仕事で使えるビジネス版LINEである「LINE WORKS」(ワークスモバイルジャパン)の連載では、アカウント作成の基本からビジネスシーンでの活用術、便利なTipsなどを紹介していく予定。第67回は、LINE WORKSが建設業界で使いたいツールに選ばれる理由について検証する。
2021年7月、日本マーケティングリサーチ機構が主要11ツールを対象にブランドのイメージ調査を実施し、LINE WORKSが「建設現場で使いたいツール」と「建設現場の業務効率化が期待できるツール」「建設事業者が協力会社と使いたいツール」の3部門で1位を獲得した。どこがポイントだったのかを探ってみよう。
「建設現場で使いたいツール」となっているのは、そもそも建設業の現場ではLINEを利用しているところが多いのが原因だろう。未だ電話やメール、FAXが主流のアナログな業界ではあるのだが、建設現場で働く方3,105人からのアンケートによると施工管理者の34%がLINEを使っているという。しかも、現場作業員の間では45%がLINEを使っているそうだ。しかし、会社として業務連絡にLINEを使ってよいと許可している割合は25%に過ぎない。
個人向けコミュニケーションツールだと誤操作による情報漏洩のリスクもあるし、やはり業務専用のツールを使って欲しいと考えている企業は多い。そこで、誰でも使えるLINEのUIを備えたビジネス向けコミュニケーションツールとしてLINE WORKSが求められているのだ。
「建設現場の業務効率化が期待できるツール」としては、電話やメールで非効率的なコミュニケーションをしつつ、情報が蓄積しないというデメリットをLINE WORKSが解消してくれるという点が評価されたと考えられる。
「トーク」機能でコミュニケーションするだけでなく、「ノート」に情報をストックしたり、「Drive」で写真や文書を共有することもできる。「カレンダー」で従業員の予定を作成・閲覧したり、タスクを管理することも可能。LINEに似たUIなので、誰でも迷わず使えるのも便利だ。
ネットに繋がる場所からなら、タダで音声/ビデオ通話が可能なので、電話代も掛からない。コロナ禍で現場を密にしないために、管理者がリモートで映像を確認したり、現場へ指示を出すこともできる。
「建設事業者が協力会社と使いたいツール」というテーマも重要だ。建設業はビジネススタイルとして、様々な協力会社と共同作業で進めることがほとんどだ。これらの協力会社とのコミュニケーションもLINE WORKSに集約できれば、圧倒的な業務効率の改善になる。
とは言え、会社によってがっつりLINE WORKSの全機能を一緒に利用したいのか、トークに加えてグループ機能や通話を利用したいのか、トークだけできればいいのか、など要望は異なる。LINE WORKSなら、それぞれのパターンで活用できるのが心強い。
まずは、自社のLINE WORKSに協力会社のメンバーのアカウントを用意して、協力会社とすべての機能を利用する場合。すべての機能を活用でき、密なコミュニケーションと効率的な情報共有が可能になる。
デメリットは協力会社のLINE WORKSアカウント費用を負担しなければならないこと。人数にもよるが、規模によっては見過ごせないコストになることもある。
協力会社がLINEを利用している場合、自社のLINE WORKSでトークに招待し、コミュニケーションできる。もっとも手軽だし、相手にも負担をかけずに連携できる方法と言える。簡単な日程調整をするだけだったり、写真での現場報告と行った使い方であれば便利に使えるだろう。ちなみに、LINEと接続できるビジネスチャットはLINE WORKSだけだ。
しかし、デメリットもある。まず、トークのみなので、会話しているうちに情報が流れていってしまう。無料の音声通話やビデオ通話機能は利用できない。
一人親方等であれば問題ないが、繋がるのは相手の会社の個人となり、相手の会社が感知することができない。そもそも相手の会社が許可しているかどうかを確認する必要がある。
そこで活用されているのが、自社と協力会社それぞれのLINE WORKSを連携させること。トークだけでなく、グループ機能や音声・ビデオ通話機能も利用できるのが特徴だ。
もし、協力会社がLINE WORKSを導入していない場合でも、無料プランと連携できるので、導入さえしてもらえればOK。お互いにセキュリティを保ちつつ、LINE WORKSの便利機能を活用できる。
デメリットとしては、協力会社がLINE WORKSを使っていない場合に、無料プランを導入してもらう必要がある点。LINE WORKSのことを知らなければ、面倒に思われてしまう可能性はある。
しかし、もし協力会社がビジネスチャットを未導入なのであれば、LINE WORKSを紹介することで、感謝される可能性だってある。単にトークで話すだけでなく、テンプレートで日報を出してもらったり、共有情報をノートに蓄積したり、写真などを一元管理するのを見せれば驚かれること請け合いだ。
通信費だけでなく、リモートワークや出先からの報告が可能になることで移動費や人件費を節約できるかもしれない。それなのに、100人までなら無料で利用できるのがありがたい。
LINE WORKSは自社内だけでつかうコミュニケーションツールというわけではない。ぜひ積極的に協力会社と一緒に活用し、業務効率を向上させてほしい。
次回は電子契約サービス「クラウドサイン」とLINE WORKSとの連携について掘り下げてみたいと思う。

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