実用化までの困難を超えて「頭痛治療用アプリ」に挑戦するヘッジホッグ・メドテック

　この記事は、民間事業者の「オープンイノベーション」の取り組みを推進する、オープンイノベーション・ベンチャー創造協議会（JOIC）との連動企画です。

　頭痛治療用アプリの開発を目指す株式会社ヘッジホッグ・メドテックは、2021年10月の創業と同時期にNEDOの研究開発型スタートアップ支援事業（NEP）や東大IPCの「1stRound」2022年度第6回に応募し、支援プログラムをうまく活用しながら、2022年11月にはシードラウンドで1.45億円の調達へつなげている。上市まで長い期間のかかる研究開発系スタートアップにおいて資金の確保は最大の課題だ。創業からどのような道のりをたどったのか、また支援の活用方法について、株式会社ヘッジホッグ・メドテック CEOの川田 裕美氏に伺った。

株式会社ヘッジホッグ・メドテック
CEO 川田 裕美氏
医師、医学博士、産業医。2014年に厚生労働省入省。2017年にメドレーに参画し、オンライン診療に関して、Government Relations、アカデミアとの連携を推進。2020年からソフトバンクにて、DTx領域の投資検討及び海外企業とのJV設立を担当。

医療のDXは利便性から治療効果を向上させるフェーズへ
医療機器プログラム「頭痛治療用アプリ」を開発

　株式会社ヘッジホッグ・メドテックは、「片頭痛」の治療用アプリを開発するスタートアップ。片頭痛は、全世界の患者数は10億人、国内の通院者数だけでも315万人、と大きな市場だ。また、若い女性に多い疾患であり、デジタル機器を使い慣れた世代が対象となることからアプリとの相性がいい。同社のビジネスの特徴は、医療機器として承認された治療用アプリを目指している点だ。保険適用されれば、患者は3割の自己負担で安価に利用でき、かつ、医療機関は診療報酬として売り上げ増につながる。

　アプリの治療法は認知行動療法をベースとしたもの。認知行動療法は、うつ病や精神疾患が連想されるが、片頭痛は、ストレスなどの心理的な要因や社会的な環境に影響を受けやすい疾患であり、対面の治療法では認知行動療法が有効と言われている。この治療法をデジタルで再現し、かつ、外来の対面診療とも組み合わせることでより治療効果を高めることを目指している。

　利用例としては、月に1度通院する場合、次の診察まではアプリで治療に取り組む、といった使い方を想定している。また通院はしていなくても頭痛の悩みを抱えている人は多く、治療用アプリへの期待度は非常に高い。現在、医療機関との共同研究で臨床試験を予定しており、2024年に治験、2025年に申請、翌2026年の承認を目指している。