「2017年度は爆発的な成長が始まった」日本法人田中社長が語る、同社の価値と戦略

「ピュア・ストレージの真価はフラッシュでなく『サービス』」

2018年03月05日 07時00分更新

文● 大塚昭彦／TECH.ASCII.jp

　「2017年度は、ピュア・ストレージ・ジャパンにとって『飛躍の年』になったと思う。爆発的に成長し始めたと感じている」。昨年（2017年）2月から同社社長を務める田中良幸氏はインタビュー冒頭、こう切り出した。

ピュア・ストレージ・ジャパン代表取締役社長の田中良幸氏

　「データセンターのオールフラッシュ化の波に乗るピュア・ストレージ」――と、筆者はおおむねそんなストーリーになることを予想しながらインタビューに臨んだ。だが田中氏は、ピュア・ストレージが提供する本質的な価値は、フラッシュではなく「先進的なサービス」にあること、それが現在のビジネスニーズに合致したからこそ市場で評価されていることを強調する。筆者の想定は的外れだったわけだ。

　田中氏が言う「サービス」とは何を指すのか、またそれを求める市場背景とはどんなものか。2月から始まった同社新年度（2018年度）では、どんな戦略で展開するのか。田中氏に詳しく聞いた。（インタビュー取材日：2018年1月22日）

「『エバーグリーンストレージ』こそが評価されているポイント」

　まずは2017年度、ピュア・ストレージが日本市場で「爆発的な成長」を遂げた理由を尋ねてみた。田中氏は「その要素はひとつではない」としながら、大きくまとめれば「ピュア・ストレージにとってのタイミングが来たから」だと語る。

　「AI、ビッグデータ、IoTと、現在の注目キーワードを紐解くとすべて『データの重要性』につながる。こうした“超高度情報化社会”時代への流れと顧客企業における需要、テクノロジーの進化が相まって、そこにピュア・ストレージが『先進的なサービス』を提供できたことが、爆発的な伸びが生まれた理由だと理解している」（田中氏）

　田中氏が「先進的なサービス」という言葉で指すものの中心には、同社独自の「エバーグリーンストレージ」モデルがある。「エバーグリーンストレージこそが、顧客に評価されているポイントだと思う」（田中氏）。

　従来のストレージシステムは、たとえば5年、7年と一定期間が経過するたびに丸ごとリプレースしなければならないのが常識だった。その都度、新しいストレージの購入とチューニング、保有データのマイグレーションに大きなコストと時間がかかり、システム障害やデータ損失のリスクも抱えることになった。

　エバーグリーンストレージは、こうした旧来の課題を解消すべく考えられた、SaaSライクなサブスクリプション型の所有モデルだ。容量やパフォーマンスは必要に応じて拡張できる。またソフトウェアアップグレードだけでなく、3年ごとにハードウェア（コントローラー、フラッシュアレイ）も無償でアップグレードできる。しかも、チューニングは不要であり、スケール拡張やアップグレード、データマイグレーションはダウンタイムなしで実行可能だ。

　こうした仕組みにより、顧客の投資を無駄にすることなく、10年以上にわたり使い続けられるストレージ環境を提供するというのが、ピュア・ストレージの狙いだ。「エバーグリーン、つまり永続的に使えて“ずっと枯れない”データプラットフォーム、ストレージがあるべきだよねと、そういう発想から生まれた」（田中氏）。

　そもそも近年、企業が抱えるデータ量は爆発的に増加しており、今後もさらに増加ペースは加速していく。他方で、データ活用は今や企業にとっての生命線であり、ストレージのダウンタイムはビジネス上の機会損失に直結する。つまり、旧来のように定期的にストレージをリプレースし、そのたびにデータを移行しなければならないのでは間に合わなくなってくる。

　田中氏は、顧客企業は2020年、2025年に何が必要になるのかを考えて投資しており、そこにピュア・ストレージの考えるデータプラットフォームのあり方が合致したのだと説明した。

