「第25回記念 テレワーク推進賞」でリモートワーク環境整備プラットフォーム「リモートHQ」が奨励賞を受賞
株式会社HQ
1000点以上のアイテムから社員一人ひとりに個別最適なリモートワーク環境を整備。在宅手当のような公平な仕組みで、成果直結型かつ非課税でリモートワーク環境整備を支援。「普及貢献／ビジネス創出部門」で受賞
「福利厚生をコストから投資へ」をビジョンに掲げる株式会社HQ（読み：エイチキュー、本社：東京都港区、代表取締役：坂本祥二）は11月8日、当社が提供するリモートワーク環境整備プラットフォーム「リモートHQ」（ https://hq-hq.co.jp/remote）が、一般社団法人日本テレワーク協会主催「第25回記念テレワーク推進賞」の「普及貢献／ビジネス創出部門」に入賞したことをお知らせします。
「リモートHQ」サービスサイト： https://hq-hq.co.jp/remote
3分で分かる「リモートHQ」（資料ダウンロード）：https://hq-hq.co.jp/remote/download/download-01
一般社団法人日本テレワーク協会主催「第25回記念テレワーク推進賞」公式サイト：
https://japan-telework.or.jp/associationactivities/suishin/
■ 「リモートHQ」とは
「リモートHQ」は、リモートワークを導入する企業が、社員一人ひとりにとって最適なリモートワーク環境を整備できる、これまでにないサービスです。
「リモートHQ」サービスサイト： https://hq-hq.co.jp/remote
パソコンデスクやチェア、モニター、ウェブカメラといったリモートワークに必須の備品類から、在宅勤務における心身の健康をサポートするフィットネス機器やリフレッシュ家電に至るまで、計1,000点超のアイテムから、各企業が設定したポイント数（＝社員一人あたり月額予算）に応じて各社員が最適なものを自律的に選択できます。状況にあわせて返却・追加・交換を行うことで（レンタル形式）、常に最適なリモートワーク環境を構築することができます。
またリモートワークにまつわる電気代・ネット代・レンタルオフィス利用代金の精算、書籍購入・研修受講などの学習面にもご利用いただけます。
▼ 非課税スキーム
リモートHQでは、「課税対象外になる極めて複雑な要件」に準拠しており、社員双方にとって税制メリットを享受できる仕組みになっています。在宅勤務手当をリモートHQに切り替えることで、社員の税金負担と会社負担コストの両方を削減するのみならず、在宅勤務手当の本来の目的である生産性最大化も実現します。
▼ あらゆる社員のニーズに応えるラインナップ
リモートワークに特化した1,000点超のアイテムを提供しています。小型の観葉植物（フェイクグリーン）から定価20万円を超える高機能チェアまで、社員一人ひとりの環境・嗜好ニーズを満たす豊富なラインナップを取り揃えています。
▼ 社員対応や資産管理を一括アウトソース
社員とのやり取りはリモートHQに全てお任せ。アイテム選択で迷った場合は 「リモートHQ」の専門コンシェルジュに個別で相談できます。注文・発送・返却受付もリモートHQサポートが全て対応いたします。
▼ 圧倒的なコストパフォーマンス
基本利用料は無料、必要な費用はアイテムの実費のみというリーズナブルな価格を実現。独自に調達したリユース品の活用によって、定価10万円を超える高機能チェアも月額1,000円～2,000円程度で利用することができます。
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
＜資料ダウンロード＞
- 3分で分かるリモートHQ：https://hq-hq.co.jp/remote/download/download-01
- 3分でわかるHQシリーズ：https://share.hsforms.com/1whfmIPYvTu6_WgGsxw8KYgc44dk
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
■ 一般社団法人日本テレワーク協会主催「第25回記念テレワーク推進賞」について
日本テレワーク協会は、ICT（情報通信技術）を活用して場所や時間にとらわれない柔軟な働き方である「テレワーク」の普及促進を目的に「テレワーク推進賞」表彰事業を2000年から継続して実施しております。
四半世紀の節目を迎えた今年度は「人とデジタルのコラボで多様な働き方ってありかも!」をテーマにYouTube動画による応募を受け付け、テレワーク推進賞審査委員会（委員長：比嘉邦彦 東京工業大学名誉教授、一般社団法人 日本テレワーク学会 特別顧問）により厳正に審査を行った結果、合計8組の企業・団体の授賞を決定しました。
一般社団法人日本テレワーク協会主催「第25回記念テレワーク推進賞」公式サイト：
https://japan-telework.or.jp/associationactivities/suishin/
■ 株式会社HQについて
【株式会社HQ 会社概要】
代表取締役社長：坂本 祥二
住所：東京都港区港南1-9-36 アレア品川13階
設立：2021年3月
事業内容：リモートワーク支援プラットフォーム「リモートHQ」、次世代型福利厚生プラットフォーム「カフェテリアHQ」の提供
プロダクトサイトURL：https://hq-hq.co.jp/
企業ウェブサイトURL：https://corp.hq-hq.co.jp/
HQオウンドメディア「福利厚生ナビ」：https://hq-hq.co.jp/articles
HQ主催セミナー一覧：https://hq-hq.co.jp/seminar
【社名「HQ」の由来】
社名の「HQ（読み：エイチキュー）」には二つの意味があり、「HQ - Headquarters：本拠地」と「HQ - Humanity Quotient：人間らしい知性」を表しています。そのひとりにとって”本拠地”と感じられるようなサポートを届け、そのひとりの”人間らしい知性”を開花させてゆく。テクノロジーの力で、自分らしい人生を支える社会インフラをつくっていきたいと思います。
【代表取締役プロフィール】
坂本祥二／株式会社HQ 代表取締役
2021年、コロナをきっかけに株式会社HQを創業し「社会課題の解決×企業価値最大化」をテーマに経営。
創業前は障害者向け就労支援事業や教育事業等を展開するLITALICOにて取締役CFOとして、IPO、コーポレート部門、新規事業等を担う。
【採用情報】
株式会社HQは、「福利厚生をコストから投資へ」をビジョンに掲げ、「福利厚生産業の変革」を目指しており、創業期を切り拓く仲間を募集しています。
2021年3月に創業し、同年11月に初のサービスとしてリモートワーク特化型福利厚生「リモートHQ」をローンチしました。2022年4月には、初の外部資金調達も実施、2022年11月にシリーズA資金調達7億円も発表しました。そして2024年4月、満を持して、次世代福利厚生プラットフォーム「カフェテリアHQ」をローンチし、総合福利厚生スタートアップへと進化しました。
今こそ、日本の働き方、そしてかけがえのない個人一人ひとりを支える社会システムに、変革を仕掛けるタイミングだと感じています。
私たちの目指す挑戦は、長期にわたる壮大なものです。社会を変えていくために、素晴らしい人財の参画が何より大切です。
私たちと共に産業変革に挑戦したいとお考えの方は、ぜひカジュアル面談にご応募ください。
▼採用ページ
https://hq-hq.notion.site/HQ-86583c6f1a2449b9b3f79cf4dd31e9cf
▼カジュアル面談をご希望の方はこちらから
https://tally.so/r/3xZ4Zo
【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社HQ 広報担当 平川
メール：pr@hq-hq.co.jp