科学技術振興機構の広報誌「JSTnews」 第96回

【JSTnews5月号掲載】NEWS&TOPICS　戦略的創造研究推進事業CREST　研究領域「海洋とCO₂の関係性解明から拓く海のポテンシャル」／研究課題「気候変動に伴う低次栄養段階生物の応答と炭素吸収能の評価」

カムチャツカ半島沖での25年の観測で、北太平洋西部亜寒帯域の変化が明らかに

　近年、地球温暖化が進むにつれて、海洋環境にも深刻な影響が広がっています。海洋は人間活動によって排出された二酸化炭素（CO₂）の約4分の1を吸収しているため、CO₂排出量の増加に伴って「海洋酸性化」が進行しています。海水が酸性に傾くと、炭酸イオン濃度が減少して炭酸カルシウムの溶けやすさが低下し、炭酸カルシウムを骨格や殻に利用しているサンゴや貝類、プランクトンなどの海洋生態系に重要な生物に悪影響を及ぼす恐れがあります。

　海洋研究開発機構地球環境研究部門の相田（野口）真希主任研究員らの研究チームは、北太平洋西部亜寒帯域のカムチャツカ半島沖に位置する定点K2（北緯47度、東経160度）において、海洋地球研究船「みらい」による現地調査や人工衛星観測データを用い、1999年から2023年までの25年間にわたる海水温などの変化を解析。その結果、同海域の海面水温は年率0.056度で上昇し、日本近海の1.87倍の速さで温暖化が進んでいることがわかりました。酸性化の指標となるpHが年0.0014ずつ減少しており、その変化は全季節を通じて世界平均とほぼ同程度でした。一方、ケイ酸塩、リン酸塩、硝酸塩といった植物プランクトンの生産に必要な栄養塩の年平均濃度には長期的な変化は見られませんでしたが、5月に増加し、7月に減少するという10年規模の変化が確認されました。

　この研究により、北太平洋亜寒帯域の海洋酸性化と生物生産の長期変動に関する理解が大きく前進しました。研究チームは今後も、定点K2での継続観測を通じて海洋環境変化の予測精度向上を目指していく考えです。

船舶観測による定点K2における表層混合層のpH（赤丸：年平均値、青丸：冬季の値）の経年変化。実線は統計的に有意を示し、海洋酸性化の進行速度は世界平均とほぼ同程度であった。

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