Braze、SnowflakeとWhatsAppとの技術提携により、ポストCDP時代に向け、リアルタイムに顧客データ利活用を可能とする新機能を「FORGE 2022」で発表
Braze株式会社
消費者とブランドの関係構築を強化する、統合型カスタマーエンゲージメントプラットフォームを提供するBraze（Nasdaq：BRZE）は、Brazeが主催する米国における顧客向け年次カンファレンス「FORGE」において、新データ連携機能であるBraze クラウドデータ取り込み（Cloud Data Ingestion）や、WhatsAppと提携など新たな製品イノベーションを発表しました。これらのイノベーションは、データクラウド企業であるSnowflake社、およびMeta社との提携を拡大することで実現したものであり、消費者の期待、嗜好、行動が変化している状況の中、各種ブランドの将来性のある顧客エンゲージメント戦略をサポートすることを目指しています。
新機能 Braze Dataがデータ価値の最大化をサポート
現代のデジタルファーストの世界において、ブランドが長期間にわたり顧客ロイヤルティを維持するには、顧客の嗜好と行動について深く理解することが必要です。2025年までに全世界で生成されるデータ量は181ゼタバイト（ZB）( https://techjury.net/blog/big-data-statistics/#gref )に上ると予想されており、このデータ活用の課題への対処はますます難しくなります。残念なことに、多くの利用可能な顧客データが現時点でも利活用されていない現状があります。Braze Data (Brazeの新データ機能) は、最も柔軟なカスタマーエンゲージメントプラットフォームを実現することで、データ利活用の推進に関する問題の解決をお手伝いします。この度、ポストCDP時代に向けて以下の新機能と機能強化をリリースし、お客様は随時、形式を問わず、あらゆるソースから、あらゆるデータの価値を引き出せるようになりました。
新機能 クラウドデータ取り込み（Cloud Data Ingestion)とデータモデリングが迅速な価値実現をサポート 新たにリリースされたクラウドデータ取り込み機能（Clound Data Ingestion)を利用することで、ブランドは自社プラットフォーム内のデータを直接活用できるようになります。この数ステップで設定可能なデータ統合により、今までよりも迅速かつ大規模なデータ取込み、処理、利用の推進が可能となります。今回対応したSnowflakeのデータクラウドを筆頭に、第4四半期以降、他にも多くのデータプラットフォームパートナーをサポートしていく予定です。また、Brazeのデータモデルを更新し、配列や階層化されたオブジェクトにも対応しており、ブランド側は煩雑なデータ変換作業が不要となり、あらゆるソースの構造化データや非構造化データと同期することが可能になりました。
データ保持期限の拡張により深い顧客理解を実現 カスタム属性、カスタムイベント、購入履歴など、ブランドが持つあらゆる顧客データを無期限に保存できることで、アクティブユーザーは随時、あらゆる角度から顧客の正確な履歴データを把握することができます。
セグメントエクステンション機能が適切なターゲット顧客へのアプローチをサポート 複数の顧客の行動や属性とマーケティングメッセージへの接触頻度を管理し、セグメントエクステンション機能へ追加できるようになったことで、今まで以上に細かくパーソナライズされたマーケティングを実現することが可能になります。顧客セグメントは、購入、カスタムイベント、他のチャネルでの接触状況に基づき、自動的に更新されます。
顧客ごとにPIIを設定できることによりセキュリティを強化 Braze内で個人特定可能情報（PII）として取り扱うべきデータを、顧客側が定義できるようになりました。これによって、ブランド側はより多くの情報をPIIとして分類できることで、データプライバシーと保護が大きく強化されます。特に規制の厳しい業界にとって重要な機能です。
Snowflake社のグローバルパートナー開発担当シニアディレクターであるスコット・スチリング（Scott Schilling）氏は次のように述べています。
「Snowflakeのデータクラウドが、Brazeのクラウドデータ取り込み機能（Cloud Data Ingestion)のパートナー第一号として、お客様のデータ利活用の推進をサポートできることを大変嬉しく思います。データは問題を起こすものではなく、問題を解決するものであるべきです。Brazeのようなパートナーとの提携関係を強化することで、エンジニアの貴重な時間を奪うことなく、現代型のデータフレームワークを構築・維持し価値あるツールを実現することで、より効果的なリソース配置を可能にし、カスタマーエクスペリエンスの取り組みをサポートすることができます」。
WhatsAppチャネル対応によりグローバルオーディエンスとのエンゲージメントをサポート
