最先端の技術ではなく、人の熱量がディープテックを動かす――TechGALA Japan 2026

　2026年1月27日から29日の3日間にわたり、愛知県名古屋市を中心に開催されたテクノロジーの祭典「TechGALA Japan 2026」が、盛況のうちに幕を閉じた。Central Japan Startup Ecosystem Consortium（愛知県、名古屋市、浜松市、中部経済連合会、名古屋大学など）が主催する本イベントは、昨年の実績を上回る5000人以上が来場し、140以上のセッションと250以上の企業展示が行なわれた。

　Day2およびDay3のセッションでは、未踏市場へ挑むディープテック・スタートアップの現在地と、それを支えるエコシステムの課題、そして起業家、支援者に必要な「マインドセット」について語られた。

ディープテックもオープンイノベーションはウェットな関係が必要

　Day2セッション「未踏市場への挑戦：DeepTechとオープンイノベーションの最前線」では、社会実装に長い時間を要するディープテック領域において、大企業とスタートアップがいかに共創すべきかが議論された。モデレーターはウーブン・バイ・トヨタ（Woven by Toyota）傘下、ウーブン・キャピタルのPartner加藤道子氏が務めた。

　さくらインターネット株式会社代表取締役社長の田中邦裕氏は、ディープテックにおける最大の課題は「技術ではなく経営者にある」と指摘した。研究者がそのまま経営を行なうのではなく、プロの経営人材と組む重要性を説くと同時に、大企業とスタートアップの連携においては「違い」を理解し合う必要性を強調した。田中氏は、成功するオープンイノベーションには、「経済合理性だけでなく、情緒的な繋がり、いわゆる『ウェット』な関係性が必要である」と述べ、担当者どうしが「こいつを信じてみたい」と思える信頼関係の構築こそが突破口になると語った。

さくらインターネット株式会社 代表取締役社長 田中邦裕氏

　Beyond Next Ventures株式会社代表取締役社長の伊藤毅氏は、投資家の視点から「国策との連動」を重要なキーワードとして挙げた。宇宙産業や量子コンピュータのように、国が戦略的に投資する分野に乗ることで、資金調達や大企業との連携がスムーズになると分析した。また、伊藤氏は今後のオープンイノベーションのあり方として、スタートアップが単独で海外進出するのではなく、グローバル展開している日本の大企業のチャネルに乗って海外に出る事例が増えるべきだと提言した。

Beyond Next Ventures株式会社 代表取締役社長 伊藤毅氏

　スタートアップ側から登壇した、株式会社Quastella代表取締役CEOの竹本悠人氏は、大企業との連携において「実証実験（PoC）止まり」になることへの懸念を示し、「量産化の前に、まずはお客様として製品を使ってほしい。売上実績をつくることがスタートアップにとって最大の成長支援になる」と、切実に訴えた。

株式会社Quastella 代表取締役CEO 竹本悠人氏