950社以上、約48,000人に活用され、企業における生産性向上をサポートしてきました。サービスに対して多くの要望をいただく中、「Microsoft Teams」を活用した営業活動のさらなる生産性向上を目指し、今回の連携に至りました。この連携により、「Microsoft Teams 電話」を利用し電話業務を行う際にも、「MiiTel」の音声解析機能を利用できるようになります。

 レブコムは今後も「コミュニケーションを再発明し人が人を想う社会を創る」というミッションのもと「MiiTel」の提供価値向上に努め、企業の生産性向上に貢献してまいります。


連携機能の概要

 「MiiTel」と「Microsoft Teams 電話」を連携後、「MiiTel」の電話番号で発着信を行うと、MiiTel Analytics に「Microsoft Teams 電話」の履歴を作成できます。通話の音声解析や応対評価などのスコア確認や、電話応対の結果をダッシュボードで集計・分析することができます。


利用上の注意点:
※本サービスはオプショナルサービス(有料)です。利用開始には別途お申し込み手続きが必要です。
※利用開始時に、「MiiTel」の設定とは別に、「Microsoft Teams」上での登録・番号の紐付けなどの設定を行う必要があります。
※「Microsoft Teams」のライセンスの他に、「Microsoft Teams 電話」スタンダードを含むライセンスが必要です。


MiiTelとは

 音声解析AI電話「MiiTel」は、電話営業やコンタクトセンター業務における、会話の内容を解析し、高精度のフィードバックを行うことで商談獲得率・成約率を向上させる、日本発の音声解析AI電話サービスです。顧客と担当者が「何を」「どのように」話しているか分からない、というブラックボックス化問題を解消し、アナログな議事録作成も自動文字起こし機能が軽減します。
 商談内容を振り返りやすいシンプルな設計なので、自ら振り返り商談の質を高めたり、開発や他部門に顧客要望をニュアンスまで正確に伝えたりすることが可能です。MiiTelは、営業担当者が「人にしかできないクリエイティブな仕事」に専念する時間を生み出します。
 また、MiiTelにより蓄積された顧客とのリアルな音声データは、自社の教育研修、サービス開発、機能改善などに幅広く活用いただけ、企業の事業成長を後押しします。日本語版に加え、インドネシア語版、英語版の提供を開始しています。
公式サイト https://miitel.com/jp/
資料請求 https://miitel.com/jp/document-request/


株式会社RevComm 会社概要

 「コミュニケーションを再発明し、人が人を想う社会を創る」という理念のもと、音声技術とAIにより、コミュニケーション課題を解決する企業です。
 音声解析AI電話「MiiTel」は、インサイドセールス市場を中心に、営業やコールセンター業務におけるトークの可視化とセルフコーチング、テレワーク体制構築にご活用いただいています。また、オンライン商談ツール「MiiTel for Zoom」は、複数人でのオンライン商談の解析や振り返りが可能となり、営業の成約率を飛躍させます。
 これまで、Google for Startups Acceleratorの採択をはじめ、B-Dash CampやTechCrunchによる様々な大会で優勝、入賞しているほか、Forbes JAPAN「日本の起業家ランキング TOP20」、週刊東洋経済「すごいベンチャー100」にも選出されています。
・企業名  : 株式会社RevComm
・所在地  : 150-0002東京都渋谷区渋谷1-3-9 ヒューリック渋谷一丁目ビル7階
・代表者   : 會田 武史
・事業内容 : AI × 音声のソフトウェア・データベースの開発
・企業サイト: https://www.revcomm.co.jp/

※記載されている会社名および商品・製品・サービス名(ロゴマーク等を含む)は、各社の商標または各権利者の登録商標です