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2014年のスマホ広告市場は3450億円、D2C/CCI調べ

2015年06月02日 11時00分更新

記事提供:WPJ

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今回は、2014年通期(1-12月)のスマートフォン広告の市場規模を推計してみましたので、その結果をご紹介します。前回(2014年1-6月版)同様、サイバー・コミュニケーションズ(CCI)社と共同で情報収集・推計を実施しています。なお推計は精緻なものではございませんので、ご理解、ご了承の上、参考までにご覧ください。

2014年(1-12月)のスマートフォン広告市場規模は3450億円
インターネット広告の42%を占める

2014年1-12月のスマートフォン広告市場規模は、3450億円と推計されました。

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インターネット広告全体におけるスマートフォン広告比率

2月に電通より発表された「2014年 日本の広告費」では、インターネット広告費(媒体費+広告制作費)は1兆519億円、うちインターネット広告媒体費は8245億円でした。調査方法などが異なるため厳密ではありませんが、このインターネット広告媒体費をデバイス別に分解してみると、スマートフォン広告が42%程度を占めるのではないかと捉えています。

スマートフォン広告市場は前年比166%と大きく成長

スマートフォン広告市場全体の成長率は、前年比166%とみています。

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スマートフォン広告市場規模の推移

電通「2014年 日本の広告費」ではインターネット広告媒体費は前年比114.5%と推計されています。スマートフォン広告市場の成長がインターネット広告市場の成長に大きく寄与していると推測することができます。

半期ごとにみると、2014年1-6月では1583億円、7-12月では1867億円と後半で更に積みあがっています。半期ごとの成長率は、2013年7-12月(前半期比144%)、2014年1-6月(同129%)、2014年7-12月(同118%)と、規模の拡大に伴い鈍化傾向にあるものの、いまだに拡大を続けているとみています。

枠売り広告 10%、運用型広告 72%、成果報酬型広告 18%の構成比

次に、内訳を見ていきます。今回は、大きく「枠売り広告」「運用型広告」「成果報酬型広告」の3つに分類しました。運用型広告は更に細分化し、アドネットワーク、検索連動型広告、運用型ソーシャルの3つとしています。なお、成果報酬型広告にはアフィリエイト、リアルアフィリエイト、リワードが含まれます。

広告タイプ別の構成は以下の様に推計されました。

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スマートフォン広告タイプ別構成比

枠売り広告(10%、350億円)、運用型広告(72%、2,468億円)、成果報酬型広告(18%、632億円)となりました。

運用型広告では、検索連動型広告(35%、1,194億円)、アドネットワーク(29%、1,015億円)、運用型ソーシャル(8%、259億円)となります。

引き続きスマートフォン広告市場は、検索連動型広告、アドネットワーク、成果報酬型広告の3つが主要なポジションを占めていますが、運用型ソーシャルの存在感が大きくなってきています。

運用型ソーシャルが急成長、純広告も堅調な伸び

次に広告タイプ別に成長性を見てみます。

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スマートフォン広告タイプ別成長率

運用型ソーシャルが前年の5倍以上と急激に拡大しています。

また、最も規模の大きい検索連動型広告でも前年比145%と伸びています。枠売り広告の中に位置付けている純広告も133%と堅調な成長を示しています。

※アドネットワークは、今回推計より運用型と予約型に分解しています。仮にアドネットワーク合算で成長率をみると前年比193%となります。

いずれの広告タイプも大きく伸びており、結果的に市場全体で前年比166%の成長となっているとみることができます。

今回のスマートフォン広告市場推計は以上になります。



米IAB(Interactive Advertising Bureau)は先ごろ、米国の2014年のインターネット広告に関するレポートを発表しました。

※IAB Internet Advertising Revenue Report conducted by PricewaterhouseCoopers (PWC) (2015年4月22日)

モバイル広告の成長が米国のインターネット広告市場全体をけん引する大きな要因となっていることが示されています。

IABトップのRandall Rothenberg氏のコメントとして興味深い記述があります。

“Marketers clearly recognize that consumers are leading mobile-first lives and are investing their ad dollars accordingly.”

「マーケターは、消費者の“モバイルファースト”のトレンドを明確に理解し、広告予算を(モバイルに)投下し続けている」

といったところでしょうか。米国ではすでにその認識のようです。

生活者の「モバイルファースト」は、米国でも日本でも大枠では同様のトレンドと思われます。今後、日本のスマートフォン広告市場はどこまで拡大するのでしょうか。引き続き動向をウォッチしていきたいと思います。

最後に。

今回の推計では、「スマートフォン広告」と並ぶもうひとつの切り口として、話題の「動画広告」にも着目し調査・推計してみました。こちらはPC/スマートフォンの区別を設けていませんが、2014年1-12月では290億円程度の規模(インターネット広告媒体費の3.5%)とみています。今後、こちらもあわせてウォッチしていきたいと思います。

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