iPhone、13万円の壁。
ALL CONNECTは6月11日、同社が運営する「オールコネクトマガジン」で、全国のiPhoneユーザー500人を対象にした「次世代iPhoneの購入意向と価格に関する意識調査」の結果を発表した。
調査によると、次世代iPhoneが値上がりした場合でも購入すると答えた人は16％にとどまった。値上がり幅によっては再検討する人は63％、値上がりするなら購入をやめる人は21％で、全体の84％が価格次第で判断を変える「条件付き購入層」になっている。
許容できる端末価格の上限では、「10万円〜13万円未満」が36％で最多。13万円未満までで累計60.8％が許容上限と回答し、20万円以上でも買うとした人は1.4％にとどまった。
価格が上がる場合に購入の決め手になる機能では、「バッテリー持ちの大幅向上」が79％で最も多かった。2位は本体の薄型化・軽量化で34.4％、3位はカメラ性能の進化で33.4％だった。
値上がりした場合にAndroidへの乗り換えを「すでに検討している」「値上がりしたら検討する」と答えた人は合計64％だった。一方で、AI機能の進化が購入の後押しになると答えた人は42.4％で、「あまり関係ない」「全く関係ない」は57.6％に達した。
値上げするなら、AIを入れるよりバッテリーを長持ちさせてほしい。確かに多くの人は納得する意見かもしれない。
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