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Web会議を分析するailead、営業成功時の商談データを集約し、チーム全体の学習を加速する新機能を追加

PR TIMES

株式会社バベル
録画・分析したチーム全体の商談データから成功事例を抽出し、チーム間で共有が可能

Web会議記録・人材育成AIクラウド「ailead(エーアイリード)」を提供する株式会社バベル(本社:東京都渋谷区、代表取締役:杉山大幹、以下バベル)は、録画した全商談データから成功事例のみをフォルダにまとめ、チーム間での共有を簡単にするライブラリ機能をリリースしました。これにより、今まで共有される事のなかったトップ営業による商談の様子がチーム内で共有され、新人や若手営業メンバーの学習速度が向上し、より早く成長することが可能となります。



LP: https://sales-enablement.ailead.app/
プロダクトページ: https://www.ailead.app/

■ライブラリ機能追加の背景

昨今の新型コロナウイルス感染症拡大以降、政府によりオフィスへの出社率7割減が推奨されたことで、従来訪問中心だった営業活動の約8割はオンラインに移行しました。さらに、6割以上の企業が教育制度のオンライン化を余儀なくされている状況です。これらの急激な変化は、営業組織のDX化を推進するメリットなどがある一方で、テレワーク増加により個々の営業活動が共有されず、現場での教育機会の減少及び、人材育成計画の見直しなど新たな組織課題を多く生み出しています。
そこで「ailead」は、このような営業の組織課題を解決すべく、Web会議を中心とした営業活動の記録及び、それを活用した"売れる"営業パーソンを育成する仕組みづくりのサポートにこれまで取り組んで参りました。その中で「ailead」を活用し、新人営業の育成や業務の効率化を図るお客様より、下記のような要望をいただきました。

「成功した商談データをまとめて、教育コンテンツとして新人研修プログラムに活用したい」
「過去の商談データをフォルダに分けてストックし、後任への引き継ぎを効率化したい」

そのような声を元に今回新たにライブラリ機能を追加させていただきました。
この機能をご活用いただくことで、「ailead」のクラウド上で都度検索するか、個別にURL共有を受ける必要があった商談データを、フォルダにまとめてチーム間で共有・管理することが可能になりました。

■ ライブラリ機能で実現できること




1.新人営業を即戦力化するためのオンボーディング教材に
・先輩営業による過去商談をフォルダにまとめて新人営業が視聴することで、早期の商談ノウハウの習得及び顧客理解を深めることが出来ます。

2.メンバー間の営業スキル差を埋めるためのトレーニングコンテンツに
・成功時の商談をフォルダにまとめることで、これまでブラックボックス化していたトップ営業のノウハウをチームで共有し、効率的に営業トークの改善を図ることが出来ます。

3.商談データを分類することで効率的なデータ管理の実現へ
・人材育成だけでなく、取引先の業界ごとや顧客ごとに商談データをフォルダ分けすることで、効率的な商談管理にもご活用いただけます。

■ Web会議記録・分析クラウド「ailead(エーアイリード)」について

「ailead(エーアイリード)」は、営業組織における「セールス・イネーブルメント」の構築を目指し、テレワーク時代のWeb会議を中心とした営業活動の記録と、それを活用した"売れる"営業パーソンを育成する仕組みづくりをサポートします。お使いのZoomや Google Meet アカウントと連携するだけでかんたん導入。専属のカスタマーサクセスチームが、貴社の営業組織全体の成果最大化に向けて手厚くサポートします。
詳細:https://sales-enablement.ailead.app/

◾ 株式会社バベルについて

「世界中の人々の役に立つ事業を創り続ける」というミッションのもと、AI オートメーションを軸にユーザーエンゲージメントを最大化させ、ステークホルダー全員に感動を届ける事で世界をより良くするためにグローバルに事業展開をしています。

会社名:株式会社バベル
所在地:東京都渋谷区神宮前4-32-12 ニューウェーブ原宿6F
代表取締役:杉山大幹
コーポレートサイト:https://www.babel.jp/

◾ 本プレスリリースに関するお問い合わせ

担当者:一村
メールアドレス:pr@babel.jp

◾ 参考資料

コロナ禍における企業のオンライン研修に関する調査報告書
https://www.digital-knowledge.co.jp/wp-content/uploads/2020/12/Training_report_2020.pdf
withコロナ環境における、遠隔営業活動やオンライン会議ツールの利用
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000009.000062579.html