【IDF Japan 2005 Vol.2】“インテル・デベロッパ・フォーラム Japan 2005”開催――基調講演ではデジタルエンタープライズからデジタルホーム、研究開発についての講演を行なう

超小型PC“RUBY”を手に講演を行なう米インテル デジタル・エンタープライズ事業本部 本部長のアビ・タルウォーカー氏

米インテル社のハードウェアやソフトウェアなど、さまざまな最新技術や製品が公開される開発者向け会議“インテル・デベロッパ・フォーラム Japan 2005”(IDF-J)が、7～8日の2日間、東京港区台場のホテル日航東京にて開催される。午後より行なわれた基調講演では、ビジネスの主軸を担うデジタル・エンタープライズ事業本部とデジタルホーム事業本部それぞれの事業部長と、研究開発部門の統括部長が登壇し、同社のプラットフォーム戦略や研究開発の重点項目についての講演を行なった。

昨日の記事でも触れたように、同社は今年1月に大規模な組織再編を行ない、エンドユーザー別に異なるプラットフォームに分けた5つの組織が誕生した。今回のIDF-Jにはそれら5つの事業本部のうち、2つの事業本部から事業本部長が来日して講演を行なうなど、これからのインテルのビジョンが日本国内で幅広く公開される最初の機会となった。初日の基調講演では、同社副社長兼デジタル・エンタープライズ事業本部長のアビ・タルウォーカー(Abhi Y.Talwalkar)氏、デジタルホーム事業本部副社長兼デジタルホーム事業本部長のドナルド・マクドナルド(Donald J. MacDonald)氏、インテル・シニア・フェロー兼コーポレート・テクノロジ統轄本部長のジャスティン・ラトナー(Justin R. Rattner)氏が次々と登壇して講演を行なった。

インテル(株)代表取締役 共同社長の吉田和正氏の紹介に続いて登壇したタルウォーカー氏は、インテルの“革新”を支える3つの要素として、“シリコン(半導体技術)”“ビルディングブロックのプラットフォームやソリューションへの統合”“ソフトな革新の側面としての教育や政治”の挙げて、これらをテーマに講演を行なった。まず半導体技術では、革新をエンドユーザーに生かし、ニーズをしっかりと把握するために、製品戦略のプラットフォーム化を行なうことで市場でのアプローチも変えていくとした。業界と一緒になって取り組んだプラットフォームの例として、タルウォーカー氏は“Centrinoモバイルテクノロジー”を例に挙げ、ビジネスモバイルユーザーが求める要素を分析し、各要素を実現するための技術開発を業界各社と協力しながら進めた。さらにマーケティングに3億ドル(約324億円)もの巨費を投じて、こうしたプラットフォームに対するエンドユーザーへの認知を高めたり、同様に巨額なファンドも用意して、無線LANアクセスポイントの設置を世界中で推進するといった戦略の推進によって、今では無線LANをどこででも使えるようになったと、Centrinoの取り組みと成果について語った。そしてこうした成功を元に、エンドユーザーのセグメントごとに会社を大きく分けたのが、1月の再編の理由であったとタルウォーカー氏は述べた。

またタルウォーカー氏は同社が現在アグレッシブに取り組んでいる分野として、“デュアル/マルチコア”を取り上げた。マルチコアはサーバー、デスクトップ、モバイルの全分野で進んでいて、その理由としてさらなるパフォーマンスの向上と、熱や消費電力の問題の解決を挙げた。マルチコア・マルチスレッドはサーバー分野だけでなく、家庭のデスクトップでもマルチメディアアプリケーションの性能向上などで効果があるとして、パフォーマンス向上がもたらす技術について、デモを交えて説明した。まず披露されたのは、パソコン内にあるコンテンツ検索のユーザーインターフェースのデモで、グリッド状、または球形状に配置された写真やビデオのサムネイルを、画面の前で手を動かすことで上下左右に動かして、見たいコンテンツを探し出すというデモを行なった。将来は操作方法の変化だけでなく、ユーザーのニーズを予測して適切なタイミングでコンテンツを表示するといった機能が可能になるとした。

タルウォーカー氏の講演で披露された、未来のユーザーインターフェースのデモ。ユーザーの手の動きを認識して、画面内のオブジェクトがぐるぐる動く。デジタル家電向けのインターフェースだろうか

デュアルコアCPUを使ったプラットフォームのデモでは、デュアルコアCPU(Pentium DまたはPentiumプロセッサ エクストリームエディション)とIntel 955/945 Expressチップセットを使った2005年のデスクトップ向けプラットフォーム“Anchor Creek(アンカークリーク)”に基づいたホームパソコンや、ビジネスクライアント向けの2006年のデュアルコアプラットフォーム“Averill(アブリル)”に基づいたタワー型パソコンなどを披露した。さらには低電圧版Pentium M(コード名Dothan)を使ったPDAサイズのWindowsパソコン“RUBY(ルビィ)”や、(株)ビジネスデザイン研究所が制作した“ハローキティーロボ”(Pentium Mを搭載し、CCDカメラを内蔵。触れられると喋る)なども披露し、革新によってこうした新しい機器も手軽に買えるようになるとタルウォーカー氏は述べた。

年内に登場予定のデュアルコアのPentium DやIntel 955/945チップセットを使った“Anchor Creek”プラットフォームのホームパソコンのデモ機		デスクトップクライアント向けのデュアルコアCPUプラットフォーム“Averill”ベースのパソコンを披露するタルウォーカー氏

デュアルコアとは関係ないが、Pentium Mを搭載するハローキティーのロボットも講演に登場した

またインフラ面の革新として、Wi-Fiについで重視して取り組んでいる無線技術として“WiMAX”についても触れた。WiMAXは通信距離が最大で48kmにも達しながら、通信速度が最大70Mbps程度にもなるという公衆無線LAN向けの技術で、ブロードバンドインターネット接続の普及がなかなか進まない米国では、非常に期待されている技術である。WiMAXについてはデモはなかったが、3Dの地図を用いて、Wi-FiではIDF-J会場のホテルを覆うのが精一杯だが、WiMAXではひとつのアクセスポイントで東京を覆えるというイメージを披露した。こうした広域ワイヤレス通信でシームレスな接続が可能となった都市のことを、タルウォーカー氏は“デジタルシティ”と称した。

Wi-FiとWiMAXの違いを示すデモ映像。Wi-Fi(左)でカバーできる範囲と、WiMAXでカバーできる範囲の圧倒的な違いがイメージしやすい

講演の最後にタルウォーカー氏は、3つ目の要素である教育分野での取り組みについて語った。それによると同社では子供や学生、社会人に対する教育を非常に重要視しており、革新のパイプラインとなるとしている。教育向けプログラムには年間1億ドル(約108億円)もの投資を行なっていて、世界50ヵ国で行なわれている4つの大きな数学・理科教育プログラムや、世界12ヵ国の90カ所で“クラブハウス”と呼ばれる子供向けのパソコン教育とパソコンを使った学習方法のトレーニングを行なっているとした。また教員向けにパソコンの活用方法を教える“Teach to the Future”というプログラムも行なっているとした。このプログラムは世界30ヵ国で20万人もの教師が体験したとのことだ。