お父さんは家庭の「情シス担当」、エンプラ向け管理ツールを「おうち」に導入してみたら、めちゃくちゃ理にかなっていた話
提供: 日本HP
またか……、家族から不意にやってくる恐怖のSOS
PC好きやIT業界で働く人間であれば、誰もが一度は経験したことがあるだろう。
実家で暮らす両親や、離れて暮らす家族からやってくる「突然の問い合わせ対応(PCサポート)」である。「なんか変な画面が出たんだけど、これ、閉じていいの?」「英語のアラートが出たんだけど、どうすればいい?」 電話口でそう言われても、こちらには何が起きているのかさっぱり分からない。「まずは画面の左下にあるスタートボタンを押して」と伝えても、「スタートボタンってどれのこと?」と返される始末だ。電話、あるいはLINEの説明から症状を理解し、トラブルの原因を探るためのヒアリング作業に時間が溶けていく……。
日本HPでエンドポイントマネジメント&セキュリティソリューションを担当する高木聡氏も、そんな頭痛の種を抱える一人だった。離れて暮らす娘さんや、高齢となる80歳の父親のPC管理。それはまさに、地方に分散した拠点を抱える大企業の情シス担当者と全く同じ課題であった。
発端は、父親のPCに突然表示された英語のメッセージだ。実際には「アップデートをすれば3ヶ月延長無料」と書かれていた。見た目が紛らわしいが、要はアンチウイルスソフトのオファー画面だったのだ。しかし、慣れていない父親からすれば「英語の変な画面が出た、ウイルスかもしれない!」と大パニックになるのも理解できる。「とりあえず画面を写真に撮ってスマホで送って」と頼む。落ち着いてもらうだけでも一苦労だ。
「複雑な操作を電話でお願いするのは、到底無理です。本当は自分で直接触って直したいのに、物理的な距離のせいでそれが叶わない。このもどかしさをどうにかできないかと考えたのが、今回の取り組みのスタートでした」(高木氏)
そうだ、会社で使っている「ガチのやつ」を入れよう!
そんな高木氏の頭にふとよぎったのが、「自分がやっているのは、企業であれば情報システム部門のサポート担当者。であれば、自身が日頃から顧客企業に提案している日本HPのエンタープライズ向けソリューションを使ってみてはどうだろうか」というアイデアだった。具体的には、強力なセキュリティソフト「HP Wolf Pro Security(WPS)」と、高度なデバイス管理ツール「HP Workforce Experience Platform(WXP)」の2つの導入である。
いくらプロとはいえ、個人の家庭用PCにエンタープライズ向けのツールを入れるなど、流石にオーバースペックではないか。コストも跳ね上がるのではないか。そうツッコミを入れたくなる気持ちもよくわかる。「話が飛躍しすぎだ」と思った人も多いだろう。無理のない話だ。でも、これは実話なのだ。
そして、やってみるとこの選択は極めて合理的だった。ひとつは離れた場所にいてもリモート操作で、家族の使っているパソコンの状態が一目でわかること。もうひとつは、セキュリティに対する対応だ。
「お客様には常に、昨今のサイバー攻撃は巧妙化しているため『多層防御』が必要ですとお話ししています。企業であればEDRがあり、アンチウイルスがあり、ゼロトラストがある。しかし家庭環境では、どうでしょうか? 一般的なアンチウイルスソフトが入っていれば大丈夫だろう、とタカを括っていないでしょうか? でも、それだけでは防ぎきれない脅威が今は山のようにある。サポートだけでなく、こういう未知の脅威から家族を守ることも必要でないかと考えたのです」(高木氏)
WPSとWXPは、基本的に法人向けのソリューションで、WPSは25ライセンス以上、WXPは50ライセンス以上が推奨になる。だが、所定の販売店もしくは HP Directplusの個人向けオンラインストアを通じて、WPSとWXPを合わせて、年間7920円/台(※)からの導入も可能だ。これなら非現実的な価格ではないように思える。とはいえ、複数台パックで販売される個人向けのアンチウイルスソフトと比べれば、割高に感じるかもしれない。
※2026年8月時点の価格で、HP Wolf Pro Security 5年が1万9800円/台(税込)、HP Workforce Experience Pro 5年が1万9800円/台(税込)。これを年単位の価格として算出したもの。
しかし高木氏の計算は違った。
「万が一マルウェアに感染したときの損害額や各所のパスワード変更の手間、そして何より、電話対応でわからずに最悪実家まで出向かなければならない交通費と時間、そして何より突発対応のストレスを考えたら、どうですか? 最初から『ガチのやつ』を入れておいた方が圧倒的に安上がりで楽じゃないか、という結論に行き着いたんです!」(高木氏)
本記事はアフィリエイトプログラムによる収益を得ている場合があります




