新型コロナウイルスの影響もあってか、主要キャリアの端末販売台数が減少しているという。しかし、スマートフォンは3大キャリアを始めとする通信事業者だけではなく、SIMフリー端末をメーカー直販や家電量販店などで普通に買える時代になっている。加えて、ネットオークションやフリマアプリでは中古品の流通も活発だ。
そこで未使用品とされるものも含め、スマートフォンの中古品を買うときは、どこで買い、どういったところに注意したほうがいいか見ていく。
今やスマートフォンは単体で買ったほうが割安
数年前までは、キャリアから契約込みで端末を購入すれば、大幅値引きとなってオトクだった時代があった。回線はしばらく寝かせておいて、その後に解約しても、端末の値引きによって、限りなくタダに近い金額で入手できたのだ。
しかし、契約とセットになった端末割引に制限がかかるようになった2019年10月以降は、スマートフォンの実売価格は性能や価値に比例するようになってきた。これは、考えてみればとても当たり前のことで、それまでの販売方法が異常だったとも言える。
そして、そんな販売方法の変化から、間もなく1年となるが、その間、「OPPO Reno A」「AQUOS sense 3」「Xiaomi Redmi Note 9S」といったコストパフォーマンスに優れたSIMフリースマートフォンが登場。第2世代のiPhone SEも発売されている。こうした端末は高くても5万円以下で購入できる。
たとえば新型iPhone SEでは、3大キャリアの定価よりもアップルや一部量販店で扱われているSIMフリー版の方が安価だ。そのため、キャリアで値引きが期待できなければ、アップルからSIMフリー版を購入してSIMを差し替えて使ったほうが簡単で、しかも安い。今までのように新端末を買うごとにキャリアショップの店頭で料金プランの見直しを強制されたり、不要なオプションを付けられたりもしない。
上限があるとは言え、割引があるMNPでの新規契約でも、無理して乗り換えるほどには必ずしも得にはならず、手数料や月々の費用を二重に払う期間が発生して手間ばかりかかってしまうこともある。ドコモ/au/ソフトバンクで端末を購入するメリットといえば、その3社でしか買えない機種という点のほかは、実質無金利の分割払い、専門店での下取りで手放すよりは状況によっては得になることもあるスマートフォン返却による分割払いの残債免除システムくらいになっている。
中古スマホはあくまでも中古だということ
注意すべき点は多数ある
キャリアショップなど、契約に紐付く形でスマートフォンを購入する意味が薄れている昨今、目立ってきているのが中古端末の取引。昔から中古端末自体は流通していたが、SIMの差し替えで機種変更ができることが浸透してきたのか、ネットオークションやフリマアプリでの売買も盛んになっているようだ。
しかし、家電店など販売店で買う新品と、未使用未開封であってもフリママプリで買う個人売買とでは、後々の扱いが異なる。少し安いから、ポイントがあるから、取引に慣れているからといっても、安易に中古機に手を出すとあとで問題になることもある。
その1つが保証の問題。保証書と販売店が添付する購入証明書があっても、中古機の場合は保証が受けられない場合がある。そして、仮にメーカーの保証が適用されたとしても、最近多くなった端末補償サービスが使えないことがあるからだ。
個人売買のリスクは、端末補償サービスに加入しずらいこと
フリマアプリ購入の問題点は、万が一の際に修理代などを負担してくれる端末補償サービスを使う場合が大きいと思っている。もちろん、ネットオークションなど個人売買にともなうリスクについては、不具合のある品や偽物などをつかまされる危険性をまずは考えなくてはならないが、出品者がどんなに良心的でも購入後の故障は購入者が対応しなくてはいけない。
最近ではMVNOの格安SIMでもオプションサービスとして端末補償サービスが提供されているケースが増えており、SIMとセットで購入した端末ではなくても対象となるものがある。月々数百円程度の支払いで、画面割れといった故障時の修理代を負担してくれるほか、盗難や水濡れによる全損などで代替品購入をサポートしてくれる。人によってはかなりオトクで安心が得られるサービスのため、利用の可能性は考えておくべきだろう。
ただし、適用条件をよく見ると、ネットオークションやフリマアプリで購入したものは対象外となっていたりする。さらには保証のある中古販売店で購入した場合でも、中古端末全般が対象外というものまである。
詳しくは自分が入ろうとしている保険サービスの条件を確認してほしいが、イオンモバイルの「持ちこみ保証」のように店頭で現物を確認して加入可否を判断するようなところもあれば、中古機でも大丈夫とアピールしていても、個人売買で入手した機器は対象外というケースもある。そして、販売時の証明書類なども実際の適用時に必須ということもあるので注意してほしい。

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