このページの本文へ

Veeamが解き放つ“データの力” 第15回

クラウドネイティブな「Veeam Backup for AWS/Azure/GCP」とVeeamプラットフォームが戦略実行を支援

ハイブリッド/マルチクラウド戦略の課題とVeeamがもたらすメリット

2021年12月27日 08時00分更新

文● 大塚昭彦/TECH.ASCII.jp

提供: Veeam Software

  • この記事をはてなブックマークに追加
  • 本文印刷

 近年、パブリッククラウド活用を考えるうえでは「マルチクラウド」というキーワードが欠かせないものになっている。

 クラウドベンダーが提供するサービスには、機能面、コスト面でそれぞれに特徴がある。そのため、ユーザー企業では各クラウドを“適材適所”で活用し、クラウドのメリットを最大限に享受できるマルチクラウド戦略を考えるようになっている。

 ただし、理屈の上ではそれが正解であっても、実際の取り組みはなかなか一筋縄ではいかないのが実情だ。そこにおける課題とは何か、「クラウド・データ・マネジメント」を提唱するVeeam Softwareが企業のマルチクラウド活用をどのように支援できるのか。今回は、同社 シニア・システムズ・エンジニアの中島洋平氏に聞いた。

クラウド/物理/仮想と幅広い領域をカバーするVeeam

マルチクラウド戦略における「データ保護の課題」

 まず、企業におけるマルチクラウド活用の実態はどうなっているのか。中島氏が紹介した米国Flexeraの2021年調査データによると、すでに90%を超えるエンタープライズが複数のクラウド環境、つまりマルチクラウド環境を利用しているという。

 「そのうち82%はパブリッククラウド、プライベートクラウドを組み合わせたハイブリッドクラウドを利用しています。さらに、利用しているパブリッククラウド(本番環境または試用環境)が平均で3.7種類という数字も出ています」

エンタープライズにおけるマルチクラウドの利用実態(データ出典:Flexera

 ただしこうしたマルチクラウド環境は、ユーザー企業が計画的、戦略的に構築してきたものとは限らない。企業内の各部門が個々に必要なクラウドサービスを導入してきた結果、むしろ「なりゆき」で現在のマルチクラウド環境に至ったケースも多いと思われる。

 その結果、企業全体として見直すとリソースやコストの無駄、オペレーションの重複などが生じているケースも少なくない。そこで経営層からは、そうした無駄を削減せよというプレッシャーがかかることになる。

 「経営層も、たとえば大規模なデータ分析、AIサービス、IoT基盤など、各クラウドが強みを持つサービスを適材適所で組み合わせて使うことのメリットそのものは理解しています。ただし、統一できるものは統一したほうが効率的であることは間違いありません。そうしたものの代表例として、データ保護が挙げられます」

Veeam Software シニア・システムズ・エンジニアの中島洋平氏

 データ保護、つまりバックアップ/リストアの仕組みは、クラウドシステムと一緒に導入されるケースが多い。そのため、多くの場合は利用するクラウド環境ごとにデータ保護ソリューションが個別に導入され、“サイロ化”してしまうことになる。

 中島氏は、こうしたサイロ化したデータ保護環境の課題を2つ指摘する。

 1つめは、上述した「リソースの無駄」だ。クラウドごとに異なるデータ保護ソリューションを導入すれば、データ分断されるだけでなく、運用にかかる人員も、ソリューションの利用コスト(ライセンスコスト)も分断され、かさんでしまう。さらに、各ソリューションが備える機能やユーザーインタフェース(UI)も異なるため、それを扱うスキルも分断されることになる。

 2つめの課題は、データやアプリケーションが特定のクラウド内に固定化されてしまうことだ。データやアプリケーションをずっと同一のクラウド上で保持するならば、データ保護もそのクラウドに“閉じた”かたちで運用すればよい。だが、たとえばよりコスト的に有利な別のクラウドサービスが登場したとしても、特定のクラウドに“閉じた”データ保護ソリューションでは移行が困難だ。つまり、マルチクラウド戦略が目指す本来のメリット、“適材適所”でのクラウド利用の実現を妨げてしまうことになる。

