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ノーコードで簡単に?は本当か 「APIあるじゃん」にあえて異論を唱えてみる

CDataのある仙台でAPI連携とコネクティビティについて語り合ってみた

大谷イビサ 編集●ASCII 写真●曽根田元

提供: CData Software Japan

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 CData Softwareが提供するのは、DXの前提となるコネクティビティだ。しかし、同社の代表社員である疋田圭介氏は、このコネクティビティの価値がなかなか顧客に理解されないと悩んでいた。そこで、今回はASCIIの大谷イビサがCData日本法人のある仙台まで足を運び、疋田氏と対談。「つなぐ」や「連携」の定義から、データ連携の意味、API限界説、そしてCDataの存在価値や使い道について語り尽くしてきた。(以下、敬称略 ロケ地仙台 インタビュアー ASCII編集部 大谷イビサ)

DXの定義はさまざまだが、前提はデータが必要なこと

ASCII 大谷イビサ(以下、大谷):杜の都仙台に参りました。まずは疋田さん、CDataの会社紹介からお願いします。

CData 疋田圭介(以下、疋田):CData Softwareは、米国ノースカロライナ州のソフトウェア会社で、あとで説明するコネクティビティを提供するサービス・製品を提供しています。日本法人であるCData Software Japanはここ仙台に本社を置いており、私が代表社員になっています。

CData Software Japan 代表社員 疋田圭介氏。金融機関出身でデータや可視化が好きすぎて、ITの世界に入ってきたという

大谷:外資系の日本法人としては仙台本社は変わってますよね。さて、今回はDXにつながるデータ連携をテーマにした座談会ですね。

疋田:はい。DXの定義はさまざまあって、デジタリゼーション、デジタライゼーションといった言い方や意見もいろいろありますが、「データを使わないとDXは実現できない」という前提があります。

まずは自社の業務データや顧客データをきちんと分析して、データドリブンに経営をしていくとか、コピペや紙をやめて自動化を進めようとか、ノーコード・ローコードツールを使って現場でアプリを作ろうよとかいった施策を進める。その上で、デジタルな競争力を付けていこうという話になるのですが、ここまでは多くの企業がDXで通る道だと思います。

大谷:確かにそうかもしれません。データはDXの「ガソリン」と言われますね。

疋田:つまり、データ活用してDXを進めましょうという点に関しては、あまり異論はない。「So What?」という当たり前の世界だと思います。

DXでデータ活用が重要という話はあまり異論がない

大谷:でも、その「So What?」という話ができていないのが日本企業の課題だったりしますね。

疋田:はい。たとえば、データ分析をやるには、分析に使えるデータがツールに入ってなければなりません。AIやアルゴリズム、統計手法などに目が行きがちですが、まずはプラットフォームにデータを取り込む必要があり、それを実現するためには、アプリケーション同士をつなぐ必要があります。ノーコード・ローコードのツールに関しても、やはり他のマスターデータやトランザクションデータを引っ張ってくることが多いはずです。だから、「つなぐ」ことがとにかく重要です。

溜める、使うためにはそもそもつなぐことが重要

じゃあ、そもそも「つなぐ」ってなによという話です。

大谷:サービス紹介の記事なのに、なんだか哲学的な話になってきました(笑)。

疋田:データをつなぐという話だと、20年前はOracle、IBM、SQL Server、MySQL、PostgreSQLなどいわゆるRDBMSとExcelがつなげればOKでした。もっと言ってしまえば、CSVファイルでのやりとり。これでも「うちはデータ連携してます」と言えたんです。

大谷:なるほど。確かに昔はデータベース=RDBMSでしたよね。製品の数は多かったですが、いわゆる製品ジャンルは少なかったので、つなぎ方はシンプルだったのかもしれません。

疋田:しかし、今や企業のアプリケーションはクラウド化しました。既存の営業活動を置き換えるようなSalesforceやDynamics CRM、デジタルならではのMA(Marketing Automation)ツール、DWH(Data Ware House)やSplunkのようなデータストアなどのほか、ニッチな領域も次々SaaSとして提供されています。

企業のデータがDBから分散したSaaSへ

大谷:業務アプリのクラウド化はコロナ禍で一気に加速しましたね。Web会議やコミュニケーション領域に注目が行きがちですが、テレワーク前提でバックオフィスのクラウド化は相当進んだはずです。

疋田:北米のリサーチ会社の調査では、1社あたり平均で利用されているSaaSの数は2015年はたった8つでしたが、2021年にはなんと110になっています。しかも、大企業はもっと使っているとのことです。北米のトレンドは、日本でも数年後に来ます。3~4年後には1社100SaaSという時代がやってくると思います。

コロナ禍以降、企業で利用しているSaaSの数は激増している

大谷:増えすぎですよね(笑)。

疋田:今はお客様と話していても、肌感覚的には20程度ですが、大谷さんはいかがですか?

大谷:私の感覚にも近いですね。80~100と聞いたときは、日本はさすがにまだそこまで多くないとは思いましたが、大企業だと部門ごとに異なるSaaSを入れていたりするので、ツールはすごく増えているのは事実だと思います。当然、データベースの数も増えましたし、種類も多様化し、分散しているのが課題なのかなと思います。

疋田:おっしゃる通りですね。サービスが違うだけではなく、アクセスの仕方がそれぞれ全然異なるという点が一番のボトルネックだと思います。

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