My Sony Clubと「ソニー スペシャルナイト in キッザニア」
ソニーマーケティングでは、キッザニアとのコラボレーションにより、年1回、「ソニー スペシャルナイト in キッザニア」を開催している。
キッザニア甲子園では、2012年11月20日にMy Sony Clubのプレミアムメンバーおよびメンバーを対象にした「ソニー スペシャルナイト in キッザニア」が開かれた
キッザニアでは、入場時間が2部構成となっているが、午後4時〜午後9時までの第2部の時間帯を利用。2012年は、11月7日にキッザニア東京で、11月20日にはキッザニア甲子園で、それぞれ300組1200人、合計で最大600組2400人の親子を招待した。2012年で3年目となった同イベントとしては、過去最大規模の募集人員だ。1組で最大4人までと設定していたが、参加家族の中には、1組で2人や3人の参加もあった。それでも合計で2000人弱の参加を得るという人気ぶりとなった。
このイベントは、My Sony Clubのプレミアムメンバーおよびメンバーを対象にしたもので、特に今回は、αユーザーである「α cafe」の登録者を優先的に招待したという。
ソニーマーケティングでは、2012年度の事業方針として、デジタルカメラ事業の販促活動の強化に取り組んでおり、その点でも今回はαユーザーを中心としたイベントとしたようだ。
保護者にも新しい発見がある
さらに、ソニー スペシャルナイト in キッザニアでは、子どもたちがアクティビティを体験している間、保護者がαシリーズを体験できるように、特別プログラムとして「デジタル一眼カメラ“α”体験会」「“α”レンズ体験会」を開催。専用ラウンジを設けて、αシリーズおよびαレンズを貸し出すとともに、ソニー社員による操作方法の指導や、撮影ノウハウを伝授し、初めてデジタル一眼レフカメラを手にする人でも、アクティビティを楽しんでいる子どもを気軽に撮影できる機会を提供した。
保護者を対象にした特別プログラム「デジタル一眼カメラ“α”体験会・“α”レンズ体験会」を開催。カメラとレンズを貸し出した
撮影方法をソニーの社員から伝授してもらうシーンも
貸し出しのために用意した製品は「α77」「α57 」「NEX-7」「NEX-F3」で合計30台。また、αレンズでは「SAL50F18」「SAL35F18」を合計10台を用意。それぞれ1時間に渡り、3回の貸し出しを行なった。αレンズは、αシリーズ本体を所有する保護者を対象に貸し出したという。
貸し出し用に用意されたαシリーズ
ソニー スペシャルナイト当日は特別にソニー製品の展示コーナーも設置した
実は、キッザニアの街は、一般社会では子どもが一人では出歩くことができない夕方の雰囲気を演出している。イメージは午後5時以降だ。そのため、キッザニア内での子どもたちとの挨拶は、すべて「こんばんは」で始まる。これは、子どもを大人として扱うキッザニアならではの演出によるものだが、裏を返せば、この暗さは写真撮影にはあまり適していない環境ともいえる。
しかしこれは、貸し出したαシリーズにとってプラスのメリットに働いた。
「スマートフォンやコンパクトデジタルカメラでは難しい暗所での撮影が、αシリーズなら撮影できるといった発見がある」（ソニーマーケティング ウェブコミュニケーション推進部編成課・鈴木美佳統括課長）というわけだ。
ソニーマーケティング ウェブコミュニケーション推進部編成課・鈴木美佳統括課長
ソニー社員による暗所での撮影ノウハウの指導もあり、暗めのキッザニアの中でも、スマートフォンなどでは難しい、子どもたちの生き生きとした表情を撮影した保護者の姿が目立っていた。
また、貸し出したカメラで撮影した画像はすべて、参加者が持参したメモリーカードに入れて持ち帰り可能にしていた。
ブランドへの満足度向上とともに、社会貢献としても取り組み続ける
My Sony Clubは、2010年にスタートした同社の会員制度で、800万人弱の会員数を誇る。会員向けのイベントとしては、キッザニアへの招待が年間で最大規模のものとなるが、それ以外にも、ソニー・ピクチャーズの試写会への招待など、毎月1回のペースで会員向けイベントを開催しており、会員の満足度向上に取り組んでいる。
「ソニー製品を購入していただいたお客様に対して、製品の良さだけでなく、ソニーブランド全体に対する満足度も感じていただきたい。キッザニアとコラボレーションした取り組みは、お客様満足度の向上とともに、社会貢献という意味でも息の長い活動として取り組んでいきたい」（ソニーマーケティング メディアリレーション部ショールーム課・青井千穂統括課長）とする。
ソニーマーケティングは、これまで以上にMy Sony Club向けの施策拡大に取り組む姿勢であり、キッザニアとのコラボレーションは、これからも重要な取り組みのひとつとなりそうだ。
