「Windows 10」の利用状況は?
では、2015年7月から無償提供が開始されたWindows 10の利用状況はどうなのだろうか。
同調査によると、Windows 10では、会員企業で8%、中規模一般企業では9%、小規模一般企業では9%の企業が利用している結果となった。無料でアップグレードできることから、企業においても移行しやすい環境にあるのは事実だが、検証などの時間を要するということもあり、1桁台に留まったといえる。
しかし、調査期間を考えれば、企業においてもこれだけ短期間に10%近いシェアにまで拡大してきたのは特筆できるといえよう。
そして、最も利用されているOSは、やはりWindows 7だった。同協会の会員企業では97%と、ほとんどの企業でWindows 7を利用。中規模一般企業では79%、小規模一般企業では68%を占めている。
次いで多いのが、Windows 8/8.1で、会員企業で36%、中規模一般企業でも36%、小規模一般企業では34%となっている。そして、Windows Vistaは、会員企業で13%、中規模一般企業でも11%、小規模一般企業では12%となっている。
なお、Mac用「OS X」については、会員企業では11%と2桁台のシェアを獲得。中規模一般企業および小規模一般企業では、それぞれ5%、8%となっている。
Windows 8/8.1を利用している企業は
Windows 10への移行に積極的
さらに、同調査では、Windows 10の今後の導入計画についてもアンケートを実施しているが、現在、Windows 8/8.1を利用している企業においては、Windows 10への移行を予定しているとした回答が、会員企業で53%、中規模一般企業で57%、小規模一般企業では55%となっているのに対して、Windows 7以前のOSを利用している企業では、会員企業で30%、中規模一般企業で35%、小規模一般企業では40%と少ないことがかわった。
同協会では、「Windows 8/8.1を利用している企業の方が、Windows 10への移行に対して積極的。だが、Windows 10への移行は停滞気味である」と分析した。
継続的な訴求がまだまだ必要
今回の調査結果は、サポート終了後のOSの利用実態を示すものとなったが、その中から、IT業界に身を置く企業でもサポート切れのOSを利用していることが明らかになる一方で、リスクを承知で、それに対する対策を取りながら活用している例が多いことが示されたともいえよう。一方で、リスク対策が不十分なまま、サポート切れのOSを利用している一般企業の例もまだ多い。この点は、継続的な訴求が必要だといえるかもしれない。
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