2月6日、仮想化環境専用のストレージを展開するティントリジャパンは2013年の事業戦略発表会を開催した。発表会では「Tintri VMstoreストレージ・アプライアンス（以下、Tintri VMStore」の技術解説や日本法人としての戦略説明、パートナー4社によるコメントまで盛り込まれた。
ストレージ側が仮想マシンを認識する意義
米ティントリは、仮想化環境に特化した専用ストレージを提供するITベンダーで、2008年に創業。「トラディショナルなストレージでは仮想化のニーズに対応できない」（ヴィラリール氏）ということで、2011年に仮想化環境専用のTintri VMstoreを市場投入。現時点ではグローバルで200社、300ユニットが導入されているという。
3U筐体の仮想化環境専用のTintri VMstoreストレージ
Tintri VMstoreが仮想化環境専用といわれる所以は、VMwareのデータストアにフォーカスしている点だ。NFS経由でハイパーバイザーとストレージを一対一でマッピング。VMやvDisk単位でQoSや運用、レポーティングを行なえるのが特徴となる。ハードウェアとしては、3Uラックマウント型筐体を採用したNASとして構成されており、デュアルコントローラーとHDD/SSDのハイブリッドストレージ、10GbEのインターフェイスを搭載している。
米ティントリ テクノロジー＆ストレージアライアンス担当 副社長であるレックス・ウォーターズ氏は、こうした製品が登場した背景として、「すべてのインフラが仮想化され、Software Defined Infrastractureの時代になった」と説明。そのため、ティントリはVMのメタデータと仮想ディスクの中身を識別できるファイルシステムを構築し、既存のストレージの概念を排除したという。「弊社の製品のGUIからはLUNやボリュームではなく、仮想マシンと仮想ディスクしか見えない」（ウォーターズ氏）と、“VM-aware”という最大の特徴についてこう説明した。
米ティントリ テクノロジー＆ストレージアライアンス担当 副社長 レックス・ウォーターズ氏
また、VMwareが提供している各種APIに対応しているため、さまざまな処理をストレージ側にオフロードさせることも可能だ。「近日提供する最新版ではワンクリックで、WAN経由でリモートクローニングできる」（ウォーターズ氏）。もちろん、重複排除や圧縮などの機能もきちんと搭載しているので、データ転送量も少なく抑えられるという。
Tintri VMstoreストレージの特徴
もう1つの特徴はパフォーマンスだ。フラッシュでパフォーマンスを稼ぐというのはは一般的だが、仮想マシン単位でのI/Oパターンを認識している点がユニーク。「たとえば、ログは書き込みメインだが、インデックスはランダムアクセスが多い。フラッシュに格納するだけではなく、こうしたI/Oパターンを理解しながら、最適なワークロードを提供できるようにしている」（ウォーターズ氏）といったAuto-Alignmentの機能も搭載されている。
こうしたTintri VMstoreの実力をVMwareと共同検証したところ、3UのTintri VMstoreで1000台の仮想デスクトップをカバー。VDIのベンチマークである「View Planner」においては、従来型ストレージに比べて約半分となる約0.8秒という数字をたたき出したという。さらに重要なのが導入が容易なこと。VMを展開するのに8分、1000台のリンクドクローンの展開も2.5時間で済んだとのことだ。
RAIDベースの従来型ストレージを置き換えるべく、フラッシュを前提とした新世代ストレージが増えているが、VM-awareのTintri VMstoreは、その先を見据えているとウォーターズ氏はアピールする。
Tintri VMstoreはストレージレイヤーの上位をカバーする
アーリーアダプターが大手顧客に
ティントリジャパン 職務執行者社長の河野通明氏は、2012年のハイライトとして、製品投入直後の2012年6月に日本法人を設立できたこと、VMworldで高い評価を受けたことなどを挙げた。また、大手サービスプロバイダーであるNECビッグローブの導入を引き合いに、「数台の導入だったアーリアダプターが大手顧客になり始めている」とアピールした。
ティントリジャパン 職務執行者社長の河野通明氏
さらに有力SIerとのパートナーシップ構築も成功。日本法人設立前から製品を展開しているノックスのほか、丸紅情報システムズ、ユニアデックス、東芝ITサービスなどがパートナーとして加わったという。河野氏は「Tintri VMstoreは単独で導入されることなく、サーバーや10GbEネットワークなどが不可欠になるので、日本ではSIerが必須。パートナーによって、まったく異なるソリューションを展開していただける」とソリューションで特徴を出せる商材であることをアピールした。
