【2/26開催】ベルフェイス、Sansan、NSFエンゲージメント、ワークスモバイルジャパン登壇。非対面営業、データ活用、ワークプレイスデザイン、社内コミュニケーション、ニューノーマル時代の働き方とは
モビルス株式会社
「Communication Tech Conference2021」
The Support Tech Companyとして顧客サポート支援のソリューションを開発・提供するモビルス株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：石井智宏）と、クオンタムリープ株式会社（所在地：東京都港区、代表取締役会長：出井伸之）は、2021年2月26日（金）に「Communication Tech Conference2021」（コミュニケーション・テック・カンファレンス2021）をオンラインにて開催します。
「テクノロジーは、コミュニケーションをどう変えていくのか」をテーマに、Zoom創業者のエリック・ユアン氏、ソフトバンク 代表取締役の宮内謙氏、Slack Japan日本法人代表の佐々木聖治氏を始めとしたゲストスピーカーによるメインセッションと、働き方・顧客サポート・エンターテイメントの視点で語るトラックセッションで構成するカンファレンスです。働き方をテーマにした「Work Style Track」の登壇者、講演内容の詳細が決定しましたので、お知らせします。
特設サイト（https://go.mobilus.co.jp/ctc21pr）にて、事前登録の申し込み受付中です。
■Work Style Trackについて
オンライン営業、リモートワーク、アフターコロナのワークプレイスデザイン、社内コミュニケーションなど「働き方」をテーマとしたセッションです。
※イベント特設サイト：https://go.mobilus.co.jp/ctc21pr
【プログラム】
16:10-「非対面のデジタル営業」で営業活動をテレワーク化
次世代営業マネージャへのニューノーマルセールスのススメ
ベルフェイス株式会社
グロースビジネスグループ セールスディヴィジョン GM 岩田 恭行氏
【講演概要】
営業組織が普遍的に抱える「リソース不足」と「スキル不足」の２つの課題。この２つの課題への強力な処方箋となるのが「非対面のデジタル営業」です。コロナ禍により半ば強制的に定着した非対面営業は、営業現場に新たな課題を産み落としました。本セミナーでは、非対面営業が標準装備された新時代の営業組織を変革する方法をお話します。
16:40-ニューノーマル時代のエンゲージメントとワークプレイス
～コミュニケーションの変化とオフィスの役割～
株式会社NSFエンゲージメント
代表取締役社長 廣松 茂氏 チーフプロデューサー 高野 昌幸氏
【講演概要】
ニューノーマル時代はリモートワークの活用が進むと共に、依然必要なオフィスワークにおいてはCOVID-19に代表される「感染症」対策が必要です。リモートワークとオフィスワークの併存という働き方の変化と、それに伴うコミュニケーションの変化によって、社員とのエンゲージメントは、より重要な課題になってきています。
そうしたニューノーマル時代のエンゲージメントに寄与するワークプレイスのソリューションを、ソニーとNTTのタッグで誕生した「総務の専門家集団」NSFエンゲージメントが「アジャイルABWオフィス」、「感染症対策」等の最新の事例を交えてご紹介いたします。
17:10-デジタル時代を生き抜くためのデータ活用方法とは
Sansan株式会社
Sansan事業部 Sansan Plus推進部 DXエバンジェリスト 鳴海 佑紀氏
【講演概要】
新型コロナウイルスの影響によりリモートワーク等が推奨され、ネクストノーマルを見据えた事業活動が必要になってきています。デジタルを活用し時代の変化に耐えうる組織を作るためには何が必要か、変化を成果に変えるためにはに何をすべきか。本セミナーでは、デジタル時代を生き抜くための営業変革と進め方についてお伝えいたします。
17:40-withコロナ時代における非対面ビジネスを促進するコミュニケーション・テクノロジー
ワークスモバイルジャパン株式会社
代表取締役社長 石黒 豊氏
【講演概要】
エジソンが電話を発明したとき「これから人は会わなくなるだろう」と言ったそうだが、電話でもっとも話される会話は「会う約束」だったらしい。ビジネスチャットやビデオ会議でのやりとりも最後は、「コロナが落ち着いたら、今度はリアルでお会いしましょう」になった。コロナのもたらした変化は何よりも、「人がリアルで会うことの価値」なのかもしれない。いま、withコロナで働き方が強制的に変化させられ、ビジネスにおける人とのつながりも大きく変わってきている。その中でもテクノロジーによって非対面コミュニケーションを実践し、業績を伸ばしている企業の取り組みを紹介する。
