ロードマップでわかる！当世プロセッサー事情 第531回

取締役から創業者がいなくなったHP　業界に多大な影響を与えた現存メーカー

収益性の悪化によりCEO交代

　このあたりでHP全体に目を向け直してみたい。1978年にCEOがJohn A. Young氏に変わったという話は連載521回で説明した。そのJohn Young氏は14年間CEO職を務め、1992年に辞任する。

　Young氏は1932年生まれなのでちょうど60歳になった年になるが、単に年齢の問題ではなかった。1980年までの業績は連載521回に示した通りであり、1980年からの業績をまず表にまとめてみた。

HPの1980年からの業績
	総売上	純利益
1999年	423億7000万ドル	39億4100万ドル
1998年	470億6100万ドル	29億4500万ドル
1997年	431億5300万ドル	31億1900万ドル
1996年	384億2000万ドル	25億8600万ドル
1995年	315億1900万ドル	24億3300万ドル
1994年	249億9100万ドル	15億9900万ドル
1993年	203億1700万ドル	11億7700万ドル
1992年	164億1000万ドル	5億4900万ドル
1991年	144億9400万ドル	7億5500万ドル
1990年	132億3300万ドル	7億3900万ドル
1989年	118億9900万ドル	8億2900万ドル
1988年	98億3100万ドル	8億1600万ドル
1987年	80億9000万ドル	6億4400万ドル
1986年	71億200万ドル	5億1600万ドル
1985年	65億500万ドル	4億8900万ドル
1984年	51億5300万ドル	6億6500万ドル
1983年	47億1000万ドル	4億3200万ドル
1982年	38億7100万ドル	3億8300万ドル
1981年	35億7800万ドル	3億1200万ドル
1980年	30億9900万ドル	2億6900万ドル

　1984年は一時的に純利益が急増しているが、これは税制の変更にともない、1億1800万ドルの一時的な利益が出たことに起因しており、これを抜くと実質5億4700万ドルなので、前年から1億ドルほど増えているとは言え、極端に大きなものとは言えない。

　さて、これを見てもらうとわかるが、売上は間違いなく伸びているものの、純利益で言うと1988年をピークにやや下落傾向がみられる。

　下のグラフはこれを見やすくしたものだが、1988年あたりまでは売上と純利益がほぼ似たカーブで上昇していたのに対し、1988年から急速に収益性が悪化している、というのが実情である。

1980～1999年までの売上と純利益

　もっとも1992年の時点ではまだ5億ドルもの純利益があるのだから、十分優良企業として良いとは思うのだが、取締役会としてはそうも言っていられないのだろう。

　Young氏の元では、これ以上収益性の改善が見込めないという判断がCEOの交代につながったものと思われる。

　もっともこの収益性の悪化は一時的なものだ、というのがYoung氏の見解ではあった。というのは1989年あたりから、氏はさらなる収益を目指して多数の企業を買収しており、これによる費用が収益を圧迫したという側面もあるからだ。

　実のところ、HPはYoung氏の買収ラッシュが始まるまで、意外に買収件数は多くなかった。1958年のMoseley Company(プロッター)、1959年のBoonton Radio(計測機器)、1961年のSanborn Company(医療)、1962年のNeely Enterprises(営業/製造)、F&M Scientific Corporation(分析機器)、1966年のData Systems, Inc.(コンピューター)と合計6社だけで、その後23年に渡って買収は一切行なってこなかった。

　ところが1989～1992年にかけては、以下の8社もの買収をいきなり行なっている。

Young氏が買収した企業
年月	企業
1989年1月	Eon Systems Inc.(エレクトロニクス)
1989年4月	Apollo Computer(コンピューター)
1989年11月	Optotech Inc.(ディスクドライブ:ちなみに資産一式のみで会社は買収せず)
1991年1月	Applied Optoelectronic Tech(自動テスト装置)
1991年11月	Avantek(トランジスタ)
1991年12月	ABB CADE(ソフトウェア)
1992年9月	Colorado Memory System(磁気テープドライブ)
1992年10月	Texas Instruments(Computer Systems部門のみの買収)

　それはこれだけ買収すれば利益が減るのもやむなしということなのだろうが、ただこうした買収はしばしばうまくいかなかった。

　たとえばApollo Computerの場合、連載425回でも書いたが買収金額は4億7600万ドルであった。ところが買収の結果、Apollo部門の売上は1989年が5億5000万ドルから1991年には3億6300万ドルに、ワークステーション部門の売上全体も1988年の9億ドルから1991年には7億2500万ドルに減るという始末である。

　なんでもかんでも買収すればいいというものではない、という「良くある話」ではあるのだが、こうした動向を見た取締役会が、そろそろYoung氏ではこれ以上の収益性改善は難しいと判断するのもわかる気がする。