国内最大規模のパブリックアートのデータベース『Public Art Database(β)』をリリース
@ART(アットアート)
2,000作品超の情報を掲載、街中のアート作品をいつでも検索可能に。
一般社団法人アットアート(本社:東京都世田谷区、代表:平井健一郎)は、2022年6月13日(月)に2,000件を超えるパブリックアートのデータベースサービス「Public Art Database(β)」をリリースいたしました。
「Public Art Database(β)」では、日本全国のパブリックアートの作品データ、位置情報をアーカイブし、アート作品のデータベースを提供します。パブリックアート情報に特化したデータベースとしては国内最大級となります。これにより旅行・観光やアート巡りなどの街中イベントにてご活用いただくことで、観光資源の発掘による地域活性化や後世への芸術文化の継承に寄与することを目指します。
Public Art Database(β)URL
https://database.at-art.jp/
パブリックアートとは
パブリックアートは、1970年代頃より日本全国の街中や駅など公共空間に設置された彫刻、壁画などを指し、多くの作品が設置されてきました。しかし、発表当時は注目された作品も、その後は地域の関心が薄れ、誰が何の目的でつくられたものなのか知られていないものも多くありました。また、経年劣化によって汚れていたり、維持管理がなされていなかったりする作品もあるのが現状でした。
<一般社団法人アットアートについて>
公共空間に設置された誰もが気軽に見られるアート作品、「パブリックアート」の利活用と普及を目的に、一般社団法人アットアートを2021年11月に設立しました。すべての人にとって、アートを身近な存在にすることをビジョンに掲げ、以下3つのミッションを実現するために活動してまいります。
私たちの3つのミッション
1.未来のためのアーカイブ
現存するすべてのパブリックアート作品を未来の人類にとっての共有資産とするためにでデジタルアーカイブを主な手段として遺していくための研究を行ないます。
2.今を生きる人のためのキュレーション
現代を生きるすべての人がアクセス可能な共有の資産にするために、イベントや情報発信を通じて現存するパブリックアートの存在を知ってもらう機会をつくります。
3.全ての人が創り手となるパブリックな存在に
データベースを誰もが自由に利用できるように公開することによって、公共物としてのアートをマテリアルやメディアとして広く使えるようにし、誰もが創り手になれる開かれた世界をつくります。
これまでの主な活動
2012年より活動を開始。Webサイト「@ART」を運営し、1095作品の情報を掲載しています。
Facebook、TwitterやInstagramでのアート情報の発信も行っています。
2012年8月 パブリックアートのポータルサイト「@ART」を立上げ。任意団体として運営。
2013年12月 パブリックアート収録数200作品。
2017年4月 パブリックアート収録数1000作品。
2018年4月 デジタルアーカイブ学会にて活動内容を発表。
2021年7月 パブリックアートマップを公開。
2021年11月 一般社団法人アットアート設立。
Public Art Database(β)
日本国内に存在するパブリックアート作品を検索できるデータベースです。作品の設置された位置情報をマップとして公開しています。作品名や作家名、設置年や場所などの条件で検索することが可能です。
注釈
※作品情報について、正確性を保証するものではありません。また作品により情報が最新でない場合がございます。誤表記についてはご連絡いただけますと幸いです。
※さらなるデータベースの充実のため、パブリックアートの情報をお持ちの皆様からの情報提供を受け付けております。アットアートでは、みんなで作るパブリックアートのプラットフォームとなることを目指しています。
下記のフォームよりお送りください。
https://at-art.jp/contact/
協力(敬称略・五十音順)
株式会社アートフロントギャラリー
株式会社OVER ALLs
公益財団法人日本交通文化協会
今後の展開
今後も皆様のお力をお借りしながら全国のパブリックアート作品の情報をアーカイブしていきます。また、地域振興を目的としたマップ制作により、芸術祭、アートイベントとの連携にも取り組んでいく予定です。さらに、パブリックアートの新たな利活用として、広告メディア(OOH)での利用等も検討していきます。
Web3.0時代のアートプラットフォームの実現を目指すべく、一過性で終わらないためにNFTを用いたパブリックアートの持続的活用方法の模索、地域のアート情報共有に特化したDAO(分散型自律組織)コミュニティーの運営も予定しています。
本リリースに関するお問合せ先