■ 開催概要
・名称：Communication Tech Conference 2021
・日時：2021年2月26日（金）13：00～18：25
・イベントURL：https://go.mobilus.co.jp/ctc21pr
・主催：モビルス株式会社、クオンタムリープ株式会社
・参加費：無料（要事前登録）
・参加方法：視聴には事前の参加登録が必要です。
特設サイト（https://go.mobilus.co.jp/ctc21pr）からご登録ください。
・協賛：
ソフトバンク株式会社、Twilio Japan合同会社、ベルフェイス株式会社、Sansan株式会社、LINE株式会社、株式会社NSFエンゲージメント、株式会社BEDORE、TeamViewerジャパン株式会社、コエステ株式会社、ワークスモバイルジャパン株式会社、bravesoft株式会社
■コンセプト
これから訪れるAI時代、テクノロジーは人と人とのコミュニケーションをどのようにサポートし、イノベーションを起こしていくのか。 はたまた、テクノロジー自体が人と自然に対話するためには、どのような可能性と課題があるのか。
このようなコミュニケーション領域におけるテクノロジーの進化、社会的な影響、ビジネスでの活用を主題にした議論は、まだ十分になされていません。
対話やコミュニケ―ションは、太古の昔から続く、人の基本的な営みのひとつです。
現状のAIがどれほど人と対話でき、どのような可能性や課題があるのか。5Gは、ロボットやアバターは、そして音声技術は、どうコミュニケーションに影響を与え、どのような役割を果たすのか。同時に、モバイルデバイスはどのような進化を遂げ、コミュニケーションを支え、変えていくのか。
Communication Tech Conferenceは、テクノロジーとコミュニケーションにスポットを当てる、まったく新しいカンファレンスです。
【クオンタムリープ株式会社について】
所在地 ： 東京都港区赤坂9-5-12 パークサイドシックス502
会社名 ： クオンタムリープ株式会社
代 表 ： 出井 伸之
設立日 ： 2006年10月
ウェブ ： http://qxl.jp/
【モビルス株式会社について】
モビルスは、テクノロジーでサポートを新しくするThe Support Tech Companyです。企業のコンタクトセンターや自治体向けに、AIチャットボット（自動応答）と有人応答によるシームレスなチャットサポートを実現するチャットシステム「MOBI AGENT(モビエージェント）（https://mobilus.co.jp/solution/agent）」や、チャットボット「MOBI BOT（モビボット）（https://mobilus.co.jp/solution/bot）、AI電話自答応答システム「MOBI VOICE（モビボイス）（https://mobilus.co.jp/solution/voice）、LINEのセグメント情報配信システム「MOBI CAST（モビキャスト）（https://mobilus.co.jp/solution/cast）問い合わせ導線を一元化しガイダンスとフローをビジュアル化する「VisualIVR」（https://mobilus.co.jp/solution/v-ivr）をはじめとした、カスタマーサポート支援のソリューション開発を行っています。モビシリーズは200社以上に導入実績があり、3年連続でチャットボット市場売上シェア1位を獲得しました（出典：「ITR Market View：ビジネスチャット市場2020」）。
また、LINE株式会社が提供する各種法人向けサービスの販売・開発のパートナーを認定する「LINE Biz-Solutions Partner Program」の「LINE Account Connect」部門において、「Technology Partner」の「Silver」、特別賞の「Chat/Voice Award」を受賞、さらに「Technology Partner」コミュニケーション部門の「Silver」を獲得、 「Planning Partner」に認定されています（https://mobilus.co.jp/press-release/21366）
設立：2011年9月16日 代表取締役社長：石井 智宏
本社：東京都品川区西五反田3-11-6 サンウエスト山手ビル5F
事業内容：人工知能とモバイル技術を活用した、サポート領域のAIソリューション開発
Web：https://mobilus.co.jp/ オウンドメディア「Mobilus SupportTech Lab」：https://mobilus.co.jp/lab/
＊ 本リリースに記載された会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。