富士キメラ総研の調査レポートにおいて、国内EDR市場で4年連続シェアNO.1を獲得
サイバーリーズン合同会社
～EDR製品の出荷金額は国内シェア36.0%に～
AI（人工知能）を活用したサイバー攻撃対策プラットフォーム「Cybereason」を国内向けに提供するサイバーリーズン合同会社（本社：東京都中央区、代表執行役員社長：山野 修、以下「サイバーリーズン」）は、株式会社富士キメラ総研が2022年11月17日に発行した市場調査レポート「2022 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧 市場編」（以下「本調査」）において、2021年度の国内EDR製品市場（出荷金額）でシェア1位を獲得し、4年連続でシェア1位※となりました。
サイバーリーズン・ジャパンは、「Cybereason」の製品ラインアップとして、AIを活用した独自のエンジンでエンドポイントの膨大なログデータを解析し、サイバー攻撃の兆候をリアルタイムに検知・対処する「Cybereason EDR」や、既知および未知のマルウェアやファイルレスマルウェアなどの侵入をブロックする次世代アンチウイルス「Cybereason Endpoint Prevention（NGAV・Endpoint Control）」などを提供しています。また、これらの製品と、セキュリティの専門家によるリスク判定などを行う「Cybereason MDRサービス」を組み合わせた「Cybereason Defense Platform」を提供することで、企業のエンドポイントセキュリティ対策の強化を包括的に支援しています。
サイバーリーズン・ジャパンは、本調査におけるEDR製品の出荷金額で、2021年度の国内EDR市場のシェア36.0％で1位を獲得しました。今回の結果は、2020年度に引き続き、企業でのゼロトラストへの取り組みの強化や、コロナ禍におけるテレワーク増加による端末セキュリティとしてEDRの需要が高く、導入企業が増加したことが背景にあります。
大手企業での導入が進む一方で、中堅企業では徐々に広がっており、2021年9月から提供を開始した中堅企業向け次世代エンドポイントセキュリティソリューション「Cybereason Core Suite」の導入も増加しました。さらに「Cybereason EDR」と「Cybereason MDRサービス」が2021年12月にISMAPに登録されたことで、2022年度は行政機関のみならず、地方自治体など公共系の需要拡大を見込んでいます。
サイバーリーズン・ジャパンは、今後もますます巧妙化・多様化するサイバー攻撃に対して、「Cybereason EDR」および「Cybereason Endpoint Prevention（NGAV・Endpoint Control）」、そして「Cybereason MDRサービス」を組み合わせたエンドポイントセキュリティソリューションを提供するとともに、エンドポイント、サーバー、クラウド、コンテナなど、あらゆる環境のリスクを包括的に検知し対処する「XDR」ソリューションの提供をはじめとした製品・サービスの強化に取り組むことで、お客さまのシステム環境における高い投資対効果とセキュリティ対策強化の実現を支援していきます。
■富士キメラ総研「2022 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧 市場編」について
調査期間：2022年8月～2022年10月
調査対象品目：セキュリティサービス、セキュリティ製品
調査方法： 株式会社富士キメラ総研専門調査員による直接面接を基本としたヒアリング取材を実施したほか、富士キメラ総研が有するデータベースや関連団体による基礎情報などを活用し総合的かつ客観的な調査・分析を実施
＜サイバーリーズン合同会社 会社概要＞
社名：サイバーリーズン合同会社
設立日：2016年3月9日
代表執行役員社長：山野修
所在地：東京都中央区京橋1-17-10 住友商事京橋ビル8階
事業内容：サイバー攻撃対策プラットフォーム「Cybereason」の日本市場での提供およびそれに付帯する事業
URL： https://www.cybereason.co.jp
※出典：株式会社富士キメラ総研
「2019～2022 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧 市場編」 <2018～2021年度>
※Cybereason およびCybereasonのロゴは、Cybereason Inc.の米国、日本およびその他の国における登録商標または商標です。
※その他、このプレスリリースに記載されている会社名および製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。
※このプレスリリースに記載されている内容、製品・サービスの価格、仕様、問い合わせ先およびその他の情報は、発表日時点のものです。これらの情報は予告なしに変更される場合があります。