GEヘルスケア、慶應義塾大学病院とリアルタイム・データを活用したコマンドセンターの構築に着手

GEヘルスケア・ジャパン株式会社
‐業務シフトや分担によるコードブルー減少で患者ケア向上と働き方改革を両立-


医療課題の解決に取り組むヘルスケアカンパニー、GEヘルスケア・ジャパン株式会社（本社:東京都日野市、代表取締役社長兼CEO :多田荘一郎）と慶應義塾大学病院（所在地：東京都新宿区信濃町、病院長：松本守雄）は、10月1日に、同大学病院の入院病棟、手術室、検査室など複数のシステムを連携しリアルタイムな意思決定を支援するコマンドセンター[i] の導入について契約を締結しました。この度のコマンドセンターの導入は、慶應義塾大学病院で進めている医療情報システム強化の一環にあるもので、両者は、2022年４月の本格稼働を目指して、今秋よりシステム基盤の構築を開始、並行してリアルタイム・データの可視化アプリケーション（“タイル”）の開発、年末から翌年春にかけて試行稼働、最終調整へと進めていきます。

慶應義塾大学病院にて導入されるコマンドセンター：
慶應義塾大学病院[ii]は、戦略的イノベーション創造プログラム(SIP)の第2期に含まれる「AI（人工知能）ホスピタルによる高度診断・治療システム」プロジェクトにおいてAIモデルホスピタルの1つに選出され、同大学病院における実証経験が今後複数の医療機関にて展開・運用される予定であることからも、院内の医療情報システムの充実に注力してきました。

このような背景の下、この度、同大学病院で導入されるコマンドセンターは、病床管理（ベッドコントロール）機能を起点として、院内の全診療科および各中央部門および手術センターなど、患者フローに関連する横断的な組織運営を統括する司令塔の役割をデータシステム・意思決定フローの観点から支援します。電子カルテ情報だけでなく、既に構築されているデータウェアハウス（DWH）内に格納されるデータも一元的にリアルタイムに分析を行い、即時性のある意思決定と行動計画を提供することで、医療従事者の作業分担や業務シフトを推進します。

また、大学病院初の取組みとして、ICU部門（集中治療センター）が中心となり、院内に点在する患者さんの容体変化をリアルタイムに一元的に監視しながら急変時対応システム（Rapid Response System）と連携して、容体変化時には即時性ある密度の高い治療を行うことで重症化を防ぎコードブルー（患者の容体急変などの緊急事態が発生した場合に用いられる緊急招集コール）の減少を目指します。

一方、蓄積されるリアルタイムの膨大なデータは、新たに導入される自動機械学習(Auto Machine Leaning)機能を最大限に活用することで、属人的な判断に過度に影響されない医療業務上の意思決定平準化につながるような示唆をリアルタイムに24時間365日提供することができます。これにより、緊急入院や夜間など、人手が不足する時間帯でもベテランと同様の判断をAIで支援することで、若手医療従事者の不安解消と共に、全員が患者ケアに最大限の力を発揮できるように病院全体で発達指向型組織改革に活用していきます。

GＥヘルスケア・ジャパン代表取締役社長兼CEOを務める多田荘一郎は次のように述べています。「慶應義塾大学病院様とは画像診断分野のオープンプラットフォーム構築をはじめ、機器の稼働効率・患者フローの改善を目指すプロジェクトなど様々な方面で連携させていただいており、この度、コマンドセンターの導入に携われることを大変嬉しく思っております。VUCAと呼ばれる現代社会は医療も含めて複雑性が増す一方で予見性が低く、それ故に、スピード感を持って、リアルタイムに変化を捉え改善を続けていくことが大切になってきています。GEヘルスケアでは、一人ひとりにあった質の高い医療を効率よく提供するプレシジョン・ヘルスの実現を掲げていますが、この度のコマンドセンターによって、より最適化された質の高い医療オペレーションの実現に貢献できるよう努めてまいります。」





GEヘルスケア・ジャパンについて
GEヘルスケア・ジャパン株式会社は、GEヘルスケアの中核拠点の1つとして1982年に創設されました。予防から診断、治療、経過観察・予後管理までをカバーする「プレシジョン・ヘルス」の実現を目指し、インテリジェント機器やデータ分析、ソフトウェア、サービス等を提供しています。国内に研究・開発、製造から販売、サービス部門までを持ち、日本のお客様のニーズにお応えしつつ、日本が直面する医療課題の解決に取り組んでいます。日本における社員数は約1,700名、本社および約60カ所の事業拠点があります。

詳細はホームページwww.gehealthcare.co.jpをご覧ください。