人とマシンの関係が確立、未来に向けて着実にステップを踏むテクノロジーが重要に

“AI一色”な2023年を経て、2024年の技術トレンドは？ ― ガートナー戦略的テクノロジのトップ・トレンド

　ガートナージャパンは、2023年11月13日から15日まで「Gartner IT Symposium/Xpo 2023」を開催。本イベントの初日の記者説明会では、ガートナージャパンのバイス プレジデントである池田武史氏が登壇し、同社が毎年発表する「戦略的テクノロジのトップ・トレンド」の2024年版について解説した。

ガートナージャパン バイス プレジデント/アナリスト 池田武史氏

　「今年の本イベントのKeynoteはAIの話題が占め、2023年は人とマシン（コンピューター）の新たな関係を確信する年になった。何もないところから始まったのではなく、ベースはデジタルトランスフォーメーション。デジタルで新しいビジネスや生活の在り方にチャレンジしようという流れが5年、10年あり、そこにAIやIoT、5G、デジタルツインといったテクノロジーが生まれ、2023年にLLMでコンピューターが流暢にしゃべるようになったことで、デジタルがブーストアップした」と、池田氏は2023年を振り返る。

　この2023年の流れを受け、「投資の保護」「ビルダーの台頭」「価値のデリバリー」の3つの視点で、2024年のテクノロジーのトップ・トレンドが発表された。

　池田氏は前置きとして「なんのためにデジタルを活用するかは5年、10年変わっていない。基本的には、現実で起こるすべてがつながる時代に向けてテクノロジーは進展している。リアルからデジタルにデータ化されていく中で、データを分析してビジネスや生活の意思決定や判断、提案をタイムリーにする。一番大事なのはこの目的部分で、DXも生成AIもそのために推進するのであり、その他のテクノロジーもこの大きな流れの中にある」と説明。そして、2024年のトップ・トレンドもこの流れ（すべてがつながる時代）に当てはめることができるという。

すべてがつながる時代のモデル（ハイパーコネクテッド）

2024年のテクノロジートップ・トレンドの“すべてがつながる時代”における位置付け

投資の保護視点のテクノロジートレンド：AI TRiSM / CTEM / 持続可能なテクノロジー

　投資の保護の視点におけるトレンドは、「AI TRiSM」「CTEM」「持続可能なテクノロジー」の3つだ。AI TRiSMやCTEMはシステムそのものを守り、持続可能なテクノロジーは、ESGに配慮しながらビジネス全体に貢献する。AI TRiSMと持続可能なテクノロジーは、2023年に続いてのピックアップとなった。

投資の保護視点のテクノロジートレンド

　一つ目のAI TRiSM（AI Trust, Risk and Security Management：AIの信頼性・リスク・セキュリティ管理）は、コンプライアンスを容易に達成するためのテクノロジーとなる。2023年は生成AIが話題を集めたが、問題はプライバシーやセキュリティと池田氏は強調し、新しいサービスを検証してもこれがネックで展開を止めるケースもあるという。

　「AIはネット上の情報で学習するため、その情報が適切かどうかは答えが出ない。統計的で流暢な回答を返すが、そこには意図やロジックは含まれていないし、人によっては不快に感じる回答もする。さまざまな問題が内在しているため、サービスにAI TRiSMを適用する必要がある」と池田氏。

　ガートナーでは、AI TRiSMのコントロールを適用する企業は、2026年までに「誤った情報や不正な情報を最大80%排除できる」と推定する。

　二つ目のCTEM（Continuous Threat Exposure Management：継続的な脅威エクスポージャー管理）は、企業のデジタルおよび物理資産のアクセシビリティや脅威エクスポージャ、悪用可能性を、継続的かつ一貫して評価するための包括的なアプローチだ。

　「脆弱性がまったくないシステムが理想だが、現時的にはデジタルは日々アップデートを続け、脆弱性は抑えきれない。そのために、攻撃の目的や被害が大きくなるサービスを見極め、ビジネスやシステムあり方の観点から脆弱性を順位付けする」と池田氏。セキュリティ部門だけではなく、ビジネス部門やCIOなどと連携して、脆弱性を評価していくのがCTEMとなる。 ガートナーでは、CTEMを運用する企業は、2026年までに「セキュリティ侵害リスクを3分の1まで減らせる」とみている。

　三つ目は、持続可能なテクノロジー、いわゆる日本でも取り組みが進むサステナビリティだ。ガートナーの調査では、世界のCEOの74%がサステナビリティがデジタル成熟度を高め、86%がレジリエンスを高めると考えているという。また、2027年までにCIOの25%が「持続可能なテクノロジーの成果に応じて、報酬を受け取るようになる」と予測する。「ビジネスの成果を追い求める中で、ESGに負荷をかけ過ぎないようバランスをとることが大事」と池田氏は強調する。

ビルダーの台頭視点のテクノロジートレンド：プラットフォーム・エンジニアリング / AI拡張開発 / インダストリ・クラウド・プラットフォーム

　ビルダーの台頭の視点は、開発者や開発環境に関わるテクノロジーで、「プラットフォーム・エンジニアリング」「AI拡張開発」「インダストリ・クラウド・プラットフォーム」の3つが選ばれた。プラットフォーム・エンジニアリングとインダストリ・クラウド・プラットフォームは2023年に続いての選出となる。

ビルダーの台頭視点のテクノロジートレンド

　一つ目のプラットフォーム・エンジニアリングは、ソフトウェアのデリバリとライフサイクル管理を目的としたセルフサービス型の開発者プラットフォームの構築と運用の取り組みだ。実現のためには、ビジネス要件を踏まえて企画をしたり、実サービスを想定してインフラを構築したり、セキュリティ対策をしたり、UXやデータ分析を考慮したりといった、さまざま分野での検討が必要となる。

　「上手くコンポーネント化するところまで辿りつくと開発効率は上がり、さらに自動化を進めることで、少人数での開発が推進できる」と池田氏は説明する。社内のIT部門にプラットフォームを構築して、専任の運用チームを設置するためハードルは高いが、クラウドコンピューティングの延長線上にあるため、取り組まないと出遅れてしまう可能性もあるという。

　二つ目のAI拡張開発は、生成AIや機械学習による、アプリケーション設計やコーディング、テストの支援で、開発環境そのものを効率化して、人材を定着化させるためのテクノロジー。

　三つ目のインダストリ・クラウド・プラットフォームは、コンポーザビリティを活かして、プロダクト全体でSaaS/PaaS/IaaSの基盤サービスを組み合わせた、業界要件に対応するプラットフォームだ。極端にいうと「一企業が使用するアプリケーション全部が、ハイパースケーラブルなクラウド上で構築され、開発や運用が容易になる」ことが完成形だという。ガートナーは、2027年までに、企業の70%以上が「ビジネス・イニシアティブを加速させるためにインダストリ・クラウド・プラットフォームを利用する」とみている。

　「日本の場合はSlerがインダストリ・クラウド・プラットフォームを担い、未来を描いてはいるものの、現状は絵に描いた餅のまま。今必要なもの、少し先に必要なものを着実に作り、既存のインフラストラクチャーを補完するアプローチをとる必要がある」と池田氏は現状を語る。