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ビープラウド、システム開発者向けSaaS「TRACERY(トレーサリー)」をオープンβリリース

PR TIMES

株式会社ビープラウド
クラウド上に設計者向け機能を統合、トレーサビリティに着目したドキュメントサービス

株式会社ビープラウド(代表取締役社長 佐藤治夫、本社所在地:東京都豊島区、以下「ビープラウド」)は、トレーサビリティに着目したシステム開発者向けクラウドドキュメントサービス「TRACERY(トレーサリー)」をオープンβリリースしました。オープンβ期間中、正式公開予定のすべての機能を無料で利用できます。


商品イメージ
■TRACERY(トレーサリー)の特徴

TRACERY(トレーサリー)は、システム開発のためのドキュメントサービスです。システム開発に必要な機能をクラウド上で統合し、要件定義書・仕様書などのドキュメント、ワイヤーフレームなどの図、データベース設計間の情報の繋がりを手軽に保ちます。数名のチームから大規模チームまで、幅広い開発プロジェクトでご利用いただけます。


情報をたどれる
文書・図・データベース・用語など、分断されがちな情報を手軽につなぎます。
情報が手軽につながる



共有用リンク機能: ページ・図の他、行やデータベースのカラムなどあらゆるところから取得できます。
バックリンク機能:そのドキュメントがどこから共有リンクを貼られているかが一覧化され、相互リンクを手動設定する手間を省けます。


チームがつながる
誰がいつ情報を追加し、ドキュメントのどの部分に言及しているのかが分かり、情報伝達のミスを減らします。

編集履歴機能:詳細からは編集差分も確認できます。誰がいつ情報を追加したかを確認して、着実に作業できます。
コメント機能:図・ページをピンポイントに指し示してコメントできるので、情報伝達のミスを減らします。


設計に集中
システム開発特有のツールを選ぶ手間なくプロジェクトを始め、より生産的な作業に集中できます。
開発に必要な機能を統合


作図やデータベース設計機能を標準装備し、基本機能に統合しています。
納品データのエクスポート・SQLのインポート機能により、引き継ぎや納品等、プロジェクトの節目をスムーズにします。


■詳細は以下をご覧ください。
https://tracery.jp/

■TRACERY(トレーサリー)開発の背景

システム開発における、情報分断という課題
システム開発は、開発者がユーザーと「システムに必要なもの」=要件について、認識合わせを行うところから始まります。事業→業務→システム→ソフトウェアという4つの層で、一貫性を考慮しながら要件をブレークダウンします。このブレークダウンの流れと、コードを書き、テストする工程は、英語の「V」に似た形のV字モデルで簡潔に表せます。
システム開発のV字モデル
V字モデルに示される各工程の情報は要件定義書・仕様書などのドキュメントとして記録されますが、開発プロジェクトを進めていく中で情報が抜け落ちたり分断しがちです。情報の分断は開発チームのメンバー間、または開発者と発注者間の意思伝達のギャップを招き、手戻り等のトラブルが発生しやすくなります。

トレーサビリティについて

システム開発におけるトレーサビリティ
システム開発において、ドキュメント間の対応関係や変更履歴などが記録され、追跡できる状態であることを「トレーサビリティが確保されている」といいます。IPA(https://www.ipa.go.jp/)の「トレーサビリティ確保におけるソフト開発データからの効果検証」(https://www.ipa.go.jp/files/000026863.pdf)によると、トレーサビリティを確保することにより、工数の10%~53%の削減を見込めると言われています。


「TRACERY(トレーサリー)」で、システム開発のトレーサビリティにおける課題を解決

ビープラウドは、日々の開発業務でGitHub, Redmine, Googleドキュメントなど複数のツールを組み合わせ、
開発チームのトレーサビリティを確保する手法を全社的に試行錯誤してきました。

しかし、複数のツールを手動でつないでトレーサビリティを確保することは、常に担当者の手間が伴います。
このような手間を改善するため、ビープラウドは、トレーサビリティを手軽に確保できるドキュメントサービス「TRACERY(トレーサリー)」を開発しました。

TRACERYの「必要な機能が適切に統合され、ツールを選ぶ手間を省くことができる」、「クラウド上で必要な情報にすぐアクセスできる」、「プロジェクト内に点在する情報を適切につなぐことで、食い違いや抜け漏れなく作業できる」という特徴により、システム開発者の業務効率化を実現します。








※本ニュースリリースに記載されている社名、製品名などは、各社の登録商標または商標です。