このページの本文へ

マルチクラウドがAI課題を解消、VMware Exploreで発表「VMware Private AI Foundation with NVIDIA」

AI時代のVMwareは“Private AI”戦略、NVIDIAと共同ソリューション発表

2023年08月25日 11時30分更新

文● 末岡洋子 編集● 大塚/TECH.ASCII.jp

  • この記事をはてなブックマークに追加
  • 本文印刷

 VMware(ヴイエムウェア)は2023年8月21~24日、米国ラスベガスで「VMware Explore 2023 Las Vegas」を開催した。今年の大きなテーマは「マルチクラウド」と「生成AI」。22日の基調講演では、NVIDIA 創業者兼CEOのジェンスン・フアン氏がゲストとして登場。VMwareのCEOのラグー・ラグラム氏と共に、提携に基づき共同開発した新ソリューション「VMware Private AI Foundation with NVIDIA」を発表した。

VMware CEOのラグー・ラグラム(Raghu Raghuram)氏(右)と、NVIDIA 創業者兼CEOのジェンスン・フアン(Jensen Huang)氏(左)

AIの課題を解決するのは「マルチクラウドのソリューション」

 今年はどのテックベンダーも「生成AI」に関連した発表を行なっているが、VMwareも例外ではない。「VMworld」から「VMware Explore」に年次イベントの名称を変更してから2回目となる今年は、AIが大きなテーマとなった。

 基調講演のステージに立ったラグラム氏は、アプリの観点から、生成AIを「PC、Web、モバイルの次に来るもの」と位置付け、「これまでAIのユースケースは一部の専門家に限定されていたが、生成AIは汎用性がある。経済性と創造性を向上させれば、これまでは実現不可能だったあらゆるアプリケーションを考えることができる」と述べた。

 一方で、大量のデータを使用するAIでは「知的所有権」「プライバシー」「管理とガバナンス」といった課題も指摘されている。そこでVMwareでは、生成AIブームに先駆けて「1年以上前」から”VMware AI Labs”として、エンタープライズ向けのAIアーキテクチャに取り組んできたという。

 その結果が、今回の発表の土台となる“Private AI”だ。これは「AIから得られるビジネス上の利益と、プライバシーとコンプライアンスのニーズのバランスをとるアーキテクチャのアプローチ」だと、ラグラム氏は説明する。

VMware ラグー・ラグラム氏

 先述した3つの課題に対応するため、Private AIは「データをクラウドに上げる」のではなく「データのあるところに処理能力とAIを持ってくる」形を取る。つまりAIにまつわる課題は、ワークロードをどこで動かすかにより生じるものであり「本質的にはマルチクラウドの問題だ」とラグラム氏は説明する。

 VMwareではここ数年、マルチクラウド戦略をプッシュしてきた。それを背景に「(AIの課題を解決する)ソリューションは、マルチクラウドのソリューションであるべきだ」と優位性をアピールする。

「VMware Private AI Foundation with NVIDIA」を共同開発、発表

 Private AIというアーキテクチャ構想を実現するにあたり、VMwareは戦略的パートナーとしてNVIDIAと組んだ。そうして生まれたのが、VMware Private AI Foundation with NVIDIAである。

 ラグラム氏と共にステージに立ったフアン氏は、「2社でエンタープライズコンピューティングを再構築する。これにより、アクセラレーテッド コンピューティングと生成AIの世界に移行できる」と、同ソリューションへの期待を述べた。

 「NVIDIAのGPUはクラウドやオンプレミスのあらゆるサーバーに搭載されており、VMwareもあらゆるところにある。VMware Private AI Foundation with NVIDIAにより、企業はプライベートAIを拡張性のある形でデプロイできる」(フアン氏)

 VMware Private AI Foundation with NVIDIAは、「VMware Cloud Foundation」と「NVIDIA AI Enterprise」を土台とし、自社データなど非公開データでトレーニングされたモデルを動かすためのAIツールを組み込む。GPUは単一の仮想マシンで最大16のGPUまで拡張でき、VMwareの仮想化GPUであるvGPUも利用可能。プラットフォーム上でvMotionやディザスタリカバリも可能という。

 このほか、GPUの高速インターコネクトを可能にする「GPUDirect RDMA(Remote Direct Memory Access)」、「VMware vSphere」と「NVIDIA NVSwitch」の統合など、共同エンジニアリングによる多数の成果が盛り込まれている。

VMwareとNVIDIAが共同開発した「VMware Private AI Foundation with NVIDIA」のアーキテクチャ概要

 このソリューションを利用することで、データのセキュリティやガバナンスを維持した形でAIモデルのトレーニング、ファインチューニングを行い、複数のGPUにデプロイし、生成AIアプリケーションを動かしたり、スケールのある形で推論を実行できるという。

 プレス向けブリーフィングで、VMwareのポール・ターナー氏(Paul Turner氏、バイスプレジデント兼vSphere担当プロダクトマネジメント)は、同ソリューションではNVIDIAの生成AIフレームワークである「NVIDIA NeMo」を使って、Metaのオープンソース大規模言語モデル「Llama 2」をはじめ、「MPT」「Falcon」などのオープンソースソフトウェアを利用できる、と説明した。