2023年初旬、Brazeはメッセージングプラットフォーム「WhatsApp」チャネルのネイティブ対応をリリースする予定です。ブランドとのコミュニケーション手段としてメッセージングアプリが選ばれるようになっており、顧客にとって、速くて、簡単で、便利なメッセージングアプリの重要性が高まっています。WhatsAppは、180か国で20億人以上のユーザーを持つ、世界で最も普及しているメッセージングプラットフォームの1つです。Brazeに統合されたことで、マーケターはBrazeのダッシュボードから直接、コンテキストに富んだ会話型メッセージングを利用して、WhatsAppキャンペーンを作成、編成、打ち出し、顧客関係を強化できるようになります。
Meta社のビジネスメッセージングパートナーシップ担当ディレクターであるカイル・ジェンケ（Kyle Jenke）氏は次のように述べています。
「メッセージングアプリは、人や企業がコミュニケーションを取り、ビジネスを遂行するための最良の手段として急速に受け入れられています。この傾向が、企業の顧客エンゲージメントやカスタマーサポートに大きな機会をもたらしています。Brazeと協力し、新たなチャネルとしてWhatsAppを提供することで、ブランドがカスタマージャーニー全域のインタラクションをより効果的に管理できるようにサポートできることを大変嬉しく思います」。
Braze社の製品担当SVPであるケヴィン・ワン（Kevin Wang）は次のように述べています。
「競争の激しい現代の市場情勢下では、消費者の関心を得るための競争がかつてなく熾烈化しています。顧客維持と顧客ロイヤルティは、すべてのコミュニケーションチャネルからの情報が統合された形で、顧客に関する正確なリアルタイムのデータを取得できるかどうかにかかっています。今回発表した新たなテクノロジー連携や新機能によって、ブランド側はデータを問題ではなく解決策として捉えることができ、複雑なキャンペーン施策に対してシンプルなキャンペーン戦略を簡便に策定することができ、現代のデジタルファーストの消費者のニーズに応えられるようになるでしょう」。
発表の詳細については、こちら( https://www.braze.com/resources/articles/braze-cloud-data-ingestion )をご覧ください。
Brazeについて
日本語：https://www.braze.co.jp/
英 語：https://www.braze.com/
Brazeは、消費者とブランドのインタラクションを強化する、包括的なカスタマーエンゲージメントプラットフォームのリーディングカンパニーです。グローバルブランドは、Brazeを利用することで、顧客データをリアルタイムに取り込み、処理し、文脈に応じて適切なクロスチャネルのマーケティングキャンペーンを組み立て、最適化し、顧客エンゲージメント戦略を絶えず進化させていくことができます。Brazeは、Fortuneの「2022 Best US and UK Workplaces in Technology」、「2022 Best US Workplaces for Women」、「2022 UK Best Workplaces for Women by Great Place to Work」、「2022 Best US Workplace for Millennials」に選ばれています。Brazeは、ニューヨークに本社を置き、オースティン、ベルリン、シカゴ、ロンドン、サンフランシスコ、シンガポール、東京にオフィスを構えています。詳しくは、 https://www.braze.com/ をご覧ください。
＜将来予測に関する記述＞
本プレスリリースには、Brazeのプラットフォームから提供を見込んでいる性能・機能・メリット、Brazeが見込んでいる製品開発の取り組み、および将来的なBrazeの製品や機能のリリース見込みに関する記述を含みますが、これらに限定されない、1995年私募証券訴訟改革法の「セーフハーバー」条項が定めるところによる「将来予想に関する記述」が含まれている可能性があります。これらの将来予想に関する記述は、Brazeの現時点における想定、期待および信念に基づいており、重大なリスク、不確実性、想定、状況の変化の影響を受けるものであるため、Brazeが実際に実現する結果、業績または成果は、将来予想に関する記述に明示または暗示される将来の結果、業績または成果とは大幅に異なる可能性があります。Brazeの結果に影響し得る潜在的な要因の詳細については、Brazeが2022年9月13日に米国証券取引所に提出した、2022年7月31日終了年度のForm 10-Q四半期報告書、およびBrazeが米国証券取引所に提出したその他の公開情報に記載されています。本プレスリリースに含まれる将来予想に関する記述は、本プレスリリースの日付時点におけるBrazeの見解に過ぎず、法律に義務付けられる場合を除き、Brazeはこれらの将来予想に関する記述を更新する義務を負わず、また更新する意向もありません。