このページの本文へ

前へ 1 2 次へ

連載:今週の「ざっくり知っておきたいIT業界データ」

IT市場トレンドやユーザー動向を「3行まとめ」で理解する 3月26日~4月1日分

デジタル化投資で遅れる日本企業、国内SDN市場が200億円規模に、など

2016年04月05日 07時00分更新

文● 大塚昭彦/TECH.ASCII.jp

  • この記事をはてなブックマークに追加
  • 本文印刷

■[セキュリティ]2015年第4四半期のサイバー脅威レポート(インテルセキュリティ、3月30日)
・脅威インテリジェンスの企業間共有、活用する企業は42%にとどまる
・活用企業では97%が「自社の保護をさらに向上できる」
・情報共有を阻むのは「自社ポリシー」「業界規制」「活用に関する情報不足」

 ユーザー企業同士が連携して攻撃情報などの「脅威インテリジェンス」を交換(共有)する取り組みが進まなければ、次々に生まれる新たなサイバー攻撃手法には対抗できない。それを阻害している「自社の機密情報まで漏れるのでは?」といった誤解も正していく必要がある。

自社の業界に関連する脅威情報については、91%が受信したいと考えている

■[ユーザー動向]国内企業の「社内コミュニケーション」調査(ガートナー、3月31日)
・3分の2の企業が「会議や電子メールの数をもっと減らすべき」と回答
・2000人以上の企業ではUC採用が20%を超え、「今後導入予定」も過去最大に
・「多様なコミュニケーションツールの使い分け、社内ルールや慣習の見直し」を提言

 スマートフォンや「Skype for Business」などのWeb会議、ビジネス向けチャットなど、企業で利用できるコミュニケーションツールは増えている。生産性向上のためにも“コミュニケーションにひそむ無駄なコスト”を再考すべき時期が来ている。

会議、メールとも約7割の企業が「多すぎる」と感じている

前へ 1 2 次へ

カテゴリートップへ

この連載の記事
  • 角川アスキー総合研究所
  • アスキーカード