平成28年 熊本地震 関連記事 第1回

新旧さまざまなコミュニケーションツールが連携

震災でITはどれだけ強くなったのか？ 熊本からの報告

　熊本地震の発生以降、情報テクノロジーが現地でどんな役割を担ったのだろうか？ 熊本出身の外村 克也氏に現地の様子を伝えてもらった。

筆者のFacebookアプリを起動すると表示された「災害時情報センター」

　熊本で、この原稿を書いている。まだ余震は続き、家のきしむ音に心をえぐり取られそうになりながら書いている。正直、ちょっと怖い。地震発生時、筆者はちょうど羽田発の飛行機の中にいたのだが、着陸後に家族や知人からのLINEで地震があったことを知った。それから丸一日が経って、熊本の実家から震災時の情報テクノロジーについて感じたいくつかのことを書き残しておこうと思う。

　と、その前に少しだけ筆者のことを説明させてほしい。筆者の実家は熊本にあり、大学を中退するまで熊本市中央区の実家で過ごしていた。

　震源地となっている益城からは直線距離で約8kmほどしか離れていない。益城には、好物のニンニクがたっぷりはいった鳥の丸焼きを売る店があり、年に数回通うほどの覚えのある場所だ。家族や親戚、学生時代の友人の多くは熊本にいるため、震災を知ったあとにその安否がきがかりだった。ちなみに、つい5年前までは、アスキー・メディアワークスにて編集者として勤務しており、東日本大震災のときの通信の混乱も目の当たりにしている。

役に立ったのは日常的に利用しているSNS

　東日本大震災のときに比べて格段に違うのは、情報伝達のスピードだ。筆者の周囲では、固定電話はもちろん携帯電話などの音声回線は断続的にしかつながらず、実家の家族につながるまでに翌朝までの時間を要した。それに引き換え、ネットは飛行機が着陸した4月14日22:05以降、途切れることはほとんどなく、家族や現地の友人との連絡もLINEやFacebookといったSNSツールで行うことができた。

　あとから聞いた母の話によれば、震災直後からLINEは使うことができ、メッセージで安否の連絡を取り合うことができたとのこと。そのため、どうしても電話でなければつながらないといった親類以外は、ネットをつかってのコミュニケーションに、すぐに切り替えたそうだ。

LINEは2016年3月8日、東日本大震災から5年の節目にあわせ「緊急時に役立つLINEの使い方」を公開した

　安否の確認にもっとも役に立ったのはLINEグループだ。親しい仲間や、同窓会のメンバーなどはLINEグループで連絡を取り合っているが、1度の送信で多数に安否を知らせることができる。1対１のメールや音声通話よりも使い勝手が良く、相手に無駄な時間を消費させないといったメリットも感じられた。

　つぎに活躍したのは、Facebookだ。Facebookは災害時にのみ使えるコミュニケーション機能「災害時情報センター」があり、震災時に現地にいた形跡があると、友達に安否を知らせることができるようになっている。ありがたい機能なのだが、それよりも「いいね」から、無事であることがわかるケースが多かった。

　スマホを持たない場合でも、知人がFacebookやLINEグループを通じて「◯◯くんは無事だったよ」と伝えてくれる。新旧さまざまなコミュニケーションツールが連携し、効率のよい情報伝達が行われていたのだろう。結果として、地震発生からおよそ2時間足らずで、筆者周辺のほとんどの人の安否を把握することができた。

　東日本大震災のときは、妻と娘の安否を確認するのが精一杯で、それを実家に伝えることができたのは翌日のこと。関東と九州では人口規模が大きく違うし、当時はスマホが普及していなかったという理由もあるだろう。しかし、GmailやSkypeなど限られたツールで連絡をとることしかできなかった、以前に比べ、さまざまな手段が揃っている現在は、大きく進歩したのだと実感した。

　一方、災害後の熊本や福岡では、頻繁にキャリアの災害掲示板サービスのCMが流れているが、筆者の周囲では使っている姿を見ることがなかった。

　実際に名前や電話番号を入れて検索してみたりもするのだが、ひとりとして安否を確認できなかった。筆者の年齢や、周囲のスマホの所持率が高いこともあるのだともおもう。けれど、普段から使い慣れないサービスは、災害時にも使うことができないのかもしれない。とっさのときには、LINEやFacebookといった使い慣れたツールに頼ってしまう。急を要する災害時なら、なおさらのことだ。

　一部では、LINEや楽天の通話開放に非難が集中しているそうだ。おそらく、東日本大震災の経験上、音声回線による電話が安否確認の重要な手段だったという記憶が残っているからかもしれない。もちろん、そうした人々がいないというわけではないが、実際には音声回線でしか安否が確認できないケースは、（筆者の周囲に限っては）東日本大震災に比べて確実に減っている。

　少なくとも、無料でじゃんじゃん安否確認をしようと意気込んでいる人は、一人もいなかった。そうした点から、LINEや楽天への頭からのバッシングには、わずかながら違和感を覚えている。少なくとも、結果の見えないうちから「するべきではない」と正論で切り捨てるのではなく、のちに検証をしたうえで今後に役立てて欲しいと思う。

　まだ、しばらくは余震が続くとのことなので油断はできないが、以後、大きな被害が出ないことを切に願っている。

■関連サイト

• 緊急時に役立つLINEの使い方（LINE）
• 災害時情報センターのご案内（Facebook）