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「CoinTradeStake」はアバランチ(AVAX)取扱い開始により※1国内業界最多10銘柄取扱いのステーキングサービスへ

PR TIMES

株式会社マーキュリー
株式会社マーキュリー(本社:東京都世田谷区、代表取締役社長:都木 聡、以下、「当社」)は、当社の提供する暗号資産販売所「CoinTrade(コイントレード)」で、2023年11月29日より「CoinTradeStake(コイントレードステーク)」において新たに新規暗号資産アバランチ(AVAX)によるステーキングサービスを開始いたします。これにより「CoinTradeStake(コイントレードステーク)」では10種類の暗号資産のステーキングサービスを提供することとなり、国内業界取扱い通貨最多のステーキングサービスとなります。



アバランチは、DApps(分散型アプリ)の開発に特化したブロックチェーンプラットフォームで、2020年9月にメインネットがローンチされました。
その基軸通貨が「AVAX」で、AVAXはアバランチ上での決済、ネットワーク手数料の支払い、ステーキング報酬などに用いられております。
また、他の多くのブロックチェーンとは異なり、「X-Chain」「C-Chain」「P-Chain」という異なる用途を持つ3つのブロックチェーンで構成されており、基軸通貨はAVAXで統一されています。
■「CoinTradeStake(コイントレードステーク)」サービス対象暗号資産

「アバランチ(AVAX)」
サービスURL:https://coin-trade.cc/services/stake/avax/


★アバランチ(AVAX)ステーキングプラン
ステーキング報酬を年率換算(APR)した場合のプラン

※記載されている年率は目安となります。
※年率はネットワークの状況に応じて上下する場合があり、記載年率を保証するものではありません。

その他の詳細については、以下でご確認ください。
https://coin-trade.cc/services/stake/avax/

これにより、「CoinTradeStake(コイントレードステーク)」では国内業界最多10種類の暗号資産のステーキングサービスを提供することとなります。

また、「CoinTrade(コイントレード)」はアバランチ(AVAX)ステーキングサービス開始を記念して、条件達成者全員に最大4,000円相当の暗号資産をプレゼントするキャンペーンを開催いたします。
キャンペーン対象期間 2023年11月29日(水)~2023年12月17日(日)

https://coin-trade.cc/lp/ad006/?campaign_group=group2&tracker_code=7bf1733d39df37a1f2352a459c813c8fd1bf1cc6f6e08a250b1b27a829526021



当社は2021年2月に正式に暗号資産交換業者の登録を完了し、2021年3月に暗号資産販売所「CoinTrade(コイントレード)」のサービスを開始いたしました。「CoinTrade(コイントレード)」はシンプルなトレードビュー、直感的なインターフェース、東証プライム市場上場企業グループが提供する世界最高水準セキュリティを持つ安心で快適なトレードが可能な暗号資産販売所サービスです。また、2022年7月に、暗号資産で安定的な資産運用ができる仕組みである「CoinTradeStake(コイントレードステーク)」のサービスも開始いたしました。今後も暗号資産・ブロックチェーン分野における新たなサービスを開発することでお客様に愛されるサービスを提供するために邁進していく所存です。

※1:2023年11月29日時点で当社調べによる


【マーキュリー会社概要】
会社名 株式会社マーキュリー
所在地 東京都世田谷区用賀4-10-5 世田谷ビジネススクエア ヒルズ4 5階
代表者 代表取締役社長 都木 聡
登録番号 暗号資産交換業者(登録番号 関東財務局長 第00025号)
設立年月 2017年9月
資本金 5.5億円(2023年10月末現在)
加入協会 一般社団法人日本暗号資産取引業協会(JVCEA)
一般社団法人日本暗号資産ビジネス協会 (JCBA)
一般社団法人ブロックチェーン推進協会(BCCC)
一般社団法人日本ブロックチェーン協会(JBA)
ホームページ https://coin-trade.cc/


※このページに掲載されているプレスリリースその他の情報は、発表日現在の情報であり、時間の経過または様々な後発事象によって変更される可能性がありますので、あらかじめご了承ください。


<リスク情報について>
「CoinTrade(コイントレード)」で取り扱っている商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。なお、本プレスリリースは投資の勧誘や暗号資産の売買を推奨するものではありません。