4月1日発売の月刊「トッププロモーションズ販促会議」(宣伝会議刊)誌上で行った主要95社に対するプロモーション手法についてのアンケート調査結果によると、O2O(Online to Offline)への取り組みを実施している企業は42.1%、今後、実施の予定があるのは26.3%で、68.4%の企業がO2Oに前向きであることがわかった。
次にプロモーション手法を複数回答で尋ねると、現在、力を入れている手法の上位は「自社サイト(PC)」(67.4%)、「店頭施策(POP、サンプリングなど)」(66.3%)、「テレビCM(地上波)」(49.5%)、「ソーシャルメディア」(48.4%)、「インターネット広告(PC)」(44.2%)。
これから予算を増やしたい手法では「ソーシャルメディア」(49.5%)、「インターネット広告(スマホを含むモバイル)」(43.2%)、「店頭施策(POP、サンプリングなど)」(42.1%)、「インターネット広告(PC)」(40%)、「自社サイト(PC)」(34.7%)が挙げられた。
従来の「店頭施策」や「テレビCM」から今後はインターネット上のユーザーにプロモーションをしかけていくオンラインへと手法がシフトしつつあるが、特にカギを握るのはモバイル機器とO2O。予算を増やしたい手法で1位の「ソーシャルメディア」は、パソコンはもちろんスマホなどのモバイル機器での利用が増えており、同2位の「インターネット広告(スマホを含むモバイル)」はまさにモバイル機器向けの手法そのものだ。