　「ピュア・ストレージでは、8年前の創業時に、今後の社会で必要とされるデータプラットフォームのあり方を一から設計し直した。時代を先取りして『こういうものが必要になるだろう』と考え、4年間かけて作ったプラットフォームがまさに今、評価をいただいている」（田中氏）

　それゆえに、ピュア・ストレージが提供する価値の本質はフラッシュのテクノロジーではなく、エバーグリーンストレージという新しい所有モデルであり、それを可能にしたデータプラットフォームのアーキテクチャである、という結論になるわけだ。

　「もちろんわれわれも、今後数年間はフラッシュの時代だろうと考えている。ただし、SSDの次にNVMeが出てきたように、3年後、5年後にはもっと高性能なテクノロジーが出てくるかもしれない。だからこそ（記録）媒体を問わず、その時点で最新のテクノロジーが使えるアーキテクチャを作った。テクノロジーを更新するたびにコストがかかるのではなく、むしろコストが下がっていく方向に進化するサービス、これがピュア・ストレージの実態だ」（田中氏）

「エバーグリーンストレージ」によって、投資コストを無駄にすることなく高効率な最新技術を導入できる（画像は同社サイトより）

　田中氏はさらに、多くのITハードウェアベンダーがオンプレミス設置／従量課金型の利用モデルを強化していることを指して、「ピュア・ストレージはオールフラッシュをリードしてきたのではなく、エバーグリーンストレージ（のようなモデル）をリードしている」とも語った。

2018年度の戦略はピュア・ストレージ自身の「爆発的な」規模拡大

　それでは、2月からスタートした同社の2018年度にはどんな戦略で臨むのか。

　田中氏はまず、現在の勢いに乗って「爆発的に社業を大きくしていきたい」と語る。規模を拡大することで、より多くの企業にエバーグリーンストレージの提案を広めることができると考えるからだ。

　「多くの企業が、大量のデータをビジネス戦略に活用したいと考え始めている。つまりわれわれのサービスは、今まさに日本のマーケットが必要としているもの。今、このタイミングでサービスを提供することにより、顧客のビジネスに大きく貢献できるものと考えている」（田中氏）

　もうひとつ、顧客の中長期的なITインフラ戦略を支援したいという思いもあるという。現在、多くの企業が、クラウド／オンプレミスの適切なバランスに頭を悩ませている。日本国内では「クラウド移行」がトレンドだが、先行する欧米市場では「オンプレミス回帰」の動きも見られる。両者にはそれぞれ一長一短があるからだ。

　ここで、エバーグリーンストレージの“クラウド的な”特徴が価値を持つ。クラウドのような簡便さ、従量課金モデル、さらにクラウドとのハイブリッド連携といった特徴だ。

　「将来的な動向がどうなろうとも、ピュア・ストレージが提供するものであれば、顧客の事情に応じてオンプレミス／クラウドの比率を柔軟に変えられる。企業が2025年をふまえた将来の情報戦略を策定するタイミングを考えると、今それを提案するのが最もお役に立てるだろう」（田中氏）

　昨年4月に開催された2017年度の事業戦略説明会において、田中氏は日本市場におけるテーマを「CHANGE」という言葉で表現していた。日本企業のデータ戦略を変えていくために、まずはそれを提案するピュア・ストレージ自身を変えなければならないという意味だ。ハードウェア製品を提案、販売する従来のモデルから、顧客視点に立つビジネスソリューション提案への脱却だ。

　「当社にはストレージ業界内から移ってきた社員も多くいるが、この1年間、これまでの業界内での常識にとらわれず、考え方や顧客企業への伝え方を変えようと言い続けてきた」「顧客企業の経営者とお話しする機会を増やし、ビジネスにおける（データプラットフォームの）重要性を訴えるようにしている」（田中氏）

　こうした企業への訴求と提案をさらに早めていくためにも、ピュア・ストレージ・ジャパンとして「規模のCHANGE」が必要だと、田中氏は繰り返した。すでに西日本支店（大阪）、中部支店（名古屋）を構えるが、さらに全国への支店拡張を図り、東京本社も規模を拡大する方針だという。加えて販売パートナーについても、新規パートナーも含め「大きな展開を狙っている」と述べた。