このページの本文へ

9月8日・9日に開催 オンラインでもコミュニケーションを重視

イベントプラットフォームの独自開発に踏み切ったCloudNative Days Tokyo 2020

2020年08月04日 17時30分更新

文● 大谷イビサ 編集●ASCII

  • この記事をはてなブックマークに追加
  • 本文印刷

CloudNative Days Tokyo 2020実行委員会は、2020年9月8・9日に開催される「CloudNative Days Tokyo 2020」についての記者発表会を開催した。初のオンライン開催に向けイベントプラットフォームは独自開発した経緯やイベント内のコミュニケーション活性化の施策、クラウドネイティブ技術にまつわる幅広いセッションや見所について説明が行なわれた。

CloudNative Days Tokyo 2020実行委員会 Co-Chairの青山真也氏

コミュニケーションを重視すべくイベントプラットフォームを独自開発

 CloudNative Daysはコンテナやクラウドネイティブ技術を取り扱うイベントで、「コミュニティ、企業、技術者が一堂に会し、クラウドネイティブムーブメントを牽引することを目的としたテックカンファレンス」を謳う。2018年に開催された「Japan Container Days」を前進とし、CNCFやグローバル企業のスポンサーを受けて実施。昨年の7月にはOpenStack Daysと合流し、1500人規模の大規模イベントを開催し、初めて大阪や福岡での開催にもこぎつけた。

 初のオンライン開催となるCloudNative Days Tokyo 2020は、OSSやKubernetesの勉強会を主催するサイバーエージェントの青山真也氏、PaaS勉強会のオーガナイザーであるヴイエムウェアの草間一人氏をCo-Chairとした有志によって実行委員会を組織した。昨年のイベントのフィードバックを元に「+Native~ともに作るクラウドネイティブの世界~」をテーマに掲げ、最新の活用事例や先進的なアーキテクチャを学べるだけでなく、ナレッジの共有やディスカッションの場を通じて、登壇者や参加者同士のつながりを深め、初心者から熟練者まで成長する機会を提供するという。

昨年のイベントをラップアップし、+Nativeのテーマを決定

クラウドネイティブにまつわる幅広いテーマのセッションを展開

 テーマの中の「ともに作る」は実行委員会が特にこだわった部分。登壇者から参加者への一方的な発信ではなく、質問やフィードバック、SNS、イベントなどによって双方向でのコミュニケーションを重視しているという。今回はイベントのオンライン化によって、こうしたコミュニケーションを失わないよう、参加登録やタイムテーブル、リアルタイム・アーカイブ視聴、参加者間のコミュニケーションを担うイベントプラットフォームは独自開発する道を選んだ。「オンラインでのコミュニケーションを満たす鉄板な選択肢は存在しないので、独自開発することにした」と草間氏は語る。なお、イベントの動画配信に関しては「Vimeo」を採用する。

 双方向なコミュニケーションに関しては、オフラインと同じく、さまざまな取り組みを展開する。たとえば、登壇者とフェイスツーフェイスで交流できる「Ask The Speaker」や昨年のイベント時も好評だった「Discussion Board」のほか、メンターに日本語で質問しながらKubernetesを学べる「Kubernetes Upstream Training」、kubernetesにまつわるクイズを参加者同士で競い合う「Kontest(kubernetes Contest)」なども行なわれる。

 また、昨年のOpenStack Days Tokyo/CloudNative Days Tokyo 2019の好評セッション動画を上映しながら、登壇者を招いてディスカッションするオンライン上映会やCo-Chairの二人とゲストを招いたオンラインパネルトークも実施する予定となっている。

 基調講演としては、巨大なモノリスアプリケーションだったcybozu.comのアーキテクチャをコンテナ化しているサイボウズ執行役員の山本泰宇氏の講演のほか、OSSやハイブリッドクラウドを用いるプレイドCTOの牧野 祐己氏、CNCFのボードメンバーとして活躍後、プラットフォームを提供する側から使う側に回った富士通 亀澤 寛之氏、GKEやSpannerなどのテクノロジーを導入・運用するコロプラ取締役 CTO 菅井健太氏などが登壇する。その他、スポンサーセッションも含めたセッションは全部で55にのぼり、セキュリティや組織作り、CI/CD、サーバーレスなど幅広いテーマで展開される。

 運営はインプレスが務めており、参加費は無料で事前登録制。イベントの登録はすでに開始されている。

■関連サイト

カテゴリートップへ

  • 角川アスキー総合研究所
  • アスキーカード