マルチクラウド環境では、データ保護ソリューションの“サイロ化”が起きてしまいがちだ

「Veeam Backup for AWS/Azure/GCP」の特徴

 前回記事でも紹介したように、現在のVeeamは「モダンデータ保護」ビジョンを掲げ、それを実現する「Veeamプラットフォーム」の構築という方向性で製品ポートフォリオと機能を強化している。

 このVeeamプラットフォームにおいて、主要パブリッククラウド環境における高信頼かつシンプルなデータ保護を実現するのが「Veeam Backup for AWS」「Veeam Backup for Microsoft Azure」「Veeam Backup for Google Cloud Platform」の各製品だ(以下、3製品をまとめて「Veeam Backup for AWS/Azure/GCP」と記す)。

 ここでまず、VeeamのPublic Cloud専用ソリューションの特徴を見ておきたい。なお2021年12月現在、AWS向けの最新版はV4、Azure向けはV3、GCP向けはV2となっており、いずれも各クラウドが提供するマーケットプレイスから簡単に導入することが可能だ。

「Veeam Backup for AWS/Microsoft Azure/ Google Cloud Platform」の特徴

 VeeamのPublic Cloud専用各製品は、それぞれのクラウド環境が提供するネイティブ機能(API)をベースに設計、開発されている。「たとえばAWSならば、『Amazon EBS』が備えるストレージスナップショット機能を使って直近のリカバリイメージを作成・保存し、そこからオブジェクトストレージの『Amazon S3』を保存先として差分バックアップを実行します」(中島氏)。

 各クラウドのネイティブ機能を活用することで、堅牢かつ効率の良いデータ保護が実現できる。それと同時に、進化の早い各クラウドの最新機能を取り入れた機能強化も図りやすい。加えて、各クラウドが備えるセキュリティ機構(IAMロールなど)に準じた設計を行うため、製品固有のセキュリティリスクが生じにくく、コンプライアンスもあらかじめ担保されたものとなる。

Veeam Backup for AWS/Azure/GCPは、クラウドのネイティブ機能/サービスを用いてバックアップを行う

 その一方で、運用方法やUIについてはできるだけ統一をはかり、クラウド間の違いを吸収するよう設計されている。これにより、たとえば別のクラウドにデータを移行しても、移行先ではまったく同じようにデータ保護の運用ができる。

 「GUIだけでなくAPIも共通化されます。そのため、バックアップ作業を自動化するために自社でスケジューラーを組むような場合でも、クラウドごとのAPIの違いを意識することなく簡単に利用できます。つまり、オペレーションの統一が実現します」

 ちなみに最新版「Veeam Backup & Replication V11a(VBA V11a)」の管理コンソールでは、クラウドに導入済みのVeeamのPublic Cloud専用ソリューションを使ったバックアップ/リストア操作や、監視作業を行うことも可能になっている。VBRを導入している場合は、VBRのコンソールからまとめて日常的なバックアップ業務ができるわけだ。

 クラウドごと、サービスごとに異なるコストの管理も簡単にできる。バックアップの実行前に、利用するクラウド/ストレージサービスの料金とバックアップ容量に基づく概算コストを自動計算し、表示してくれる。

バックアップ実行前のクラウドコスト概算機能も備える

マルチクラウド戦略に大きな価値をもたらす「ポータビリティ」

 もうひとつ、マルチクラウド戦略の実行において大きな価値を持つVeeam Backup for AWS/Azure/GCPの特徴が「広範なデータポータビリティ」である。これはVeeamポートフォリオ製品全体の特徴だ。