同ソリューションを使った生成AIアプリケーション開発の流れ(模式図)

 VMware Private AI Foundation with NVIDIAは、2024年前半のリリース予定だ。まずはDell Technologies、Hewlett Packard Enterprise(HPE)、Lenovoの3社がサポートするハードウェアで提供を開始することが発表されている。生成AIトレーニングのパフォーマンスが「NVIDIA A100」比で最大1.7倍向上するという「NVIDIA L40S」を搭載するという。

フアン氏はExploreの参加者向けに、自身とラグラム氏のサインが入った「RTX 4090“ファウンダーエディション”」を5台プレゼントした。

 Private AIは、VMwareのマルチクラウド戦略を構成する「クロスクラウド」「アプリデリバリ」「クラウドインフラのモダン化」「ワークスペース」に加わる、5つ目のポートフォリオとなる。

 Private AIでは、リファレンスアーキテクチャを提供することでオープンなエコシステムを構築する戦略をとる。「VMwareのエコシステムそのものと同じぐらい大きくしていく」とラグラム氏は述べた。

VMware Private AIのリファレンスデザイン

VMwareはプライベートAIでオープンなエコシステム戦略をとる。パートナーは今後も拡大していく

デモエリアでは、Intel CPUベースのPrivate AIも展示していた。第4世代XeonプロセッサのAIアクセラレーターSapphire Rapidsを利用するもので、デモでは3つのチャットボット(各チャットボットに52のvCPU/メモリ55GBを割り当て)を同時に起動させる様子を見せていた

 AI関連の新発表としては、VMwareユーザーが自然言語を使って操作できる「Intelligent Assist」も発表された。まずは「VMware Tanzu」「VMware NSX+」「VMware Workspace ONE」で利用できるようになる。

Tanzu向けIntelligent Assistのデモ。画面左に表示されているように、会話をしながら実装の状況を確認したり、コストを管理したりできる

Broadcomは年20億ドルを投資、VMwareの独立運営維持も約束

 VMwareは今年で創業25周年を迎える。仮想マシンで一斉を風靡した同社は、EMC、Dell Technologiesを経て、2022年にBroadcom傘下になることを発表した。ラグラム氏は「この25年間で重要なマイルストーンは、2022年に発表したBroadcomとの合併」だと述べる。

 BroadcomのCEO、ホック・タン氏はビデオメッセージで登場し、「買収が完了次第、年20億ドルをVMwareに投資する。そのうち半分は研究開発に充てられ、残る半分はVMwareおよびパートナー企業のプロフェッショナルサービスに向かう」と約束した。

 VMware Explore開催直前には、EUに続いて英国の規制当局が買収への認可を下した。タン氏は、VMwareの買収は「2023会計年度(2022年11月~2023年10月)中に完了すると確信している」と述べた。

ビデオメッセージで登壇したBroadcomのホック・タン(Hock Tan)氏。ただし基調講演会場にも姿を見せていた

 会期中の記者発表会では、記者からBroadcom買収後の独立性に懸念する声も上がった。これに対しラグラム氏は「Broadcomのモデルは買収企業を独立して運営させるモデルをとる」とし、「Dell傘下の時と同様に、独立した形で運営する。つまり、戦略的なミッションとその実現にフォーカスできる」と反論した。

■関連サイト

カテゴリートップへ

本記事はアフィリエイトプログラムによる収益を得ている場合があります

アクセスランキング

  1. 1位

    デジタル

    約3000人のハッカーが侵入できなかったpCloud すべてはユーザー自身のデータを守るため

  2. 2位

    ITトピック

    「原則出社」命じる企業とテレワーク社員の意識ギャップ/“推し活依存”自覚するZ世代が2割/シニアの利用が盛んな○○アプリ、ほか

  3. 3位

    sponsored

    高齢者をポットで見守る「みまもりほっとライン」 25年続く「サービスの温もり」とは?

  4. 4位

    sponsored

    専門家が分析するSCS評価制度・153項目 中小企業に最適な対策のアプローチは?

  5. 5位

    データセンター

    600km超離れたデータセンター間でシステム全体を「完全自動復旧」 日立・NTTドコビジらが実証に成功

  6. 6位

    ビジネス・開発

    フィジカルAIの突破口、「現場データ」を価値に変えるソリューション

  7. 7位

    TECH

    フロンティアAI対策を国内組織はどう捉えているか “内製化への意欲”と待ち望む“政府主導のガイドライン”

  8. 8位

    デジタル

    ヤマハ、SOHOルーター国内シェア22年連続1位 強さを支えるネットワーク戦略

  9. 9位

    ビジネス・開発

    首都高が「AIの高利用者」を1年で10倍に 非IT人材に刺さったGemini Notebookと“泥臭い”浸透策

  10. 10位

    ITトピック

    PC価格高騰で4割の企業が「調達を延期」/“謎のExcelマクロ”は業務継続リスク/日本のデジタル行政、利用率・満足度とも最低レベル、ほか

集計期間:
2026年08月27日~2026年09月02日
  • 角川アスキー総合研究所