WEB会議をよりスタイリッシュに! MAXHUBブランドが大きな支持を得た理由 第1回
ナイスモバイル社・高学軍社長インタビュー
コロナ禍で逆境のオフィスを救ったMAXHUBブランドの大逆転劇
2023年01月24日 11時00分更新
地方のルートセールスから火が着いた!
事業成功のきっかけは「たった1人の営業マン」
高社長 弊社が提携していた某企業A社の長野営業所を皮切りに、突然オールインワンミーティングボードの販売実績が伸び始めたのです。
―― テレワーク需要が高そうな首都圏ではなかったのですね。
高社長 長野からブレイクした理由には面白いエピソードがあります。
A社さんは複合機が主力なのですが、コロナ禍の初期においてはオフィスを縮小してテレワークに移行する企業が出始めた頃だったこともあり、さすがに低調になっていたそうです。
そこで急遽、複合機の代わりになる商品を探していたなかで、ある営業マンが訪問先の企業にMAXHUBのオールインワンミーティングボードを持ち込んで、何ができる製品なのか実際に体験していただくことを繰り返したと聞きます。
―― オフィスに人が少なくなったタイミングですから、複合機の営業は苦戦しそうですね。その代わりにオールインワンミーティングボードを売り込んだ、と……。
高社長 すると、多くの企業がMAXHUBの製品に興味を寄せてくださいました。55型、65型、75型、86型といったラインナップを展開していましたが、それぞれ引き合いがありました。結果、複合機のセールスが厳しいなかでも、その営業マンだけ成績がグングン伸びていく、という状況が発生したのです。
その営業マンの評判はやがてA社内部にも広まり、当時同社の国内拠点は40ヵ所以上あったと思うのですが、それぞれの拠点でMAXHUBのオールインワンミーティングボードの販売実績が大きく伸びました。短期間に2000台を超える納入を達成したほどです。
これによって弊社はMAXHUB製品を主力とする事業体制になっていきました。
―― 見事な逆転劇ですね!
高社長 これには伏線があると思っていまして。
私がナイスモバイルを創業した2016年あたりから、政府は働き方改革の推進を叫んでいたものの、企業はあまり乗り気ではありませんでした。2020年春までの数年間は、弊社のオールインワンミーティングボードをはじめとして働き方改革向けの製品は多数登場していたにも関わらず、市場の反応がイマイチ鈍い、という状態が続いていたのです。
そこに突然、コロナ禍が訪れました。オフィスは「三密」という言葉がそのまま当てはまるような場所ですから、働き方改革は「単なるお題目」から「生き残りをかけた緊急課題」に一瞬で変化したのです。
その結果、都市部・地方の区別なく改革推進が急務となり、会議のデジタル化や社内のペーパーレス化という動きに拍車がかかりました。出張ができないので拠点や得意先とオンラインでやり取りする必要が出てきたのです。
しかし幸運だったことに、働き方改革が叫ばれて数年経っていましたから、課題を解決するための製品はすでに揃っている状態でした。そうした状況のなかでMAXHUBブランドのオールインワンミーティングボードが市場に選ばれた、と考えています。
コロナ禍でもオフィス向け製品が立て続けにヒット!
実際のWEB会議に合わせた「カイゼン」がカギ
高社長 ご存知の通り、多くの企業がコロナ禍に伴ってWEB会議へと移行しました。当初、ビジネスパーソンの多くは個々のパソコンでWEB会議に参加することが多かったですよね。ただ、コロナ禍の状況は度々変化し、パソコンでのWEB会議に限界を感じる企業も増えました。
つまり、在宅勤務者のWEB会議環境は急速に進化する一方、オフィスに居なければならない部署も当然存在するなかで、オフィス勤務者のWEB会議環境はひと昔前のままだったのです。
会議室に据え置きの古いモニター、解像度が低いので誰が話しているかわからないWEBカメラ……そして、会議室の机中央に置かれたマイクスピーカーシステムはノートパソコンと接続するだけでひと苦労です。
―― 私も取材で多くの会議室に赴きますが、確かにマイクスピーカーは鬼門ですね。取材先の広報担当さんが15分以上悪戦苦闘することもあります。
高社長 「All in One Meeting Board(オールインワンミーティングボード)」は、Webカメラ、マイク、スピーカーといったハードウェアを搭載し、さらにパソコン不要でWEB会議ができるOS、およびソフトウェアをオールインワンで内蔵しています。
業務のタイパを上げるWEB会議が実施できるだけでなく、信頼性の高さを誇る製品です。
その後、より簡易的にWEB会議できる製品「Sound bar」シリーズの販売も開始しました。こちらもまた大きな人気を博する製品として、機能を改善しながら現在も新型を投入しています。これにより、「コロナ禍前に導入した電子黒板にWEB会議ソリューションを合わせたい」という声にも応えられるようになりました。
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