 Veeam製品でバックアップを実行すると、他のプラットフォームにもリストアできる形式で保存される。そのため、オンプレミスの仮想環境(VMware vSphere、Microsoft Hyper-V、Nutanix AHV)とパブリッククラウド(AWS、Azure、GCP)の間、あるいは異なるパブリッククラウド間でのプラットフォーム移行が簡単に実現できる。まさに、マルチクラウド戦略のメリットである“適材適所”の活用が実現できるわけだ。

 「Veeam製品でバックアップさえしておけば、その時点では移行を考えていなくても『いつでも移行できる』環境が整います。オンプレミスなど、現在運用している環境もしっかりと保護しつつ、将来的な移行性が担保できるのです」

データ保護にVeeam製品を採用することで、異なる環境への移行も簡単にできるようになる

現在のVeeamプラットフォームが対応している移行元/移行先のマトリクス

 ポータビリティという特徴は、バックアップデータからリストアができず、業務が復旧できないという重大なリスクの軽減にもつながる。オンプレミスやクラウドの本番環境で大規模障害が発生した場合に、別のクラウド環境を使って復旧する「クラウドDR」においても、リストア先を選ばないこの特徴が生きてくるはずだ。加えて、有事の際の利用のみならず、たとえば一時的に必要となる開発/テスト環境を任意のクラウド上に展開し、開発が終了したら削除するといった、バックアップデータを利活用する場面でも大いに利用価値がある。

 「Veeamが提唱する『3-2-1-1-0ルール』にもあるように、バックアップデータを1カ所にとどめておくのは『リスク』です。そこで、Veeam製品はもともと『バックアップはポータビリティを持つかたちで保存すべし』という設計思想に基づいて開発されています。他社製品にはバックアップ時と同じアプライアンスがなければリストアできないものもありますが、Veeamの場合はバックアップデータさえあればどこにでもリストアが可能です。もちろんバックアップデータ自体は暗号化できますので、セキュリティも担保しつつ柔軟なポータビリティを持たせられます」

 ちなみにVeeam製品は共通ライセンス(VUL:Veeam Universal License)を採用しており、ライセンスもポータビリティを持っている。オンプレミスからクラウドへ、あるいはクラウド間でライセンスを移行してデータ保護を継続できるので、投資が無駄にならない。これも、マルチクラウド戦略を実現していくうえでは有益なポイントだろう。

高いポータビリティと一元管理性によって、データ保護環境の“サイロ化”を防ぐ

 ハイブリッド/マルチクラウド環境におけるVeeam製品の強みとして、中島氏は上述した「カバレッジ(対応プラットフォーム)の幅広さ」に加えて「ちゃんと動く」ことを挙げた。Veeamは“技術ファースト”なソフトウェアベンダーであり、堅牢性を重視した開発や検証を常に行っている。また各クラウドへの対応も早期からスタートしており、製品の成熟度も高い。

 「クラウド移行ソリューション市場では、特定の条件下でうまく動かない(移行できない)ような製品も見受けられますが、Veeamの場合はそういう不安がありません。ガートナー社の評価にもあるように、パートナー企業やお客様からは特に、Veeamの『実行力』について高い評価を頂いており、社内のシステムズ・エンジニアという立場からもVeeam製品は安心してお客様にご提案できます」

* * *

 今回見てきたとおり、Veeam Backup for AWS/Azure/GCPとVeeamプラットフォームの備える機能と特徴は、企業がマルチクラウド戦略を実行に移していくうえで大きなメリットをもたらす。さらに重要なポイントは、現在運用している環境にVeeamのデータ保護ソリューションを導入するだけで「無駄なく効率的に」、その戦略を実現していけるという点だ。

 企業におけるマルチクラウド活用はこれからさらに一般化し、どんな企業でも複数のクラウド環境を横断的に利用するのが「当たり前」の時代が来ると考えられる。そうした世界において、Veeamプラットフォーム製品の優位性がさらに高まるのは間違いない。

(提供:Veeam Software)

カテゴリートップへ

この連載の記事
  • 角川アスキー総合研究所
  • アスキーカード