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LINEでスタンプラリーの実現を目指す クラブネッツ、モバイルプロモーションのPKBソリューションと業務提携

PR TIMES

株式会社クラブネッツ
株式会社クラブネッツ(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:冨安仁)は、LINEを活用したモバイルプロモーションの強化を目的に、非接触スマホスタンプラリーなどに強みを持つ株式会社PKBソリューション(本社:滋賀県野洲市、代表取締役:山本浩史)と業務提携を致しました。 本提携によって、クラブネッツが提供するLINEを活用した顧客ソリューションに、PKBソリューションが提供するスタンプラリーやモバイル抽選などのキャンペーンシステムを融合させ、幅広いプロモーションや販促の実現を目指してまいります。





業務提携の背景と今後の展開

LINEが提供する各種法人向けサービスの拡販および機能追加・改善をより積極的に推進することを目的に導入された「LINE Biz Partner Program」の「Technology Partner」に認定されているクラブネッツは幅広い業種にサービスを提供しています。近年では顧客の独自CRMと 連携してLINEを活用できる『+DIRECT』なども提供しており、その活用の幅を大きくしています。
この度、更なる機能拡充と顧客ソリューションの充実を目的に、スタンプラリーやモバイル抽選などのキャンペーンシステムに強みを持つPKBソリューションと業務提携をしました。

本提携によって、LINE公式アカウントへの友だち集めのオプション機能としてモバイルキャンペーンシステムを活用できるだけでなく、LINEを用いた回遊スタンプラリーやキャンペーンの参加履歴に応じた友だちへのアプローチが可能になり、地域やエリア、特定ブランドに根差したファンの囲い込みが細かく実施できるようになります。またキャンペーン以降もキャンペーンでの友だち動向やアクション履歴を基に『実際に消費行動をした友だち』向けのアクションが取れるようになります。

クライアントは代表的SNSのLINEをベースとして面としてのプロモーションを担保しつつ、利用履歴や行動履歴等の深みをもった データを掛け合わせる事でより多角的なプロモーションや販促を実現できるようになります。


株式会社クラブネッツ概要

数多くの店舗販促サービスを取り揃え、店舗・企業にあったソリューションを提供しているIT販促の総合商社。DX(デジタルトランスフォーメーション)推進を踏まえた販促システムやサービスの提供を通して、全国200以上の販売パートナーと共に、企業・店舗・消費者の流動化や活性化を図ることにより、地域社会へ貢献することを企業理念としています。また、LINEが提供する各種法人向けサービスの拡販しており、各自治体や商工会議所、企業にサービス提供しています。
また、LINEが提供する各種法人向けサービスの拡販および機能追加・改善をより積極的に推進することを目的に導入された「LINE Biz Partner Program」の「Technology Partner」に認定されています。


企業名 :株式会社クラブネッツ
代表者 :代表取締役社長 冨安 仁
資本金等:275,070,000円(資本金:95,560,000円 資本準備金等:179,510,000円)
本社  :東京都渋谷区渋谷3-28-13 渋谷新南口ビル1F
設立  :2004年9月27日
URL   :https://www.clubnets.jp/


株式会社PKBソリューション概要

PKBソリューションは全国の自治体や企業より月間150~200件、年間2000件以上の相談を受けるモバイルプロモーションサービス のリーディングカンパニーです。創業以来、モバイルキャンペーンに強みを持ち各種自治体やメーカーに対してサービス提供をしている総合マーケティング企業で、長年にわたって蓄積したノウハウや実績を基に、スマートフォンを利用したプロモーションのサポートを行っています。

『モバイルプロモーションで選びたい企業 No.1』
『回遊対策で選びたいスタンプラリーシステム No.1』
『営業企画担当者が選ぶモバイル抽選キャンペーン No.1』
※日本マーケティングリサーチ機構調べ 調査期間:2021年1月 モバイルプロモーションに関するイメージ調査

企業名  :株式会社PKBソリューション
代表者  :代表取締役 山本 浩史
所在地  :滋賀県野洲市小篠原1115番地の5
設立   : 2008年7月1日
URL   : https://www.pkbsolution.co.jp/
※プライバシーマーク使用許諾認定
認定番号 第17002416号
※情報セキュリティマネジメントシステム
認証番号 MSA-IS-429 JIS Q27001:2014(ISO/IEC 27001:2013)