東北地域大学発ベンチャー共創プラットフォーム 代表チームが次代を担うイノベーションの種を披露

 

　主幹機関の東北大学および共同機関の8大学（弘前大学、岩手大学、秋田大学、山形大学、福島大学、新潟大学、長岡技術科学大学、宮城大学）が運営する組織「東北地域大学発ベンチャー共創プラットフォーム」は、2022年2月18日にオンラインイベント「みちのく DEMO DAY」を開催。同組織が各大学から公募したGAPファンド支援プログラム「みちのくGAPファンド」に採択された研究課題24件のうち、代表８チームによるピッチ発表を実施した。

　公募は、「JST研究成果展開事業　社会還元加速プログラム（SCORE）大学推進型拠点都市環境整備型」のプログラムとして、大学の研究成果（Seeds）の事業化を支援するファンドとなっている。採択された研究課題には、1件あたり500万円以内の助成金を支援し、起業に向けた資本政策や事業戦略などのサポートを行ってきた。本記事では、同イベントに登壇した各チームの取り組みや成果について紹介する。

　なお、各大学のピッチに先立ち行われた開会挨拶には、東北大学 理事の植田拓郎氏が登壇。「みちのくGAPファンドは、東北地域大学発ベンチャー共創プラットフォームの要となる取り組み。このファンドから大学発のスタートアップが多数創出されて、地域のスタートアップエコシステムが生まれ、新産業の創出や地域活性化につながることを祈念している」と話した。

　来賓挨拶をした文部科学省 科学技術・学術政策局 産業連携・地域振興課 課長補佐の加藤浩介氏は「私たちは、新型コロナウイルス感染症がもたらす変化を経て、デジタル活用をはじめとする国内の社会構造の変革や、脱炭素社会や富の偏在化等のグローバル化への対応といった大きなチャレンジを始めている。これからの時代は、より一層世界に広がる課題に目を向け、それらの課題を解決するために、大学の知をはじめ、地域のリソースを結集しながら新たな価値を提供する大学発のベンチャーを創出することやそれらを担う人材を育てることが重要と考えている。今回のみちのくDEMO DAYにおいては、各チームによる未来のイノベーションを担うテーマについて聞けることを楽しみにしている」と話した。

　また、みちのくGAPファンドに採択された8チームのピッチが行われた後は、起業・創業・ビジネスの協創を目指す学生や研究者を対象としたキャンプ式のビジネスプランコンテスト「みちのくイノベーションキャンプ2021」で優勝した山形大学の「q.」チームに所属する大下直晃氏による「光変換により機能性野菜を実現する量子ドットの製造及びそのフィルムの開発」のプレゼンテーションも行われた。
 

東北地域大学発ベンチャー共創プラットフォームについて

　東北地域大学発ベンチャー共創プラットフォームは、東北・新潟の9大学が、大学の研究成果・技術シーズを活用したスタートアップを創出し、地域の産学官金が一体となってスタートアップエコシステムを形成。東京や北海道等の地域外とも連携して、課題先進地から国内外の課題解決に資するスタートアップの創出を加速させるために組織された。本イベントに登壇した8チームを含めた採択研究課題24チームのピッチ動画は、以下みちのくGAPファンドのHPで紹介している。

■みちのくGAPファンドHP

東北地域大学発ベンチャー共創プラットフォームの全体像