【マツリカ】「DealPods」デジタルセールスルーム機能を大幅アップデート！1ページに複数のタブを設置することでさらに情報共有をスムーズに！
株式会社マツリカ
営業の情報共有とプロジェクト管理を一箇所で行い、顧客の購買体験を向上させる
株式会社マツリカは、新セールステック領域のデジタルセールスルーム「DealPods」（以下、本サービス）において、日本でのさらなるデジタルセールスルームの浸透のためプロダクトアップデートを実施しました。（https://product-senses.mazrica.com/lp-team2-dealpods-io） 本サービスは、最新・最適な営業資料の社内管理から顧客共有ページ内での提案、提供コンテンツのトラッキング・効果検証までをオールインワンで提供し、営業活動におけるあらゆるコンテンツデータ・人物データ・商談データを取得・蓄積します。
■機能アップデートの概要
１.カスタムタブ機能リリース
顧客との情報共有をさらに円滑にするため、新機能「カスタムタブ」をリリースいたしました。この機能は、1つのページ内に複数のタブを設置できるものであり、資料、提案、タスク、議事録など多岐に渡る営業時の提供情報を効果的に分類・管理できる特長があります。
この新機能により、営業担当はさらに多くの情報をスムーズに共有することが可能となりました。デジタルセールスルーム上に多彩な情報を整理し、顧客の視認性を高め、購買体験を向上させます。
また、営業時だけでなく、契約後も新たにタブを追加することで、顧客とのコミュニケーションを一箇所で集約できるようになりました。これにより、営業からカスタマーサクセスの情報連携や、シームレスな顧客体験を実現できます。
２.プロジェクト管理機能アップデート
営業活動の効率を向上させるため、プロジェクト管理機能アップデートを実施いたしました。このアップデートでは、複数のタスクを1つのセクションに統合して記載する機能が追加されました。
今回のアップデートにより、営業活動に必要なステップをテンプレートとして作成し、トップセールスが行っているアクションを営業全員で共有できるようになりました。タスクセクションでは、表示と非表示を選択することができ、営業プロセスにおいて適切なタイミングで標準化されたタスクを顧客と共有できるようになります。
この新機能の活用により、営業時に受注までに行うべきタスクを標準化し、顧客にスムーズに案内することで、営業活動の標準化が実現され、顧客へのサービス提供や案内がより円滑に行われることが期待されます。
■デジタルセールスルームとは
デジタルセールスルーム（DSR）（URL：https://product-senses.mazrica.com/senseslab/sales/about-dsr）とは、営業（売り手）と購買者（買い手）が商談情報や営業コンテンツを共有し、効率的な営業・購買活動を行うことを目的としたオンラインスペースのことです。
デジタルセールスルームでは、売り手と買い手がリアルタイムでチャットをしたり、タスクや動画、資料の共有などによってオンラインでのやり取りができるため、営業担当者はこれまで不可能だった方法でバイヤーとの関わりを持てるようになります。
これにより買い手と売り手、双方にとっての営業/購買プロセスの合理化を実現し、これまで以上に迅速、簡単、かつ効果的に行うことができます。
■利用効果
これまでのテストユーザーによる約半年間の利用を通じ、商談の案件化率は16.1%、受注率25.8%、案件単価33.7%の改善が確認されました。
デジタルセールスルームの活用により顧客にパーソナライズされた体験を提供することで営業と顧客の関係性は向上し、商談情報を顧客のためにまとめて共有することで顧客社内合意失敗リスクを低減し、複雑な購買プロセスを支援することで大型商談の失注リスクを低減します。
購買者の支援のみならず、営業パーソンの作業工数を削減することによって営業成果を向上させる、画期的なセールステックツール「DealPods」をぜひご利用ください。
■ 会社概要
「創造性高く遊ぶように働ける環境を創る」をビジョンに掲げるマツリカは、人とテクノロジーの力を掛け合わせることで、もっと自由で、もっと創造的で、充実したワークライフをこの世の中に生み出していきます。現在は、属人化の解消が急務である営業現場のユーザーに向き合い、クラウド営業支援ツール「Mazrica Sales」、「Mazrica Marketing」と「DealPods」を開発・提供しています。
・社 名：株式会社マツリカ（https://mazrica.com）
・本 社：東京都千代田区神田錦町2−2−1 KANDA SQUARE 11F WeWork内
・代表者：代表取締役CEO 黒佐英司
・設 立：2015年4月30日
・事業内容：クラウドアプリケーションの開発・提供、営業活動におけるコンサルティング業務、その他インターネットインフラ事業の開発・運営