「結局いつ乗れるの？」期待だけが舞う空飛ぶクルマの“乗れなさ”を追ってみた

東京五輪で飛ぶって言ってましたよね？

　「東京オリンピックで空飛ぶクルマが実現する」といった話を、どこかで聞いた覚えがあるはずだ。あのころは「未来が来る」と、多くの人がわくわくしていたが、現実には飛ばなかった。

　そして今度は2025年の大阪・関西万博。「今度こそ本当に飛ぶのではないか」と期待したが、再び「人を乗せてのフライト」は見送りとなった。

なぜ飛ばないのか？ →「飛ばすのは簡単だが、降ろすのが難しい」

　空飛ぶクルマ（eVTOL）は、技術的にはすでに飛行が可能である。実際、ドローン技術と電動モーターの進化によって、人を乗せて飛ぶ機体も各国で試験飛行を重ねている。

　しかし問題は「飛ぶ」ことそのものではない。「バッテリーが切れたらどうするのか？」、「トラブル時にどう安全を確保するのか？」、「空の交通は誰が、どう管理するのか？」、「都市部でどこに着陸するのか？」――といった「飛んで」から「降りる」までの課題があるのだ。

「制度」の空白が続く日本

　もう一つは、法制度の問題だ。日本においては、eVTOLが飛行機なのか、ヘリなのか、あるいはドローンなのかといった定義すら明確ではなかった。その結果、航空法、操縦免許、保険制度など、重要な制度が“まだこれから”の状態となっている。

　また、都市部の離発着地、騒音問題、空域管理など、社会的な受容性も不透明だ。この状態では、空を使ったUberのようなサービスが登場するには、まだ相当の時間がかかるだろう。

テトラ・アビエーションは、海外市場を選んだ

　そんな中、福島県南相馬市を拠点に活動するスタートアップ、テトラ・アビエーションは1人乗りのeVTOL「Mk-5」を開発し、米国でキットプレーン（組立式航空機）として販売している。すでにFAA（アメリカ連邦航空局）の実験機カテゴリーでの認証も取得しており、合法的に飛ばすことが可能である。

　ポイントは「日本では飛ばせないから、米国で売って飛ばす」と舵を切ったこと。制度が整うのを待つのではなく、整っている市場に先に出ていく。スタートアップらしい柔軟かつ現実的な判断だ。

eVTOL「Mk5」

他社の動向は？ → 「飛ぶ前に上場する時代」

　海外では、米国のJoby Aviationが2021年に上場し、直近ではトヨタからの出資を得ている一方で、ドイツのLiliumも上場したが、2024年には子会社の破産申請の報道が出ている。日本ではSkyDriveが注目されているが、こちらは自治体との連携による「社会実験型」の文脈が強い。

　対して、テトラ・アビエーションはあくまで個人向けに、早期実用化を優先したモデルを展開している。一人乗り、個人販売、既存制度を活用しての合法飛行を目指すポジションにある。

「飛ばない」のではない、「育てている」のである

　空飛ぶクルマが飛ばないのは、頓挫したわけでも、ブームが去ったわけでもない。制度と社会受容性の面で、今はまだ「育てている」段階なのである。テトラ・アビエーションのように、現実を見つめ、できるところから飛ばし始めているプレイヤーは確実に存在する。そして、こうした実験的な取り組みが、空のモビリティを本当に社会に定着させる礎となっていく。

　現在開催されている大阪・関西万博では、丸紅、SkyDrive、ANAホールディングス3社によるデモフライトが行われているほか、「空飛ぶクルマ ステーション」ではシミュレーターで実際の乗り心地も体感できる。空飛ぶクルマは、いまも“未来”のままかもしれない。でも少しずつ形になりつつある。アリかナシか、自分の目で確かめに行ってみるのも悪くなさそうだ。